2024年3月期有価証券報告書より

社長・役員

代表取締役社長  田 原 周 夫 (52歳) 議決権保有率 0.14%

略歴

2003年3月

当社入社

2013年4月

当社経営企画部長

2014年1月

当社執行役員経営企画部長

2017年6月

当社取締役経営企画部長

2018年4月

当社取締役管理本部長兼経営企画部長

2019年4月

当社専務取締役管理本部長兼経営企画部長

2022年6月

当社代表取締役社長(現任)

所有者

 

(5) 【所有者別状況】

2024年3月31日現在

区分

株式の状況(1単元の株式数100株)

単元未満
株式の状況
(株)

政府及び
地方公共
団体

金融機関

金融商品
取引業者

その他の
法人

外国法人等

個人
その他

個人以外

個人

株主数(人)

10

23

51

84

16

6,744

6,928

所有株式数
(単元)

15,832

1,955

22,319

6,934

46

39,415

86,501

6,680

所有株式数
の割合(%)

18.30

2.26

25.80

8.01

0.05

45.56

100.00

 

(注) 1 自己株式558,858株は、「個人その他」に5,588単元及び「単元未満株式の状況」に58株を含めて記載しております。

2 「金融機関」には、「株式給付信託(J-ESOP)」の信託財産として、株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有している当社株式4,329単元が含まれております。なお、株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有している当社株式は、連結財務諸表及び財務諸表において自己株式として表示しております。

 

役員

 

(2) 【役員の状況】

① 役員一覧

男性6名 女性2名 (役員のうち女性の比率25.0%)

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

代表取締役
会長兼CEO

森澤  紳勝

1944年10月8日生

1982年6月

株式会社日本トリム設立

 

代表取締役社長

2022年6月

代表取締役会長兼CEO(現任)

(注)3

3,350

代表取締役
社長

田原 周夫

1972年5月20日生

2003年3月

当社入社

2013年4月

当社経営企画部長

2014年1月

当社執行役員経営企画部長

2017年6月

当社取締役経営企画部長

2018年4月

当社取締役管理本部長兼経営企画部長

2019年4月

当社専務取締役管理本部長兼経営企画部長

2022年6月

当社代表取締役社長(現任)

(注)3

12

専務取締役
営業本部長

SS事業部長

西谷 由実

1958年12月24日生

1987年11月

当社入社

2003年6月

当社取締役名古屋支社長

2006年4月

当社取締役DS・HS事業部統括兼本社営業部長

2007年4月

当社常務取締役DS・HS事業部統括

2008年4月

当社常務取締役DS・HS事業部統括兼本社営業部長

2009年1月

当社常務取締役名古屋支社長

2009年10月

当社常務取締役東京支社長

2011年4月

当社常務取締役名古屋支社長

2012年4月

当社常務取締役東京支社長

2014年7月

当社常務取締役営業本部長兼東京支社長

2016年4月

当社常務取締役営業本部長兼本社営業部長

2017年4月

当社常務取締役営業本部長

2018年4月

当社常務取締役営業副本部長兼DS事業部長

2019年4月

当社常務取締役営業副本部長兼DS事業部長兼東京支社長

2022年4月

当社常務取締役営業副本部長兼DS事業部長兼本社営業部長

2022年6月

当社常務取締役営業本部長兼DS事業部長兼本社営業部長

2023年3月

当社専務取締役営業本部長兼DS事業部長兼本社営業部長

2023年4月

当社専務取締役営業本部長

2024年4月

当社専務取締役営業本部長兼SS事業部長(現任)

(注)3

7

取締役

亀井 美登里

1959年12月23日生

1990年4月

厚生省(現 厚生労働省)入省

2001年1月

医薬品機構(現 PMDA)参事

2002年8月

人事院勤務条件局職員課健康安全対策室室長

2009年7月

厚生労働省医薬食品局血液対策課課長

2010年7月

同省健康局結核感染症課課長

2011年7月

同省成田空港検疫所所長

2014年4月

地域医療機能推進機構理事

2016年4月

厚生労働省大臣官房付(地域医療担当)審議官級併任内閣事務官(内閣官房副長官補付)

2016年6月

厚生労働省退職

2016年8月

埼玉医科大学医学部社会医学教授(現任)

2019年6月

当社取締役(現任)

(注)3

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

取締役

大仁 邦彌

1944年10月12日生

1970年4月

三菱重工業株式会社入社

1972年~
1977年

サッカー日本代表選手

(インターナショナルAマッチ 44試合出場)

1992年10月

財団法人日本サッカー協会特任理事

1996年6月

財団法人日本サッカー協会理事

2000年5月

財団法人日本サッカー協会常務理事

2000年9月

三菱重工業株式会社退職

2003年3月

株式会社日本フットボールヴィレッジ代表取締役副社長

2006年4月

日本フットサル連盟(現 一般財団法人日本フットサル連盟)会長

2006年7月

財団法人日本サッカー協会副会長

2007年8月

日本フットサルリーグ最高執行責任者(COO)

2012年6月

公益財団法人日本サッカー協会会長

2012年8月

FIFA(国際サッカー連盟)加盟協会委員会委員

2016年3月

公益財団法人日本サッカー協会名誉会長

2016年3月

日本サッカーミュージアム館長

2020年3月

公益財団法人日本サッカー協会最高顧問(現任)

2021年6月

当社取締役(現任)

(注)3

常勤監査役

神﨑 昭彦

1966年8月29日生

1990年4月

等松・トウシュロスコンサルティング株式会社入社

1993年4月

同社退職

1994年10月

朝日監査法人(現 有限責任 あずさ監査法人)入所

1998年4月

公認会計士登録

2010年5月

同監査法人パートナー

2021年7月

当社常勤監査役(現任)

(注)4

監査役

内山 由紀

1959年10月31日生

1983年4月

バロース株式会社(現 BIPROGY株式会社)入社

1988年4月

モロッコ政府観光局勤務

1997年4月

大阪弁護士会登録

大水法律事務所(後の大水綜合法律事務所)入所

2012年4月

大水綜合法律事務所パートナー

2018年6月

TMI総合法律事務所大阪オフィスカウンセル(現任)

2019年6月

丸一鋼管株式会社社外監査役(現任)

2022年6月

日本精線株式会社社外取締役(現任)

2023年4月

CFE(Certified Fraud Examiner,公認不正検査士)資格認定

2024年6月

当社監査役(現任)

(注)4

監査役

山岸 健一郎

1961年9月24日生

1984年4月

株式会社太陽神戸銀行(現 株式会社三井住友銀行)入行

2007年4月

SMBCフレンド証券株式会社(現 SMBC日興証券株式会社)経営企画部長

2010年4月

株式会社三井住友銀行神戸法人営業第三部長

2014年5月

株式会社さくらケーシーエス執行役員東京システム営業部長

2015年4月

同社執行役員東京産業営業部長

2018年10月

同社執行役員人事部長兼人事部人材開発室長

2020年4月

同社常務執行役員人事部長兼人事部人材開発室長

2021年4月

同社常務執行役員人事部長

2022年4月

同社常務執行役員人事部長兼ヘルスケア推進室長

2024年4月

同社常務執行役員経営管理本部(現任)

2024年6月

当社監査役(現任)

(注)4

3,371

 

(注) 1 取締役亀井美登里氏及び大仁邦彌氏は、社外取締役であります。

2 監査役内山由紀氏及び山岸健一郎氏は、社外監査役であります。

3 2024年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間

4 2024年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

 

5 代表取締役会長兼CEO森澤紳勝氏の所有株式数は、同氏の資産管理会社である株式会社ラボレムスが保有する株式数を含めた実質所有株式数を記載しております。

6 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

 

氏名

生年月日

略歴

所有株式数
(千株)

今橋 正隆

1953年9月22日

1976年4月

株式会社太陽神戸銀行(現 株式会社三井住友銀行)入行

1995年10月

株式会社さくら銀行(現 株式会社三井住友銀行)住吉支店長

1999年4月

同行チャネル改革部長

2001年4月

株式会社三井住友銀行御堂筋法人営業第一部長

2004年4月

株式会社みなと銀行営業推進部長

2005年6月

同行執行役員営業推進部長

2008年4月

同行執行役員営業統括部長兼資産運用サポート部長

2008年6月

同行常勤監査役

2011年6月

株式会社みなとカード代表取締役社長

2016年6月

当社監査役

2020年6月

当社監査役(退任)

 

 

② 社外役員の状況

当社は、社外取締役2名、社外監査役2名を選任しており、いずれも当社との間に人的関係、資本的関係その他利害関係はありません。

社外取締役である亀井美登里氏は直接会社経営に関与された経験はありませんが、長年にわたる厚生労働行政に携わった豊富な経験と医療について幅広い見識を有しております。家庭用医療機器の製造販売を主事業とし、グローバルなメディカルカンパニーを目指す当社の経営全般について医療専門家の立場から助言を頂戴し、独立した立場からコーポレートガバナンス強化に務めていただくことにより、当社グループの企業価値向上に寄与していただくことを期待し選任しております。同氏は埼玉医科大学医学部社会医学教授を兼務しておりますが、当社との間に特別な関係はありません。

社外取締役である大仁邦彌氏は長年にわたり日本サッカー界を牽引し、公益財団法人のトップとして、また企業経営者としても豊富な経験と幅広い見識を有しております。SDGsが重視される中、グローバルなメディカルカンパニーを目指す当社の経営全般について助言を頂戴し、独立した立場からコーポレートガバナンス強化に務めていただくことにより当社グループの企業価値向上に寄与していただくことを期待し選任しております

社外監査役である内山由紀氏につきましては、弁護士としての専門的な知識や、他社での社外監査役の経験等を当社の監査体制に活かしていただくため選任しております。同氏はTMI総合法律事務所大阪オフィスのカウンセル、丸一鋼管株式会社の社外監査役及び日本精線株式会社の社外取締役を兼務しておりますが、当社との間に特別な関係はありません。

社外監査役である山岸健一郎氏につきましては、金融機関等での豊富な業務経験や他社での役員経験を通じて培われた専門的な知識等を、当社の監査体制に活かしていただくため選任しております。同氏は株式会社さくらケーシーエスの常務執行役員を兼務しておりますが、当社との間に特別な関係はありません。

また、社外取締役及び社外監査役については、株式会社東京証券取引所に対し、独立役員として届け出ております。

当社は社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基準または方針はありませんが、選任にあたっては、株式会社東京証券取引所の「上場管理等に関するガイドライン」に規定する独立役員の条件等を参考にしております。

 

 

③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係

社外取締役は、取締役会等を通じ、内部監査及び会計監査の状況を把握し、必要に応じて意見交換を行うなど相互連携を図っております。社外監査役は、取締役会や監査役会においてその専門的見地から報告や発言を適宜行っており、監査役監査においてはその独立性、中立性、専門性を十分に発揮し、監査を実施するとともに、内部監査室、他の監査役及び会計監査人と連携を図り情報収集や意見交換を行っております。

 

関係会社

 

4 【関係会社の状況】

名称

住所

資本金又は

出資金

主要な事業の内容

議決権の
所有割合
(%)

関係内容

(連結子会社)

 

 

 

 

 

株式会社トリムエレクトリック
マシナリー

高知県
南国市

50
(百万円)

電解水素水整水器等の
製造

100.0

当社の販売する電解水素水整水器等の製造。
役員の兼任2名。

(連結子会社)

 

 

 

 

 

株式会社トリムライフサポート

大阪市
北区

30

(百万円)

電解水素水整水器の取付及びアフターサービス

100.0

当社の販売する電解水素水整水器の取付及びアフターサービス。

(連結子会社)

 

 

 

 

 

株式会社機能水細胞分析センター

福岡市
博多区

10
(百万円)

機能水の測定
科学分析

70.0

運転資金の貸付あり。
役員の兼任3名。

(連結子会社)

 

 

 

 

 

広州多寧健康科技有限公司

中国
広東省

900
(千米ドル)

電解水素水整水器等の輸入販売

100.0

電解水素水整水器等の販売。
役員の兼任2名。

(連結子会社)

 

 

 

 

 

PT.SUPER WAHANA TEHNO

インドネシア
タンゲラン

35,640
(百万ルピア)

ボトルドウォーターの製造販売

50.0

電解水素水整水器等の販売。
役員の兼任2名。

(連結子会社)

 

 

 

 

 

株式会社トリムメディカルホールディングス

大阪市
北区

10
(百万円)

先進的医療関連事業を展開する子会社の管理・運営

100.0

運転資金の貸付あり。

役員の兼任1名。

(連結子会社)

 

 

 

 

 

株式会社ステムセル研究所

東京都
港区

704
(百万円)

細胞バンク事業

72.1

(72.1)

 

(連結子会社)

 

 

 

 

 

ストレックス株式会社

大阪市
北区

34
(百万円)

医薬研究用機器・医療関連機器の製造販売

54.0

(54.0)

 

(連結子会社)

 

 

 

 

 

株式会社トリムメディカルインスティテュート

仙台市
青葉区

50
(百万円)

電解水透析用機器販売

98.0

電解水透析用機器の販売。
役員の兼任2名。

(持分法適用関連会社)

 

 

 

 

 

多寧生技股份有限公司

台湾
桃園市

5
(百万台湾ドル)

電解水素水整水器等の輸入販売

50.0

電解水素水整水器等の販売。
役員の兼任2名。

(持分法適用関連会社)

 

 

 

 

 

株式会社南国市産業振興機構

高知県
南国市

45
(百万円)

株式会社西島園芸団地の再生のための管理・運営

33.3

(33.3)

 

(持分法適用関連会社)

 

 

 

 

 

漢琨國際控股有限公司

中国
香港

3,000
(千米ドル)

中国での医療事業の運営管理

40.0

(40.0)

役員の兼任1名。

(持分法適用関連会社)

 

 

 

 

 

日中医療開発株式会社

東京都
千代田区

10
(百万円)

中国での医療事業に関する専門職の派遣

50.0

(50.0)

役員の兼任1名。

 

(注) 1 連結子会社である株式会社トリムエレクトリックマシナリー、広州多寧健康科技有限公司、PT.SUPER WAHANA TEHNO及び株式会社ステムセル研究所は、特定子会社に該当します。

2 「議決権の所有割合」の( )内は、間接所有割合で内数であります。

3 株式会社ステムセル研究所は有価証券報告書の提出会社であります。

4 漢琨國際控股有限公司は債務超過会社であり、2024年3月末時点で債務超過額は4,653百万円であります。

5 株式会社ステムセル研究所の売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が100分の10を超えておりますが、当該連結子会社は、有価証券報告書の提出会社であるため、主要な損益情報等の記載を省略しております。

6 PT.SUPER WAHANA TEHNOについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が100分の10を超えております。
主な損益情報等 ① 売上高   2,267百万円

② 経常利益   148百万円

③ 当期純利益  117百万円

④ 純資産額  1,045百万円

⑤ 総資産額  1,885百万円

沿革

 

2 【沿革】

1982年6月

電解水素水整水器の製造及び販売を目的として、株式会社日本トリム設立

1983年5月

電解水素水整水器『トリムイオンTI-100』が厚生省の製造承認(58B-491)を受け、販売開始

1990年2月

高知県土佐清水市に土佐清水工場(現株式会社トリムエレクトリックマシナリー)開設

1995年4月

台湾大学との共同研究を開始

1996年3月

九州大学大学院農学研究科遺伝子資源工学専攻細胞制御工学教室との共同研究開始

1996年4月

株式会社トリムエレクトリックマシナリーより営業権を譲受、製造部門を当社より譲渡

1998年1月

大阪市北区大淀中一丁目8番34号に本社を移転

2000年11月

日本証券業協会に株式を店頭登録

2002年9月

高知県南国市に株式会社トリムエレクトリックマシナリー高知工場の新設、操業開始

2003年2月

東京証券取引所市場第2部に上場

2004年3月

東京証券取引所市場第1部に上場

2004年4月

九州大学との産学共同ベンチャー、株式会社機能水細胞分析センター設立

2005年10月

中国広東省広州市に広州多寧健康科技有限公司設立

2006年10月

PT.SUPER WAHANA TEHNOへ出資(持分法適用関連会社)

2007年5月

株式会社トリムジンホールディングス(持株会社)設立

2007年11月

東北大学との産学共同ベンチャー、株式会社トリムメディカルインスティテュートを設立

2010年1月

浄水カートリッジのリサイクル開始

2012年2月

株式会社トリムライフサポート設立

2012年7月

インドネシアのPT.SUPER WAHANA TEHNOを子会社化

2013年8月

本社を大阪市北区梅田二丁目2番22号 ハービスENTオフィスタワー22Fに移転

2013年9月

株式会社ステムセル研究所を子会社化

2014年4月

電解水素水整水器『トリムイオン HYPER』販売開始

2014年10月

還元野菜整水器(農業用整水器)『TRIM AG-10』『TRIM AG-30』販売開始

2015年3月

株式会社トリムジンホールディングスが株式会社トリムメディカルホールディングスに商号変更

2015年7月

南国市、JA南国市、高知県、高知大学との「還元野菜プロジェクト」推進連携協定を締結

2016年2月

株式会社ステムセル研究所の細胞処理センターが「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」に基づく、特定細胞加工物製造許可を取得

2016年4月

株式会社トリムメディカルホールディングスが中華人民共和国における慢性期疾患治療病院運営事業に参画

2016年9月

電解水透析用水作製装置『EW-SP11-HD』販売開始

2016年10月

業務用整水器『TI-10』『TI-30』販売開始

2016年10月

東北大学と電解水透析の共同研究部門設立

2017年5月

株式会社トリムメディカルホールディングスがストレックス株式会社を子会社化

2017年5月

国立研究開発法人理化学研究所との共同研究を開始

2017年7月

『トリム電解水素水サーバー』販売開始

2017年9月

電解水素水整水器『トリムイオン GRACE』販売開始

2018年5月

中華人民共和国において北京漢琨医院が開院

2020年4月

電解水透析用水作製装置『EW-SP75』シリーズ販売開始

2020年12月

電解水素水整水器『トリムイオン CURE』WEB専用商品としてリニューアル販売開始

2021年6月

電解水素水整水器『トリムイオン Refine』販売開始

2021年6月

電解水透析用水作製装置『EW-SP31-HD』販売開始

2021年6月

株式会社ステムセル研究所が東京証券取引所マザーズ市場(現在はグロース市場)に上場

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

2023年4月

神戸大学と共同研究講座「エッセンシャルヘルスケア科学共同研究講座」を開設