人的資本
OpenWork(社員クチコミ)-
社員数1,467名(単体) 2,980名(連結)
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平均年齢38.7歳(単体)
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平均勤続年数13.3年(単体)
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平均年収6,412,452円(単体)
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平均年収の
対前年増減率6.7%(単体)
従業員の状況
人材戦略に関する基本方針等
(1)【人材戦略に関する基本方針等】
当社グループは、パーパスである「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」及びミッションである「スポーツと人、人と人をつなぎ、よりよい未来を創造する」の実現に向け、中長期ビジョン「グローバル成長戦略 Global Growth Strategy(GGS)」を推進しています。
GGSの実現には、従業員一人ひとりが当社の目指す方向性を理解し、それぞれの役割において挑戦し、成長し続けることが重要であると考えています。当社グループでは、人財を事業成長を支える重要な基盤と位置づけ、人財の育成と、多様な人財が力を発揮できる環境づくりに取り組んでいます。
人財育成については、従業員一人ひとりの挑戦と成長を後押しするため、新たな評価・等級・報酬制度の運用・定着を進めています。これらの制度改定を通じて、職務・役割、成果、能力等を総合的に勘案して給与及び賞与を決定する仕組みを整備し、公正性・透明性のある評価・処遇の実現に努めています。また、役割や職責に応じた能力開発、次世代を担う人財の育成にも取り組んでおり、グローバルでの事業展開を支える人財の活躍を促進し、組織全体の力を高めていくことを目指しています。
社内環境整備については、従業員が心身ともに健康で、安心して働くことができる環境づくりを進めています。ワークライフバランスの推進、健康管理・メンタルヘルスへの対応、子育て支援等に加え、多様な人財がそれぞれの力を発揮できる組織づくりに取り組んでいます。また、パーパス&ミッションや価値観への理解を深め、「ヨネックスらしさ」を再認識し、実践につなげていくための社内コミュニケーションにも取り組んでいます。
なお、人財に関する指標及び目標については、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組 (4)指標及び目標 ●ダイバーシティ/人財」に記載のとおりです。
(2)【従業員の状況】
① 連結会社の状況
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セグメントの名称 |
従業員数(人) |
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スポーツ用品事業 |
2,955 |
(655) |
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スポーツ施設事業 |
25 |
(19) |
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合計 |
2,980 |
(674) |
(注)1.提出会社は2026年3月31日現在、子会社は2025年12月31日又は2026年3月31日現在の数値であります。
2.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除いております。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、季節従業員者)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
② 提出会社の状況
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2026年3月31日現在 |
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従業員数(人) |
平均年齢(歳) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(円) |
平均年間給与の 対前事業年度増減率 (%) |
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1,467 |
38.7 |
13.3 |
6,412,452 |
6.7 |
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セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
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スポーツ用品事業 |
1,442 |
(99) |
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スポーツ施設事業 |
25 |
(19) |
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合計 |
1,467 |
(118) |
(注)1.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除いております。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、季節従業員者)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.平均年間給与は、基準外賃金及び賞与を含んでおります。
3.上記のほか常勤嘱託101名がおります。
③ 労働組合の状況
労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。
④ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異
提出会社
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当事業年度 |
補足説明 |
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管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合(%) (注)1 |
男性労働者の育児休業取得率(%) (注)2 |
労働者の男女の賃金の額の差異(%) (注)1、4 |
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全労働者 |
正規雇用 労働者 |
パート・有期労働者 |
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31.2 |
53.8 |
79.6 |
83.8 |
57.3 |
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(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。
4.パート・有期労働者は、正社員の所定労働時間(7.5時間/日)をもとに人員数の換算を行っております。
サステナビリティに関する取り組み(人的資本に関する取組みを含む)
2【サステナビリティに関する考え方及び取組】
文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
当社は「ヨネックスのサステナビリティ」の方針・考え方に基づき、パーパス&ミッションを基本に、「いいものづくり」「グローバルな競技の普及・発展」「人権とダイバーシティ」「すべてのステークホルダーとの協働」の4つを柱として、持続可能な社会への貢献を目指しています。
ヨネックスのサステナビリティ(方針・考え方)
パーパス(存在意義) 独創の技術と最高の製品で世界に貢献する
ミッション(使命) スポーツと人、人と人をつなぎ、よりよい未来を創造する
●いいものづくり
当社は1946年に創業し、時代が多様に変化する中、世界中のお客様に最高の製品を提供することで、スポーツの喜びと感動をお届けするべく活動しています。また、環境に優しく安心・安全にご使用いただける製品の開発・生産を目指し、地球環境の保全と品質向上を推進しています。パーパス&ミッションにもとづく「いいものづくり」は当社の事業活動に携わるすべての人の努力が結集して初めて完成します。その製品がスポーツを通じて人々の健康や、社会を元気にすることにつながっていきます。
●グローバルな競技の普及・発展
スポーツの素晴らしさは国境や言語、性別や年齢を超えて私たちが共有できるものです。当社はスポーツ用品メーカーとして、スポーツの楽しさを世界の人々にお伝えし、競技の普及・発展に努めるとともに、地域の活性化、多様性の尊重や、健全で豊かな人間形成に貢献していきます。
●人権とダイバーシティ
国境、言語、性別、年齢、障がいの有無を超えて人々をつなぐ力を持つスポーツに携わる企業として、すべての人の人権を尊重し、さまざまな国籍、性別、年齢の人々が、その個性を活かしながら活躍できる場をつくります。そして多様な意見の集合を事業成長の原動力として活かしていきます。
●すべてのステークホルダーとの協働
当社はパーパス&ミッションの実現を追求し、製品やサービスの提供による新たな価値の創造を通じて、サステナビリティの観点からも社会課題の解決に貢献すべく活動していきます。そして100年先も社会から必要とされる企業であるために、当社を支える「お客様」「お取引先」「従業員」「地域社会」「株主・投資家」に、「将来世代」を加えた6つのステークホルダーとのかかわりを大切にしてまいります。これまでも当社は国内外でジュニアクリニックやプロジェクト等を通じ、子供たちの心身の健やかな成長と未来を応援してまいりました。次世代を担っていく子供たちに必要とされる企業であるよう、今後も当社の事業活動を通じてすべてのステークホルダーの方々との対話を深め、持続可能な社会の発展に資する企業を目指してまいります。
(1)ガバナンス
サステナビリティ推進体制として、代表取締役社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置し、その傘下に「環境」「サプライチェーン」「ウェルビーイング」の3つのワーキンググループを設けています。各ワーキンググループには、それぞれの課題に関連する部門から社内横断的にメンバーが参加し、具体的な取り組みを進める体制としています。
委員会の委員は、各ワーキンググループのリーダー及びサブリーダーに加え、関連役員・部門長で構成し、事務局は環境対策推進室が担っています。これにより、事業活動におけるサステナビリティに関するリスクと機会を把握しやすい体制としています。
グループ全体のサステナビリティ課題に対する取り組みや、目標とすべき指標等についても議論を行い、取締役会に報告、提案を行います。そして重要な方針については取締役会で検討、議論、決議を実施します。
(ご参考)サステナビリティ推進体制
(2)戦略
●環境
当社では、2030年に向けたCO₂排出量削減目標に加え、2050年を見据えた環境ビジョンを設定しています。コーポレートカラーにちなんで「ブルーの空とグリーンの大地、そしてスポーツの未来のために」を掲げ、「脱炭素」「廃棄物」「エコ設計」の3つを柱とし、長期的な目標とアクションプランを定め、その実現に向けた取り組みを進めています。
自社拠点における再生可能エネルギーの活用を強化するとともに、ウェアを中心としたサステナブル素材の使用と他カテゴリーへの展開、廃棄物の削減にも継続的に努めています。これら3つの柱を軸に、環境ビジョン2050の実現に向けた取り組みを進めてまいります。
●サプライチェーン
当社では、「ヨネックス サプライヤー・サステナビリティ・ガイドライン」に基づき、法令遵守、人権尊重、安全衛生、環境配慮等を基本とした、持続可能なサプライチェーンの構築に取り組んでいます。中でも化学物質の管理は、安全な製品の提供と環境負荷の低減の観点から重要な課題と位置づけており、サプライヤーと連携しながら、引き続き重点的に取り組んでいます。
今後も、サプライヤーとの対話と協力を重視しながら、持続可能なサプライチェーンの構築を進めてまいります。
●ウェルビーイング
ウェルビーイングについては、従業員の心身の健康や多様な価値観の尊重を支える取り組みを進めています。ワークライフバランスの推進、健康管理・メンタルヘルスへの対応、従業員のスポーツ活動の促進、子育て支援などを通じて、従業員一人ひとりがいきいきと働くことができる環境づくりに取り組んでいます。こうした取り組みを進めた結果、「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」の認定取得にもつながりました。
また、当社では、目指すコーポレートカルチャー「世界のお客様のために楽しみながら競い合う」の実現に向けて、多様な人財が自分らしく力を発揮できる環境づくりを進めています。なお、単体の女性管理職比率は2030年度の目標30%に対して、2025年度時点で31.2%となり、目標を前倒しで達成しております。今後も、多様な人財がそれぞれの力を発揮できる組織づくりを進めてまいります。
(3)リスク管理
サステナビリティ関連のリスクと機会については、社内各部門に所属するサステナビリティ委員会のメンバー及び事務局において、事業活動をはじめとする様々な場面における情報を収集、取得し、それを取締役会に報告、議論することで、経営戦略を踏まえた取り組みについての検討や意思決定を行っています。
(4)指標及び目標
●環境
ヨネックス 環境ビジョン2050
「ブルーの空とグリーンの大地、そしてスポーツの未来のために」
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2030年 |
2050年 |
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脱炭素 |
・スコープ1、2のCO2排出量:2016年比50%削減 ・自社拠点の再生可能エネルギー使用比率:100% |
・サプライチェーン全体のカーボンニュートラル |
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廃棄物 |
・自社製造拠点の埋立廃棄物:2016年度比50%削減 |
・自社製造拠点の埋立廃棄物排出量:実質ゼロ |
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エコ設計 |
・サステナブル素材使用モデル比率(ウェア・シューズ・バッグ):50% ・包装の簡素化、環境負荷低減素材への切り替え ・商品回収システム及び3R(Reduce, Reuse, Recycle)の推進 |
・サステナブル素材使用モデル比率(ウェア・シューズ・バッグ):100% ・包装資材のプラスチック使用量:ゼロ |
●ダイバーシティ/人財
当社は、多様な従業員が能力を最大限に発揮し活躍できる企業を目指し、女性だけでなく、さまざまな年齢、国籍、性別、価値観を持つ人財が活かされる組織作りを目指しています。
なお、連結グループにおける集計が困難であるため、主要拠点である提出会社の実績を記載しております。
① 役員に占める女性の割合
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2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
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取締役 |
25.0% (8名中2名) |
28.6% |
25.0% (8名中2名) |
25.0% |
28.6% |
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監査役 |
33.3% (3名中1名) |
33.3% (3名中1名) |
33.3% (3名中1名) |
33.3% (3名中1名) |
33.3% (3名中1名) |
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執行役員 |
16.7% |
18.2% |
28.6% |
28.6% |
28.6% |
② 女性管理職比率(単体におけるマネージャー以上の割合)
目標 2030年度までに30%
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2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
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女性管理職比率 |
18.6% |
21.8% |
23.5% |
28.6% |
31.2% |
③ 単体における外国籍社員の人数と管理職比率
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2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
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外国籍社員数※ |
25名 |
35名 |
44名 |
47名 |
63名 |
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管理職に占める外国籍社員比率 |
2.1% |
2.5% |
3.8% |
3.2% |
2.6% |
④ 単体における中途採用者の管理職比率
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2021年度 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
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管理職に占める中途社員比率 |
28.7% |
28.7% |
27.7% |
30.9% |
34.6% |
サステナビリティ、人財に関する取り組みの詳細及び実績は当社ホームページをご参照ください。
https://www.yonex.co.jp/company/esg/