SRAホールディングス

３【事業の内容】

当社グループは、株式会社ＳＲＡホールディングス（当社）、連結子会社13社、非連結子会社５社及び関連会社３社により構成されており、当社の事業は主に「開発事業」、「運用・構築事業」及び「販売事業」の３事業を営む事業会社の統括管理を行っております。

各事業内容、当社と関係会社の位置付け及びセグメントの関連は、次のとおりであります。

なお、次の３事業は、「第５　経理の状況　１．連結財務諸表等　(1）連結財務諸表　注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値について判断することとなります。

以上述べた事項を事業系統図によって示すと、概ね次のとおりであります。

　［事業系統図］

（注）１．関係会社との取引は次のとおりです。

①　開発　　②　運用・構築　　③　販売

２．SRA Internatational Holdings,Inc.は海外子会社の資産管理を事業としているため、上記には含めておりません。

３．関連会社につきましては記載を省略しております。

４【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。

（1）当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容

①経営成績等の状況

　当社グループは、2024年３月期経営方針として「環境の変化に即応した成長の実現」を掲げ、「①既存顧客の深耕」「②ビジネスモデルの変革」「③自社ＩＰ製品×グローバルビジネスの推進」を成長戦略の柱として業務推進を行いました。

1）経営成績

当連結会計年度の経営成績は、以下のとおりとなりました。

（単位：百万円）

（環境認識）

当連結会計年度は米中摩擦の継続、ウクライナ問題の長期化、中東情勢の緊迫化など地政学リスクの高い状況が続きましたが、国内景気は穏やかながらも回復基調にあり、情報サービス産業においては業務効率化やビジネス改革等の投資を中心に需要は堅調に推移しました。

（対応方針・施策と実績）

クラウド関連等の高収益ビジネスへのシフトをさらに進め、さらなる生産性向上や単価改善等に努めた結果、当連結会計年度は前連結会計年度に比べ増収増益となり過去最高水準の売上高・利益を計上しました。

売上高は47,125百万円（前連結会計年度比9.9％増）、売上総利益は高収益ビジネスへのシフト等により利益率が25.1％から25.4％へと向上し11,951百万円（同11.1％増）となりました。

営業利益は売上総利益の増益に加え販売費及び一般管理費の抑制により6,907百万円（同15.0％増）、経常利益は為替差益の増加を主因として8,575百万円（同19.1％増）となりました。

親会社株主に帰属する当期純利益は海外事業投融資等に関する特別損失（投資有価証券評価損206百万円・貸倒引当金繰入額719百万円）を計上しましたが、前連結会計年度に比べ計上額が縮小したこともあり4,584百万円（同421.4％増）となりました。

（セグメント別）

セグメント別の経営成績は以下のとおりであります。

（注）１.売上高はセグメント間の取引を相殺消去しております。

２.各セグメントの営業利益には全社費用を含んでおりません。

当連結会計年度では、前連結会計年度比で開発事業、運用・構築事業及び販売事業の全事業で増収増益となりました。

開発事業では、当社グループ顧客の主要な業種である製造業及び金融業に対する業務が伸長した結果、増収増益となりました。

運用・構築事業では、製造業や大学の顧客に対する業務が伸長し増収増益となりました。

販売事業では、株式会社ＡＩＴで金融業及び研究機関の顧客に対する業務が大幅に増加し増収増益となりました。

2）財政状態

　上記経営成績の結果、当連結会計年度末の財政状態は下記のとおりとなりました。

（単位：百万円）

（総資産）

　総資産は前連結会計年度末比4,941百万円増加しました。

　現金及び預金の増加2,563百万円、受取手形・売掛金及び契約資産の増加1,711百万円、長期貸付金の増加1,604百万円、短期貸付金の減少1,068百万円、貸倒引当金の増加1,027百万円が主な変動要因です。

（純資産）

　純資産は前連結会計年度末比3,210百万円増加しました。

　親会社株主に帰属する当期純利益が4,584百万円であったのに対し、配当金支払額が1,740百万円であり利益剰余金が前連結会計年度末比2,844百万円増加したこと等が主な変動要因です。

（自己資本比率）

　上記の結果として、自己資本比率は61.6％と前連結会計年度末比0.5％上昇しました。

②2024年３月期経営方針に対する取組み結果

1）経営目標値

2024年３月期の経営目標値に対し、売上総利益率を除くすべての項目で上回る結果となりました。

（単位：百万円）

2）成長戦略

（ビジネスモデルの変革）

当社グループではビジネスモデル変革に向け「クラウドビジネスの強化」「コンサルティング業務の強化」「ソリューションビジネスの推進」に注力することとしており、下記のような取組を行っております。

株式会社ＳＲＡの組織であった先端技術研究所（以下、「ＫＴＬ」という。）を当社の組織として2022年４月に再編いたしました。技術力のシンボルであるＫＴＬを当社グループの統括会社である当社に移行し、グループ全体の技術やビジネスの連携を一層強化することを企図したものであり人材増強を行いながら活動しています。

クラウド型基幹システムの導入コンサルティングサービスに関しましては、2022年４月にOracle Cloud ERPの自社への導入を行うとともに、「Oracle Cloud ERP導入支援サービス」を開始いたしました。自社導入は財務会計分野を始めとして管理会計分野へと対象範囲の拡大を図っており、その知見を活かした導入支援サービスに努め、当社グループの今後のクラウドインフラビジネスやコンサルティングビジネスの柱のひとつとすべく取り組んでおります。

その一環としてOracle Cloud ERPに関わる技術者養成に向けた資格取得支援のためにOracle Universityの受講支援を行い、その結果当連結会計年度にはOracle Cloud ERPに関わる資格であるOracle Procurement Cloud 2022 Implementation　Professional を11名、General Ledger 2022 Implementation Professionalを 10名が取得しました。

また、当社グループの注力分野であるクラウド関連技術の強化を図るべくＡＷＳの認定資格の取得の奨励・支援を継続しており、主な実績は以下の通りです。

2021年度：認定資格取得が100を超える企業として「AWS 100 APN Certification Distinction」に認定

2022年度：ＡＷＳ技術者としての最高位にあたる2022 APN AWS Top Engineersに２名選出

ＡＷＳ中級資格であるアソシエート以上の資格取得が125（前連結会計年度末比30増）

2023年度：認定資格取得が200を超える企業として「AWS 200 APN Certification Distinction」に認定

ＡＷＳ総資格取得207、Japan AWS Jr.Champion １名

（グローバルビジネスの拡大）

当社グループでは「成長性の高い東南アジアを中心とした海外市場への展開」を課題の柱のひとつとして掲げております。

株式会社ＳＲＡでは、2020年６月にＮＡＬと業務提携契約を締結いたしましたが、さらなる関係強化を図るべくＮＡＬ株式の36％取得を含む新たな資本・業務提携契約を締結し前連結会計年度に出資を完了、当連結会計年度には人材派遣を行い同社の管理体制強化を支援しつつさらなる関係の緊密化を図りました。

3）株主還元方針

当連結会計年度におきましては、売上高・売上総利益・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の全てにおいて過去最高水準であり、「配当性向50％を目途に安定的な高配当を目指す」、「ＲＯＥは安定的かつ継続的に10％以上確保を目指す」との方針のもと、前連結会計年度に比べ20円増配し１株当たりの年間配当を160円といたしました。

4）その他の取組み

（人材：活力あふれる組織づくり）

当社グループでは「優位性をもって対応できる人材を育成し、その人材を活かしたグループ経営を推進する」との方針を掲げ活動を行いました。

株式会社ＳＲＡでは事業部単位で目標を設定することで新規技術を扱える技術者の育成を推進することを企図し、クラウド関連の認定資格の取得を強力に推奨・支援することにより技術者層の充実を図りました。

（ＥＳＧへの取組み）

当社グループは創業以来、「自らの職業的実践を通じ、コンピュータサイエンスの諸分野を発展させ、それによって人類の未来に貢献する」という経営理念を掲げており、ＩＴでユーザーの満足度を最大化することを通して社会への貢献を果たすべく努力を続けております。

具体的には、創業以来広く社会に対してオープンソースソフトウェアの普及に努めているほか、自社ＩＰ製品（P-CON）によるペーパーレス推進提案を通じお客様のＥＳＧ対応サポートの実施、及び社会インフラの安全性向上に資する技術に関する電力会社との共同開発等を行っております。

また、当社グループ内での取組みでは、働き方改革の一環としてテレワークや雇用延長への対応を始め、子育て支援制度の改善、多様な働き方に向けた制度の整備を行うなど、勤務環境向上のための施策を進めております。

（2）キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報

①キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容

当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは4,103百万円、投資活動によるキャッシュ・フローは△165百万円、財務活動によるキャッシュ・フローは△1,575百万円でした。

その結果、当連結会計年度末における現金及び現金同等物は前連結会計年度末に比べ2,461百万円増加し16,047百万円となりました。

当社グループはベースの事業活動から得られる営業キャッシュ・フローをもとに、2024年３月期計画で掲げた「ビジネスモデルの変革」及び「株主還元の更なる充実」の実現に向け、将来の成長のための投資と株主への還元を行っております。

1）営業活動によるキャッシュ・フロー

税金等調整前当期純利益は7,647百万円であり、貸倒引当金の増減額1,029百万円、為替差損益△1,397百万円や売上債権の増減額△1,675百万円等を勘案、法人税等支払額△2,172百万円であったこと等を反映し、営業活動によるキャッシュ・フローは4,103百万円となりました。

2）投資活動によるキャッシュ・フロー

当連結会計年度では無形固定資産の取得による支出△333百万円、投資有価証券の取得による支出△248百万円、投資有価証券の売却による収入254百万円、貸付金の回収による収入267百万円等により、投資活動によるキャッシュ・フローは△165百万円となりました。

3）財務活動によるキャッシュ・フロー

株主還元として「配当性向50％を目途に安定的な高配当を目指す」、「ＲＯＥは安定的かつ継続的に10％以上確保を目指す」との方針のもと、前連結会計年度期末配当として１株当たり100円、当連結会計年度中間配当として１株当たり40円の配当と前連結会計年度比で年10円の増配とし、1,740百万円の配当を行った結果、財務活動によるキャッシュ・フローは△1,575百万円となりました。

②資本の財源及び資金の流動性

当社グループは、キャッシュ・マネジメント・システムを採用しており、グループ内の資金を一元的に管理しグループ会社間の資金融通を機動的に行うことにより、効率的な資金運営を行っております。

また、株式会社ＳＲＡにおいては、取引金融機関６社との間で総額5,800百万円のコミットメントライン契約を締結しており、グループベースで資金調達が必要となった場合に機動的に行えるよう備えております。

当連結会計年度末における現金及び現金同等物は16,047百万円、コミットメントラインの未使用枠金額は5,800百万円であることから、十分な流動性を確保しております。

（3）重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定

当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。これらの見積り及び判断は、過去の実績や状況に応じて合理的と考えられる要因等に基づき行っておりますが、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果は異なる場合があります。

連結財務諸表の作成で用いた会計上の見積り及び仮定のうち、重要なものは以下のとおりであります。

＜貸付金＞

短期貸付金及び長期貸付金については、貸付先の経営成績・財政状態等に注視して回収可能性を判断しており、貸付先の財政状態の悪化等により貸付金の回収可能性が著しく低下した場合は貸倒引当金を計上しております。

上述の見積り及び仮定において、将来の予測不能な事業環境の著しい悪化等により見積りに用いた仮定が変化し、貸付先の経営成績及び財政状態がさらに悪化した場合、翌連結会計年度以降の短期貸付金・長期貸付金の計上金額に重要な影響を及ぼす可能性があります。
 

（4）生産、仕入、受注及び販売の実績

①生産実績

当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

（注）１．金額は、販売価格によっております。

２．セグメント間の取引については、相殺処理しております。

②仕入実績

当連結会計年度の仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

（注）１．金額は、仕入価格によっております。

２．セグメント間の取引については、相殺処理しております。

③受注実績

当連結会計年度の受注実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

（注）１．金額は、販売価格によっております。

２．セグメント間の取引については相殺処理しております。

④販売実績

当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

（注）１．金額は、販売価格によっております。

２．セグメント間の取引については、相殺処理しております。

３．主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合については、総販売実績に対する割合が10％以上を占める相手先がいないため記載を省略しております。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

１．報告セグメントの概要

当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

当社は、「開発事業」、「運用・構築事業」及び「販売事業」の３事業を含む事業会社である子会社を統括管理しております。したがいまして、当社グループは、「開発事業」、「運用・構築事業」及び「販売事業」の３つを報告セグメントとしております。

各報告セグメントの内容は、次のとおりであります。

開発事業　　　　○メインフレーム系大規模システムでの要求定義から開発・保守にいたる一貫したシステム開発

○オープン系システムのシステム企画、開発、導入までのシステムインテグレーション

○ツールやプロダクトを活かしたビジネスツールとして提供するソリューションビジネス

○オープンソースソフトウェアによるシステム技術サポートを行うオープンソースビジネス

運用・構築事業　○コンピュータシステム及びネットワークシステムの運用管理

○データ管理、設備管理を含むオペレーション全般

○ネットワークシステム構築

○アウトソーシングサービス

販売事業　　　　○ライセンスを含めたパッケージソフト販売

○インテグレーションサービスにおけるサーバーを中心とするシステム機器販売

○ＩＴ導入に関するコンサルティング・サービス

２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。

棚卸資産の評価については、簿価切下げ前の価額で評価しております。

報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。

セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。

３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報

前連結会計年度（自　2022年４月１日　至　2023年３月31日）

（注）１．調整額は、以下のとおりであります。

(1）セグメント利益の調整額△1,573百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。

(2）セグメント資産の調整額23,366百万円には、セグメント間消去△236百万円と、各報告セグメントに配分していない全社資産23,602百万円が含まれております。全社資産の内容は当社グループの余資運用資金（現金及び預金、有価証券）、短期貸付金、長期投資資金（投資有価証券及び長期貸付金）及び繰延税金資産であります。

２．減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額がそれぞれ含まれております。

３．セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

当連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

（注）１．調整額は、以下のとおりであります。

(1）セグメント利益の調整額△1,627百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。

(2）セグメント資産の調整額25,222百万円には、セグメント間消去△282百万円と、各報告セグメントに配分していない全社資産25,504百万円が含まれております。全社資産の内容は当社グループの余資運用資金（現金及び預金、有価証券）、短期貸付金、長期投資資金（投資有価証券及び長期貸付金）及び繰延税金資産であります。

２．減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額がそれぞれ含まれております。

３．セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

【関連情報】

前連結会計年度（自　2022年４月１日　至　2023年３月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

セグメント情報として、同様の情報が開示されているため、記載を省略しております。

２．地域ごとの情報

(1）売上高

本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しておりま

す。

(2）有形固定資産

(単位：百万円)

３．主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省

略しております。

当連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

セグメント情報として、同様の情報が開示されているため、記載を省略しております。

２．地域ごとの情報

(1）売上高

本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しておりま

す。

(2）有形固定資産

(単位：百万円)

３．主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省

略しております。

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度（自　2022年４月１日　至　2023年３月31日）

該当事項はありません。

当連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

該当事項はありません。

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度（自　2022年４月１日　至　2023年３月31日）

該当事項はありません。

当連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

該当事項はありません。

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度（自　2022年４月１日　至　2023年３月31日）

該当事項はありません。

当連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

該当事項はありません。