広栄化学

・2027年度までに売上高247億円
・2027年度までに営業利益33億円
・2027年度までに営業利益率13％
・2027年度までにROIC8％
・2027年度までにCCC120日
・2027年度までに社員エンゲージメント指標4.0以上
・2030年度までに売上高300億円
・2030年度までにROIC10％
・2030年度までにCCC100日
・2030年度までに社員エンゲージメント指標4.5以上
・2030年度までにCO2排出量50％削減
・2030年度までに女性社員比率15％
・2050年度までにカーボンニュートラル達成

■含窒素化合物
分子の中に窒素を含む化合物のことです。広栄化学は、ピリジン類、ピラジン類、アミン類などの含窒素化合物を長年開発・製造しており、同社の技術力を支える中心分野です。

■ピリジン類
窒素を含む環状構造を持つ化合物のグループです。医薬原料、農薬原料、電材関連、溶剤などに使われます。広栄化学は国内唯一の合成ピリジンメーカーとして、この分野を基盤製品の一つにしています。

■ピラジン類
窒素を含む環状構造を持つ化合物のグループです。広栄化学では、結核薬ピラジナミドの原料であるCPZなどを手がけており、医薬分野で使われる重要な製品群です。

■CPZ
結核薬ピラジナミドの原料となるシアノピラジンを指します。広栄化学のピラジン類の代表的な製品で、資料では世界シェアNo.1とされています。

■アミン類
窒素を含む有機化合物の一種です。広栄化学は100種類以上の特殊アミンを製造しており、界面活性剤、樹脂、塗料、潤滑油、CO2吸収材など幅広い用途に供給しています。

■ホルマリン
接着剤、塗料、樹脂、酸化防止剤などに使われる基盤製品です。広栄化学は1934年にホルマリンの製造を開始しており、創業期から現在につながる事業基盤の一つです。

■基盤製品
広栄化学の事業を支える主力製品群です。資料では、ピリジン類、ピラジン類、アミン類、ホルマリンが基盤製品として位置づけられています。

■機能製品・新規事業
広栄化学が成長分野として展開する製品群です。カスタム合成製品と機能性製品が含まれ、医薬中間体、有機金属触媒、イオン液体、ウレタン関連製品などが対象です。

■カスタム合成製品
顧客からの要望に応じて、広栄化学が製造開発や生産を行う受託合成品です。医農薬中間体、有機金属触媒、電子材料関連製品、光学製品などが含まれます。

■機能性製品
特定の機能を発揮する化学製品です。広栄化学の資料では、イオン液体やウレタン関連製品が機能性製品として扱われています。

■気相プラント
気体の状態で化学反応を進める設備です。広栄化学では、ピリジン類やピラジン類を製造する設備として使われています。

■高圧反応プラント
高い圧力をかけて化学反応を進める設備です。広栄化学では、主にアミン類の製造に使われています。

■マルチプラント
複数の製品を柔軟に生産できる設備です。広栄化学では、CMⅠ、CMⅡ、CMⅢ、CMⅣなどのマルチプラントを活用し、医農薬中間体、有機金属触媒、電子材料関連製品などを製造しています。

■有機金属触媒
金属を含む有機化合物を使った触媒です。広栄化学では、ハイエンドポリオレフィンの製造に欠かせない素材として扱われています。厳密な禁水・禁酸素管理が必要で、難易度の高い製造技術が求められます。

■イオン液体
イオンだけで構成される液体状の化合物です。広栄化学では、帯電防止剤、電解液、溶媒などの用途を想定した機能性製品として展開しています。

■ウレタン関連製品
塗料、インク、樹脂などに使われる低温硬化システム関連の製品です。広栄化学では、機能性製品の一つとして位置づけられています。

■CO2吸収アミン化合物
CO2を吸収するために使われるアミン化合物です。広栄化学は、100種類を超えるアミン化合物の知見を活かし、カーボンニュートラル関連製品の成長ドライバーとして開発を進めています。

■DAC
「Direct Air Capture」の略称です。大気中のCO2を直接回収する技術を指します。広栄化学は、DAC向けのCO2吸収アミン化合物を重点ターゲットとして開発しています。

■「変革への挑戦」KX2027
広栄化学の2025年度から2027年度までの中期経営計画です。収益力強化、事業成長加速、経営基盤強化を基本方針とし、2027年度の目標達成を目指す計画です。

■KOEI Vision 2030
広栄化学が2030年度に向けて掲げる将来像です。売上高、ROIC、CCCなどの経営目標に加え、CO2排出量削減、女性社員比率、社員エンゲージメント指標なども重視しています。

■事業は総力戦
トップメッセージで佐々木 康彰社長が示した考え方です。研究、製造、営業、管理部門が壁を越えて連携し、全社員の力を結集して収益力強化と企業価値創造に取り組む姿勢を表しています。