社長・役員
略歴
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2000年10月 |
プライスウォーターハウスクーパースコンサルタント株式会社(現 日本アイ・ビー・エム株式会社) 入社 |
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2006年９月 |
日本ベンチャーキャピタル 入社 |
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2018年４月 |
株式会社タツミプランニング(現 タツミマネジメント株式会社)新規事業開発室長・環境エネルギー事業部長代理 |
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2020年３月 |
ＲＩＺＡＰトレーディング株式会社 経営企画室ゼネラルマネージャー |
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2020年４月 |
株式会社日本文芸社 監査役 |
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2020年５月 |
株式会社サンケイリビング新聞社 取締役管理本部長 |
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2020年６月 |
株式会社日本文芸社 取締役 |
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2020年７月 |
ＲＩＺＡＰインベストメント株式会社 経営企画室長 |
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2021年３月 |
当社 顧問 |
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2021年５月 |
エムシーツー株式会社 代表取締役社長(現任) |
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2021年５月 |
ＩＴグループ株式会社 取締役(現任) |
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2021年５月 |
株式会社フォーユー 取締役(現任) |
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2021年６月 |
ＲＩＺＡＰインベストメント株式会社 取締役経営企画室長 |
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2021年６月 |
当社 常務執行役員 |
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2023年６月 |
当社 代表取締役社長(現任) |
所有者
（５）【所有者別状況】
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2024年３月31日現在 |
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数100株） |
単元未満株式の状況 （株） |
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政府及び地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品取引業者 |
その他の 法人 |
外国法人等 |
個人その他 |
計 |
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個人以外 |
個人 |
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株主数（人） |
－ |
4 |
16 |
52 |
9 |
14 |
11,477 |
11,572 |
－ |
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所有株式数 （単元） |
－ |
532 |
737 |
54,835 |
187 |
40 |
33,623 |
89,954 |
1,600 |
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所有株式数の割合（％） |
－ |
0.59 |
0.82 |
60.96 |
0.21 |
0.04 |
37.38 |
100.00 |
－ |
（注）自己株式42,988株は、「個人その他」に429単元及び「単元未満株式の状況」に88株を含めて記載しております。
役員
（２）【役員の状況】
①役員一覧
男性 6名 女性 －名 （役員のうち女性の比率 －％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （株） |
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代表取締役社長 |
高橋 誠 |
1977年7月7日生 |
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(注)3 |
－ |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （株） |
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取締役 |
塩田 徹 |
1973年8月21日生 |
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(注)3 |
－ |
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取締役 |
安藤 誠悟 |
1970年８月25日生 |
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(注)3 |
－ |
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取締役 （常勤監査等委員） |
荒井 隆夫 |
1961年11月４日生 |
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(注)4 |
3,600 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （株） |
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取締役 （監査等委員） |
大塚 一暁 |
1981年８月14日生 |
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(注)4 |
－ |
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取締役 （監査等委員） |
小島 茂 |
1968年１月９日生 |
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(注)4 |
－ |
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計 |
3,600 |
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（注）１．安藤 誠悟、大塚 一暁及び小島 茂は、社外取締役であります。
２．監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 荒井 隆夫、委員 大塚 一暁、委員 小島 茂
３．2024年６月25日開催の定時株主総会終結の時から１年間であります。
４．2023年６月23日開催の定時株主総会終結の時から２年間であります。
②社外役員の状況
当社の社外取締役は３名であります。
社外取締役安藤誠悟氏は、当社株式を保有しておりません。また、同氏と当社の間で、人的関係、資本的関係及び特別の利害関係はありません。同氏はアンビシャス総合法律事務所を開設しておりますが、当社と同事務所との間に特別な利害関係はありません。
社外取締役大塚一暁氏は、当社株式を保有しておりません。また、同氏と当社の間で、人的関係、資本的関係及び特別の利害関係はありません。同氏は大塚・川崎法律事務所を開設しておりますが、当社と同事務所との間に特別な利害関係はありません。
社外取締役小島茂氏は、当社株式を保有しておりません。また、同氏と当社の間で、人的関係、資本的関係及び特別の利害関係はありません。同氏は小島社会保険労務士事務所を開設しておりますが、当社と同事務所との間に特別な利害関係はありません。
当社は、経営の意思決定機能と業務執行を管理監督する機能を持つ取締役会に対し、弁護士資格を持つ社外取締役１名、弁護士資格を持つ監査等委員である社外取締役１名及び社会保険労務士資格を持つ監査等委員である社外取締役１名を選任し、取締役会において社外取締役から専門的かつ客観的見地に立った質問及び意見をいただいており、社外取締役及び監査等委員会による経営の監視機能が有効に働いております。
当社は社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針として明確に定めたものはありませんが、選任にあたっては、経歴や当社との関係を踏まえて、当社経営陣からの独立した立場で社外取締役としての職務を遂行できる十分な独立性が確保できることを前提に判断しております。
③社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役は、取締役等を通じ、内部監査及び会計監査状況を把握し、必要に応じて意見交換を行うなどして相互連携を図っております。
監査等委員会と内部監査部門は、相互の連携を図るために、定期的な情報交換の場を設置し、監査等委員会の監査方針及び計画並びに内部監査部門の監査方針、計画、実施した監査結果に関する確認及び調整を行っております。
また、内部監査、監査等委員会監査及び会計監査の相互連携並びにこれらの監査と内部統制担当者の関係につきましては、会計監査担当者と内部統制担当者が連携して、子会社を含む内部統制監査を行い、その監査結果を監査等委員会に対して四半期に一度、報告を行っております。内部監査部門は、会計に関しては子会社を含む内部統制システムのなかでモニタリングを行い、会計以外の事項に関しては、会社法の求める内部統制システムのなかで独自に監査を行い、その監査結果を定期的に監査等委員会に報告しております。
関係会社
４【関係会社の状況】
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名称 |
住所 |
資本金 （千円） |
主要な事業内容 |
議決権の所有割合又は被所有割合（％） |
関係内容 |
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（親会社） RIZAPグループ株式会社（注）１ |
東京都新宿区 |
19,200,445 |
グループ会社の経営管理 |
被所有 |
59.64 |
役員の受入等 |
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（連結子会社） エムシーツー株式会社 |
東京都新宿区 |
10,000 |
コールセンター事業、カウネット代理店事業等 |
所有 |
100.00 |
役員の兼務１名 |
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ITグループ株式会社 |
東京都新宿区 |
1,000 |
保育事業、介護事業等 |
所有 |
100.00 (100.00) |
役員の兼務１名 |
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株式会社フォーユー |
東京都江東区 |
3,000 |
保育事業、介護事業等 |
所有 |
100.00 |
役員の兼務２名 |
（注）１．有価証券報告書提出会社であります。
２．「議決権の所有割合」欄の（内書）は間接所有であります。
沿革
２【沿革】
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年月 |
事項 |
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1954年５月 |
札幌市に映画興行を主たる事業目的とする須貝興行㈱（資本金100万円）を設立。 |
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1955年７月 |
室蘭市に洋画上映館室蘭映劇を開館。近代的な洋画上映館の道内展開を着手。 |
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1964年２月 |
旭川市に旭川ボーリングセンター㈱を設立し、10月に「旭川須貝ボーリングセンター」をオープン。ボウリング場経営に着手。 |
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1966年12月 |
室蘭映劇を解体し、映画・ボウリング・ビリヤード・サウナの複合レジャービル、室蘭須貝アミューズ会館を開館。 |
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1967年７月 |
山形県米沢市に、ボウリングセンター開設し、東北地方に進出（1974年１月撤退）。 |
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８月 |
旭川ボーリングセンター㈱を吸収合併。 |
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1968年10月 |
札幌劇場を解体し、映画・ボウリング・ビリヤード・卓球・サウナ・ゴーゴー・飲食店等の大型複合レジャービル札幌須貝ビルを開設。 |
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６月 |
旭川市に大型複合レジャービル旭川須貝ビルを開設。 |
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1973年９月 |
石油ショックによる景気後退、急激なボウリング人気衰退のため、開業間もない須貝ボウルアポロンを皮切りに、ボウリング場の閉鎖を開始。 |
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1974年５月 |
札幌須貝ビル内ボウリング場を映画館に転換。以後ボウリング場の映画館転換を展開。 |
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1978年12月 |
札幌須貝ビル内テナントをゲームセンターに転換。ゲーム場経営に着手。 |
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1986年11月 |
札幌須貝ビル内にビリヤード場を、ポケットビリヤードを増設してリニューアルオープン。以後ビリヤード場を各地に展開。 |
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1989年６月 |
札幌須貝・旭川須貝ビル内にビリヤード場を縮小してカラオケスタジオを開設。以後カラオケスタジオを各地に展開。 |
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12月 |
札幌須貝ビルのゲーム場・ボウリング場フロアを拡大して、リニューアルオープン。以降各地でゲーム場フロアの増設を展開。 |
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1993年７月 |
札幌市白石区に延床面積約4,000坪の大型複合アミューズメントビル、ディノス白石をオープン。 |
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1995年８月 |
札幌須貝ビル内の映画館８スクリーンを解体又は改装し、道内初の本格的シネマコンプレックス（複合映画館）７スクリーンとゲーム場をオープン。 |
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1996年４月 |
ＣＩを導入し、商号を須貝興行㈱から㈱スガイ・エンタテインメントに変更。 |
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４月 |
当社初のショッピングセンターとの大型複合アミューズメント施設スガイテイネを札幌市手稲区にオープン。 |
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９月 |
日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
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1998年４月 |
帯広市に大型複合アミューズメントビル、スガイディノス帯広をオープン。 |
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1999年11月 |
室蘭グランドに隣接してシネマコンプレックス室蘭劇場（４スクリーン）をオープン。 |
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2000年５月 |
レンタル・リサイクル事業に進出するべく、㈱ゲオと資本・業務提携（ＦＣ契約）を締結。 |
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2003年５月 |
旭川市にシネマコンプレックス・ボウリング場・ゲーム場を中心とする大型複合アミューズメント施設スガイディノス旭川をオープン。 |
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2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 |
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2005年４月 |
苫小牧市イオン苫小牧ショッピングセンター内にシネマコンプレックス・ボウリング場・ゲーム場を中心とする大型複合アミューズメント施設スガイディノス苫小牧をオープン。 |
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2005年９月 |
2000年の㈱ゲオとの資本・業務提携を、さらに推し進め、連結子会社に。 |
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2006年５月 |
札幌市内に大型複合アミューズメント施設ディノスノルベサをオープン。 |
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2009年７月 |
商号を㈱スガイ・エンタテインメントから㈱ゲオディノスに変更。 |
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2009年10月 |
㈱ゲオの連結子会社よりアミューズメント事業、カフェ事業及びフィットネス事業を譲受ける。 |
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2012年４月 |
千葉県旭市のビッグバンスポーツクラブサンモール旭店を３月に閉店。隣接地にゲオフィットネス旭店を新築移転オープン。 |
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2013年７月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場。 |
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2014年１月 |
親会社（支配株主）が㈱ゲオホールディングスから札証アンビシャス市場の健康コーポレーション㈱（現 RIZAPグループ㈱）（証券コード2928）に。 |
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2014年７月 |
商号を㈱ゲオディノスからＳＤエンターテイメント㈱に変更。 |
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2015年５月 |
エムシーツー株式会社の株式を取得し、同社及びその子会社を連結子会社化。 |
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2015年７月 |
株式会社フォーユーの株式を取得し、同社を連結子会社化。 |
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2017年１月
2017年10月
2018年12月
2018年12月 |
三重県津市のＳＤフィットネス津店を2016年10月に閉店。隣接地にＳＤフィットネス津藤方店を新築移転オープン。 大型複合アミューズメント施設ディノス札幌白石の大型ゲーム場を業態転換のため2017年５月閉店。道内初出店となるフィットネス、ネットカフェを併設（2017年８月）してオープン。 ＧＡＭＥ、ボウリング、シネマのエンターテイメント関連事業を、スガイディノスホールディングス株式会社へ事業譲渡。 本店所在地である大型複合アミューズメント施設ディノス札幌中央ビルを売却。 |
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2019年４月 |
札幌市内４ヶ所に企業主導型保育園を開園。 |
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2019年７月 2019年10月 |
本店所在地を札幌市白石区のディノス札幌白石ビルへ移転。 ディノスカフェ天六店（大阪市）に24時間フィットネスエリア併設。 |
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2022年１月 ２月 ３月 ４月 |
連結子会社であるＩＴネクスト株式会社を吸収合併。 自社所有の不動産ビル、北24条ビル（札幌市北区）を売却。 自社所有の不動産ビル、ディノス札幌白石ビル（札幌市白石区）を売却。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場に移行。 |