2025年3月期有価証券報告書より

社長・役員

代表取締役社長  三谷 明子 (66歳) 議決権保有率 0.55%

略歴

1984年2月

有限会社北都代行社(現株式会社アテナ)代表取締役社長就任(現任)

2010年5月

財団法人(現公益財団法人)三谷育英会代表理事(現任)

 

財団法人(現公益財団法人)三谷研究開発支援財団代表理事(現任)

2011年6月

当社取締役就任

2012年6月

当社陶磁器事業部マーケティング部管掌

2012年8月

当社戦略統括部(現ブランド戦略本部)長兼マーケティング室長

2013年5月

N&I ASIA PTE LTD.取締役就任(現任)

2013年6月

NIKKO CERAMICS, INC.担当

2014年6月

NIKKO CERAMICS, INC.取締役会長就任(現任)

当社常務取締役就任

2016年6月

当社代表取締役社長就任
当社監査室長

2018年9月

当社陶磁器事業部長

2023年4月

当社代表取締役社長兼戦略本部(現ブランド戦略本部)長

2025年4月

当社代表取締役社長(現任)

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役員

 

(2) 【役員の状況】

①  役員一覧

男性11名 女性2名 (役員のうち女性の比率15%)

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

取締役会長

三  谷      充

1954年11月13日生

1975年1月

三谷産業株式会社取締役就任

1981年2月

三谷産業株式会社取締役副社長就任

1982年1月

当社取締役就任

1988年2月

三谷石油サービス株式会社(現株式会社三谷サービスエンジン)代表取締役社長就任

1990年6月

三谷産業株式会社代表取締役社長就任

2007年6月

同社代表取締役会長就任

2012年4月

当社取締役会長就任(現任)

2012年6月

株式会社三谷サービスエンジン代表取締役会長就任(現任)

2015年11月

当社取締役会長兼代表取締役社長就任

2016年1月

当社監査室長

2017年6月

三谷産業株式会社取締役会長就任

2022年6月

同社特別参与(現任)

(注)6

8,757

代表取締役社長

三  谷  明  子

1959年4月20日生

1984年2月

有限会社北都代行社(現株式会社アテナ)代表取締役社長就任(現任)

2010年5月

財団法人(現公益財団法人)三谷育英会代表理事(現任)

 

財団法人(現公益財団法人)三谷研究開発支援財団代表理事(現任)

2011年6月

当社取締役就任

2012年6月

当社陶磁器事業部マーケティング部管掌

2012年8月

当社戦略統括部(現ブランド戦略本部)長兼マーケティング室長

2013年5月

N&I ASIA PTE LTD.取締役就任(現任)

2013年6月

NIKKO CERAMICS, INC.担当

2014年6月

NIKKO CERAMICS, INC.取締役会長就任(現任)

当社常務取締役就任

2016年6月

当社代表取締役社長就任
当社監査室長

2018年9月

当社陶磁器事業部長

2023年4月

当社代表取締役社長兼戦略本部(現ブランド戦略本部)長

2025年4月

当社代表取締役社長(現任)

(注)6

164

専務取締役

三  谷  直  輝

1988年5月24日生

2012年4月

株式会社平野デザイン設計入社

2013年12月

同社退社

2014年2月

当社入社

2015年6月

当社取締役人事本部(現人財開発本部)長就任

2017年6月

当社常務取締役人事本部(現人財開発本部)長就任

2017年8月

当社バンクチュール事業部長

2019年5月

公益財団法人三谷育英会理事(現任)

2019年6月

NIKKO CERAMICS, INC.取締役就任(現任)

2023年6月

当社専務取締役人事本部(現人財開発本部)長就任

 

株式会社Tesera社外取締役就任(現任)

2025年4月

当社専務取締役(現任)

(注)6

142

 

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

常務取締役
機能性セラミック
商品事業部長

池 田   聡

1971年5月21日生

1995年3月

当社入社

2006年9月

当社電子セラミック事業部(現機能性セラミック商品事業部)製造部次長心得

2008年9月

三谷産業株式会社出向
(AUREOLE BUSINESS COMPONENTS &
  DEVICES INC. Factory Manager)

2011年4月

当社電子セラミック事業部(現機能性セラミック商品事業部)営業部次長心得

2011年7月

当社電子セラミック事業部(現機能性セラミック商品事業部)営業部次長

2012年10月

当社電子セラミック事業部(現機能性セラミック商品事業部)営業部長

2014年1月

当社機能性セラミック商品事業部副事業部長兼営業部長

2015年6月

当社執行役員機能性セラミック商品事業部長兼営業部長就任

2017年6月

当社取締役機能性セラミック商品事業部長兼営業部長就任

2018年4月

当社取締役機能性セラミック商品事業部長

2023年6月

当社常務取締役機能性セラミック商品事業部長(現任)

2025年6月

ニッコーロジスティクス株式会社代表取締役社長(現任)

(注)6

3

常務取締役
営業統括担当

正 元 敏 之

1967年7月29日生

2000年2月

三谷産業株式会社入社

2018年4月

同社執行役員情報システム事業部長就任

2021年4月

同社執行役員

 

当社執行役員陶磁器事業部長就任

2022年6月

当社上席執行役員陶磁器事業部長就任

2023年6月

三谷産業株式会社取締役就任(現任)

 

株式会社Tesera社外取締役就任(現任)

 

当社取締役陶磁器事業部長就任

2024年4月

当社常務取締役就任

2024年6月

当社常務取締役営業統括担当就任
(現任)

(注)6

1

取締役
水創り事業部長

長 谷   勲

1964年12月12日生

1987年4月

当社入社

2007年12月

当社住設環境機器事業部浄化槽営業統括部長

2008年1月

当社執行役員住設環境機器事業部浄化槽営業統括部長就任

2012年4月

当社執行役員住設環境機器事業部副事業部長兼浄化槽営業統括部長

2012年11月

当社執行役員住設環境機器事業部長

2014年2月

当社執行役員住設環境機器事業部長兼環境エネルギー機器部長

2015年4月

当社執行役員住設環境機器事業部長兼浄化槽第2営業部長兼環境エネルギー機器部長

2015年6月

当社執行役員水創り事業部長兼浄化槽第2営業部長兼環境エネルギー機器部長

2016年7月

当社執行役員水創り事業部長兼浄化槽第2営業部長兼環境エネルギー機器部長兼保守点検管理部長

2016年9月

当社執行役員水創り事業部長兼浄化槽第2営業部長兼広域浄化槽営業部長兼環境エネルギー機器部長兼保守点検管理部長

2017年6月

当社取締役水創り事業部長兼浄化槽第2営業部長兼広域浄化槽営業部長兼環境エネルギー機器部長兼保守点検管理部長就任

2019年4月

当社取締役水創り事業部長(現任)

(注)6

15

 

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

取締役
コーポレートバリュー
本部長

馬 場 浩 嗣

1969年9月5日生

1992年4月

株式会社北國銀行入社

2019年4月

同行犀川中央エリア統括店長

兼犀川中央支店長兼増泉支店長

2021年4月

同行より当社へ出向

当社サービス本部長付部長

2021年9月

当社社長付部長 特命事項担当

2022年1月

当社サービス本部経営企画部長
兼コーポレートバリュー室担当部長

2023年7月

当社執行役員コーポレートバリュー本部長兼コーポレートバリュー室長

2023年9月

当社入社

2025年6月

当社取締役コーポレートバリュー本部長兼コーポレートバリュー室長(現任)

(注)6

1

取締役

武  山  政  直

1965年6月12日生

1999年4月

武蔵工業大学(現 東京都市大学)環境情報学部助教授

2003年4月

慶應義塾大学経済学部准教授

2007年4月

慶應義塾大学大学院経済学研究科委員(現任)

2008年4月

慶應義塾大学経済学部教授(現任)

2012年4月

慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所副所長

2014年8月

内閣府経済財政諮問会議政策コメンテータ委員会委員

2015年6月

当社取締役就任(現任)

2017年4月

内閣府経済財政諮問会議政策コメンテーター

 

慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュート上席所員(現任)

(注)6

1

取締役

加 藤   佑

1985年2月15日生

2007年4月

株式会社リクルートエージェント入社

2009年5月

同社退社

2009年6月

リア株式会社入社

同社取締役就任

2012年9月

同社取締役退任

2013年7月

株式会社ニューラル設立
共同代表取締役就任

2015年12月

ハーチ株式会社設立
代表取締役就任(現任)

2016年3月

株式会社ニューラル共同代表取締役退任

2023年11月

一般社団法人日本サステイナブル・
レストラン協会アドバイザー(現任)

2024年4月

慶應義塾大学SFC研究所所員(現任)

2024年6月

埼玉県サーキュラーエコノミー推進分科会アドバイザー(現任)

2025年4月

大学院大学至善館特命准教授(現任)

2025年6月

当社取締役就任(現任)

(注)6

 

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

常勤監査役

吉  田      伸

1959年12月19日生

1983年4月

大正海上火災保険株式会社(現三井住友海上火災保険株式会社)入社

2006年4月

同社金融ソリューション部金融保証グループ次長

2014年4月

同社個人金融サービス部次長

2016年4月

MS&ADローンサービス株式会社出向

 

同社住宅アパート保証部長

2017年4月

同社保証管理部部長

2019年4月

同社営業事務部部長

2019年5月

三井住友海上火災保険株式会社退社

2019年6月

当社入社

 

当社社長付部長

 

当社常勤監査役就任(現任)

 

ニッコーロジスティクス株式会社監査役就任(現任)

(注)7

監査役

松  田      均

1953年6月22日生

1977年4月

三井物産株式会社入社

1989年7月

同社中国広州事務所所長代理

1995年10月

ドイツ三井物産有限会社Director、本店合成樹脂部長兼ミュンヘン事務所長

1998年8月

香港AK&M貿易有限公司董事総経理

2002年7月

株式会社ニュー・マテリアル・サービス取締役副社長就任

2013年6月

三井物産株式会社退社

2013年7月

株式会社ジーエヌアイグループ取締役代表執行役COO就任

2015年4月

同社顧問就任

2015年6月

当社監査役就任(現任)

2015年7月

VALUENEX株式会社常勤監査役就任(現任)

2017年8月

クオリプス株式会社監査役就任

2020年5月

タッチエンス株式会社監査役就任(現任)

2021年1月

FUTAEDA株式会社取締役就任

2021年11月

株式会社バッカス・バイオイノベーション監査役就任(現任)

2022年6月

株式会社PhotoQ3監査役(現任)

(注)7

5

監査役

村  瀨  孝  子

1955年1月4日生

1997年4月

弁護士登録
鳥飼・多田・森山経営法律事務所(現鳥飼総合法律事務所)入所

2005年1月

鳥飼総合法律事務所パートナー(現任)

2015年6月

株式会社モスフードサービス社外監査役就任

 

当社監査役就任(現任)

2020年6月

山一電機株式会社社外監査役就任

2022年6月

山一電機株式会社社外取締役(監査等委員)就任(現任)

(注)7

 

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

監査役

小 杉 俊 哉

1958年7月30日生

1982年4月

日本電気株式会社入社

1991年8月

米マッキンゼー・アンド・カンパニー入社

1992年10月

ユニデン株式会社人事総務部長

1994年8月

アップルコンピュータ株式会社人事総務本部長兼米アップル社人事担当ディレクター

2010年5月

合同会社THS経営組織研究所代表社員(現任)

2015年6月

ディサークル株式会社社外取締役(現任)

2016年4月

慶應義塾大学大学院理工学研究科特任教授

2017年6月

株式会社ふくおかフィナンシャルグループ社外取締役
株式会社福岡銀行非業務執行取締役

 

エスペック株式会社社外取締役

2021年4月

ビジネス・ブレークスルー大学大学院経営学研究科客員教授(現任)

2023年6月

当社監査役就任(現任)

(注)7

9,091

 

(注) 1.取締役のうち、武山政直氏および加藤佑氏の2名は、社外取締役です。

2.取締役のうち、武山政直氏および加藤佑氏の2名は、名古屋証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ています。

3.監査役のうち、松田均氏、村瀨孝子氏および小杉俊哉氏は、社外監査役です。

4.取締役三谷明子氏は、取締役三谷充氏の配偶者です。

5.取締役三谷直輝氏は、取締役三谷充氏および取締役三谷明子氏の次男です。

6.2025年6月27日開催の定時株主総会選任後、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。

7.2023年6月23日開催の定時株主総会選任後、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までです。

8.当社では、意思決定の迅速化と経営責任の明確化のため、執行役員制度を導入しています。

 

② 社外役員の状況

当社の社外取締役は2名です。

社外取締役武山政直氏は、大学教授および政府機関専門委員として豊富な経験と高い見識を有しており、当社グループの経営意思決定の健全性・透明性の向上に資することを期待するとともに必要な監督機能を期待できるため、社外取締役に選任しています。社外取締役加藤佑氏は、経営者、大学准教授および一般社団法人等のアドバイザーとして豊富な経験と高い見識を有しており、当社グループの経営意思決定の健全性・透明性の向上に資することを期待するとともに必要な監督機能を期待できるため、社外取締役に選任しています。

当社の社外監査役は3名です。

社外監査役松田均氏は、上場会社の役員および監査役として経営に関与した経験を有しており、豊富な経験と高い見識に基づき客観的かつ中立的な見地から有益な意見や率直な指摘をいただき、当社グループの経営の健全性・適正性に対して助言をいただくとともに必要な監督機能を期待できるため、社外監査役に選任しています。社外監査役村瀨孝子氏は、弁護士および上場会社の監査役としての豊富な経験と高い見識を有しており、客観的かつ中立的な見地から有益な意見や率直な指摘をいただき、当社経営の健全性・適正性に対して助言をいただくとともに必要な監督機能を期待できるため、社外監査役に選任しています。社外監査役小杉俊哉氏は、上場会社の役員として経営に関与した経験を有しており、豊富な経験と高い見識に基づき客観的かつ中立的な見地から有益な意見や率直な指摘をいただき、当社グループの経営の健全性・適正性に対して助言をいただくとともに必要な監督機能を期待できるため、社外監査役に選任しています。

当社は、一般株主と利益相反が生じることがないよう、会社法に定める要件を満たして選任した社外取締役のなかから、次に掲げる独立性判断基準を満たす者を独立社外取締役として選任しています。

・一般株主と利益相反が生じる恐れがないこと。具体的には、次の要件に該当しないこと。

a.当社を主要な取引先とする者またはその業務執行者

b.当社の主要な取引先またはその業務執行者

c.当社から役員報酬以外に多額の金銭その他の財産を得ているコンサルタント、会計専門家、法律専門家

d.過去において、aからcのいずれかに該当していた者

e.次のイからハまでのいずれかに掲げる者の2親等内の親族

イ.aからdに掲げる者

ロ.当社の子会社の業務執行者

ハ.当社の子会社の業務執行者でない取締役

なお、社外監査役を選任するための独立性に関する基準または方針を定めていませんが、選任にあたっては名古屋証券取引所の独立役員の独立性に関する判断基準等を参考にしています。

また、社外取締役および社外監査役の当社株式の所有数については、①役員一覧に記載のとおりです。

 

③ 社外取締役または社外監査役による監督または監査と内部監査、監査役監査および会計監査との相互連携ならびに内部統制部門との関係

社外取締役は、取締役会への出席等を通じて内部監査の報告を受けるとともに、監査役との情報交換等を踏まえ意見を述べることにより、これらの監査と連携のとれた取締役の職務執行に対する監督機能を果たしています。また、取締役会の一員としての意見または助言により内部統制部門を機能させることを通じて、適正な業務執行の確保を図っています。

社外監査役は、監査役会で策定された監査の方針および職務の分担等に従い、取締役会をはじめとする重要な会議への出席や業務および財産の状況調査等を通じて、取締役の職務執行を監査しています。また、会計監査人と情報交換や協議を行う等により相互連携を図り、監査機能の充実に努めています。

 

所有者

 

(5) 【所有者別状況】

  2025年3月31日現在

区分

株式の状況(1単元の株式数100株)

単元未満
株式の状況
(株)

政府および
地方公共
団体

金融機関

金融商品
取引業者

その他の
法人

外国法人等

個人
その他

個人以外

個人

株主数(人)

9

9

79

15

5,450

5,562

所有株式数
(単元)

45,570

943

78,112

125

173,444

298,194

22,600

所有株式数
の割合(%)

15.28

0.32

26.20

0.04

58.16

100.00

 

(注) 自己株式865,040株は「個人その他」に8,650単元、「単元未満株式の状況」に40株含まれています。

 

関係会社

 

4 【関係会社の状況】

名称

住所

資本金
(百万円)

主要な事業
の内容

議決権の所有
(または被所有)
割合(%)

関係内容

(連結子会社)

 

 

 

 

 

NIKKO CERAMICS, INC.

 

米国
ニュージャージー州

1,250

千USドル

陶磁器事業

100.00

陶磁器商品の販売

役員の兼任  2名

ニッコーロジスティクス㈱

(注)2

石川県白山市

1

陶磁器事業

100.00

陶磁器商品の物流

資金の貸付

役員の兼任  2名

(持分法適用関連会社)

 

 

 

 

 

N&I ASIA PTE LTD.

シンガポール共和国

500

千Sドル

陶磁器事業

20.00

陶磁器商品の販売

債務保証

役員の兼任  1名

(その他の関係会社)

 

 

 

 

 

三谷産業㈱

(注)3

石川県金沢市

4,808

情報システム、樹脂・エレクトロニクス、化学品の販売、空調設備工事の設計施工

(10.14)

[37.10]

当社商品の販売、原材料の仕入
および情報サービス料の支払
役員の兼任  1名

 

(注) 1.「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しています。

2.債務超過会社であり、2025年3月末時点での債務超過額は17億49百万円です。

3.有価証券報告書の提出会社です。なお、「議決権の所有(または被所有)割合」欄の[外書]は、緊密な者の所有割合です。