ストーリー・沿革
サマリ
PILLARは、100年磨いた素材開発力と豊富な流体制御ソリューションを武器に、漏れを制御する技術で社会を支える会社です。ふっ素樹脂、SiC、膨張黒鉛などの素材を深く理解し、素材から最終製品まで一貫して手がける点に強みがあります。半導体向け継手で世界シェアを築きつつ、メカニカルシールやガスケットでも幅広い産業を支えています。創業100周年を通過点と捉え、次の100年へ向けて、ベンチャー精神で事業と組織を変えていこうとしている点が魅力です。
過去
現在
未来
目指す経営指標
・2025年度 営業利益103億円
・2025年度 営業利益率17.9％
・2025年度 ROE10％以上
・2025年度 配当性向30％以上
・2025年度 成長投資40億円
・2025年度 自社排出CO2排出量を2023年度比25％削減
・2025年度 環境貢献型製品の売上高31億円
トップメッセージの要約
創業1年目のベンチャー精神
質的向上
地産地消
挑戦
用語解説
PILLARが創業101年目の2025年度に掲げた経営方針です。創業100周年をゴールではなく通過点と捉え、創業時の志に立ち返りながら、事業と組織をもう一段進化させるという意味が込められています。
■創業1年目のベンチャー精神
社長が繰り返し使っているPILLARらしいキーワードです。100年企業であっても安定に甘んじず、創業したばかりの会社のように高い目標へ挑戦し続ける姿勢を表しています。
■CLEAN SAFETY FRONTIER
PILLARグループのパーパスで、日本語では「“社会を支える”未来を創る」と説明されています。漏れを制御する技術を通じて、安全性、清浄性、そして新しい価値の創出に貢献するという会社の存在意義を端的に示した言葉です。
■PILLAR CORE VALUES
創業100周年を機に策定した、グループ社員全員が大切にする価値観です。「仲間」「人財」「改善・改革」「革新」「誠実」の5つで構成されており、次の100年に向けてどんな行動を重視する会社なのかを示しています。
■One2025
2023年度から2025年度までの中期経営計画の名称です。創業100周年をまたぐ重要な計画として、コア事業の進化、グローバル競争力の強化、新規事業基盤の創造などを通じて、企業価値をさらに高める方針をまとめたものです。
■ピラフロン
PILLARが展開する、PTFEなどのふっ素樹脂を使った製品群の総称です。耐熱性、耐薬品性、非粘着性に優れた素材特性を活かし、半導体向け部材や各種シール製品などに広く使われている、同社の代表的なブランドの一つです。
■スーパー300タイプピラーフィッティング（S300）
PILLARの半導体市場向け継手の代表製品です。刺さり込みシール構造によってシール性能と施工性を高め、さらに半導体の微細化に対応するため圧力損失の低減や液置換性能の向上も実現した製品で、同社の競争力を象徴する存在です。
■RJ（ロータリージョイント）
半導体製造装置の機能部品として位置づけられている製品で、PILLARが産業機器関連事業の成長の柱と見ている分野です。生産工程の進化に合わせて新しい開発を続けることで、技術や製品の差別化を図っている重要製品です。
■三田工場イノベーションセンター
2023年に設置された、技術開発機能を集約する拠点です。各事業分野の技術者を集めて技術やノウハウを共有し、新事業の創出や製品開発のスピード向上につなげるための中核施設として位置づけられています。
■タンケンシールセーコウ
2023年にグループ会社化した企業で、PILLARの産業機器関連事業の拡大において重要な存在です。部品の内製化、営業面でのクロスセル、技術融合による新製品開発などのシナジー創出が期待されており、収益力向上の鍵として語られています。
■地産地消
PILLARが特に中国市場で進めている戦略を表す言葉です。現地で必要とされる製品を現地で調達・生産・販売できる体制を整えることで、安定供給と競争力の向上を目指す考え方です。一般語ではありますが、同社の今後の成長戦略を理解するうえで重要なキーワードです。
沿革
２【沿革】
当社は、1924年５月、創業者、岩波嘉重が船舶用レシプロエンジンのシリンダーグランド用としてセミメタリック製ピラーパッキンを考案し、日本ピラー工業所を創設したのが前身です。
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年月 |
経過 |
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1924年５月 |
神戸市灘区に日本ピラー工業所を創設 |
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1926年８月 |
大阪市淀川区(旧・本社所在地)に工場を新設、工業用漏止めパッキンの本格的生産を開始 |
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1932年６月 |
自動車用及び船舶エンジン用ガスケットの生産を開始 |
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1948年５月 |
株式会社に改組し、資本金２百万円で日本ピラー工業㈱を設立 |
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1948年10月 |
東京出張所（現・東京支店）を開設 |
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1951年４月 |
わが国で最初にメカニカルシール（軸封装置）を開発し、生産を開始 |
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1952年10月 |
高温・高圧管フランジ用バーチカルガスケットを開発 |
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1952年10月 |
ふっ素樹脂製品（商品名ピラフロン）の生産を開始 |
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1967年９月 |
兵庫県三田市に三田工場を新設 |
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1972年４月 |
ピラー不動産㈱を設立 |
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1977年５月 |
ピラーサービス販売㈱を設立 |
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1980年３月 |
日高精工㈱（現・㈱ピラー精密）に資本参加（現・連結子会社） |
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1982年７月 |
中部ピラーサービス販売㈱を設立 |
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1984年５月 |
大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に上場 |
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1985年５月 |
ピラー電子工業㈱を設立 |
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1987年４月 |
敦賀ピラー㈱を設立（1990年11月北陸ピラー㈱に商号変更） |
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1987年４月 |
東京ピラー㈱を設立 |
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1989年４月 |
ピラー電子工業㈱とピラー不動産㈱を合併し、ピラー産業㈱に社名変更 |
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1989年10月 |
京都府福知山市に福知山工場を新設 |
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1993年６月 |
シンガポールに東南アジアの販売拠点として日本ピラーシンガポール㈱（現・PILLAR Seal Solutions Singapore Pte Ltd.）を設立（現・連結子会社） |
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1994年６月 |
プロテック㈱（現・㈱ピラー九州）を設立（現・非連結子会社） |
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1994年12月 |
エヌピイ工業㈱（現・㈱エヌピイ工業）を設立（現・連結子会社） |
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1995年９月 |
大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄の解除を受け大阪証券取引所市場第二部に上場 |
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1996年４月 |
関東ピラーエンジニアリングサービス㈱を設立 |
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1997年２月 |
台湾においてリエンフーラバープロダクツリミテッドとの合弁会社リエンフーピラー㈱（現・PILLAR Taiwan Co., Ltd.）を設立（現・連結子会社） |
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1999年９月 |
米国に日本ピラーアメリカ㈱（現・PILLAR America Inc.）を設立（現・連結子会社） |
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2001年１月 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
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2001年３月 |
東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場 |
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2003年12月 |
中華人民共和国に蘇州ピラー工業有限公司を設立 |
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2005年２月 |
熊本県合志市に九州工場を新設 |
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2005年３月 |
山陽ピラーエンジニアリングサービス㈱を設立 |
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2006年１月 |
ピラー産業㈱が北陸ピラー㈱を吸収合併し、商号を北陸ピラー㈱に変更 |
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2006年11月 |
ピラーテクノ㈱を設立（現・非連結子会社） |
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2007年４月 |
中華人民共和国に上海ピラートレーディング有限公司（現・PILLAR Shanghai Co., Ltd.）を設立（現・連結子会社） |
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2013年７月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第一部は、東京証券取引所市場第一部に統合 |
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2015年４月 |
アラブ首長国連邦・ドバイに日本ピラー中東㈱（現・PILLAR Middle East FZCO）を設立（現・非連結子会社） |
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2015年５月 |
タイ王国に日本ピラータイ㈱（現・PILLAR Seal Solutions (Thailand) Co., Ltd.）を設立（現・非連結子会社） |
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2016年３月 |
メキシコ合衆国に日本ピラーメキシコ㈱（現・PILLAR Seal Solutions Mexico S.A. de C.V.）を設立（現・連結子会社） |
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2017年３月 |
大阪市西区に本社を移転 |
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2018年５月 |
中華人民共和国にピラー電子設備（上海）有限公司を設立（現・連結子会社） |
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2018年６月 |
ドイツ連邦共和国に日本ピラーヨーロッパ㈱（現・PILLAR Europe GmbH）を設立（現・連結子会社） |
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2019年４月 |
インドネシア共和国に日本ピラーインドネシア製造㈱（現・PT. PILLAR Manufacturing Indonesia）を設立（現・非連結子会社） |
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2019年11月 |
インドネシア共和国に日本ピラーインドネシア販売㈱（現・PT. PILLAR Seal Solutions Indonesia）を設立（現・非連結子会社） |
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2020年５月 |
中華人民共和国にPillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.を設立（現・連結子会社） |
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2022年３月 |
㈱増子製作所の当社グループ入り（完全子会社化）（現・非連結子会社） |
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2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
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2022年４月 |
国内販売子会社７社を㈱ピラーシールソリューションズ（現・連結子会社）とエヌピイ不動産㈱（現・㈱エヌピイ不動産）（現・非連結子会社）の２社に組織再編 |
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2023年４月 |
㈱タンケンシールセーコウの当社グループ入り（現・連結子会社） |
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2024年５月 |
創業100周年を迎える |
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2026年３月 |
マレーシアにPILLAR Seal Solutions Malaysia Sdn. Bhd.を設立（現・連結子会社） |
関係会社
４【関係会社の状況】
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名称 |
住所 |
資本金又は出資金 （百万円） |
主要な事業の内容 |
議決権の 所有割合 （％） |
関係内容 |
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連結子会社 |
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株式会社ピラーシールソリューションズ |
大阪市 西区 |
30 |
流体制御関連機器製品の販売及び補修 |
100.0 |
当社製品の販売 役員の兼任 １名 |
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株式会社タンケンシールセーコウ （注）３ |
東京都 大田区 |
100 |
メカニカルシールの製造・販売・メンテナンス、カーボン製品の製造・販売 |
100.0 |
当社製品の製造及び販売 役員の兼任 ２名 |
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株式会社エヌピイ工業 |
兵庫県 加東市 |
10 |
流体制御関連機器製品の製造 |
100.0 |
当社製品の製造 役員の兼任 1名 設備資金の貸付 733百万円 |
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株式会社ピラー精密 |
兵庫県 加東市 |
36 |
同上 |
100.0 |
当社製品の製造 役員の兼任 ２名 |
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PILLAR Taiwan Co.,Ltd. |
中華民国 台北市 |
61,000 千NT$ |
流体制御関連機器製品の製造・販売 |
100.0 |
当社製品の製造及び販売 |
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PILLAR Seal Solutions Singapore Pte Ltd. |
シンガポール国 |
673 千US$ |
流体制御関連機器製品の販売及び補修 |
100.0 |
当社製品の販売 |
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PILLAR America Inc. |
米国 テキサス州 |
800 千US$ |
流体制御関連機器製品の製造・販売及び補修 |
100.0 |
当社製品の製造及び販売 |
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PILLAR Shanghai Co., Ltd. （注）４ |
中国 上海市 |
1,932 千RMB |
流体制御関連機器製品の販売 |
100.0 |
当社製品の販売 |
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ピラー電子設備（上海）有限公司 |
中国 上海市 |
100 千RMB |
同上 |
100.0 (100.0) |
当社製品の販売 |
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PILLAR Seal Solutions Mexico S.A. de C.V. （注）１ |
メキシコ ハリスコ州 |
100,000 千MXN |
流体制御関連機器製品の製造 |
100.0 (1.0) |
当社製品の製造 役員の兼任 １名 |
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PILLAR Europe GmbH |
ドイツ バイエルン州 |
1,000 千EUR |
流体制御関連機器製品の販売 |
100.0 |
当社製品の販売 |
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Pillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.（注）１ |
中国 ジョ州市 |
217,798 千人民元 |
流体制御関連機器製品の製造 |
100.0 |
当社製品の製造 役員の兼任 １名 |
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PILLAR Seal Solutions Malaysia Sdn. Bhd.（注）５ |
マレーシア ペナン州 |
3,000 千US$ |
流体制御関連機器製品の製造・販売 |
100.0 |
当社製品の製造及び販売 |
（注）１．特定子会社に該当しております。
２．議決権の所有割合の（ ）内は、間接所有割合で内数であります。
３．株式会社タンケンシールセーコウについては、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
主要な損益情報等 (1）売上高 6,851百万円
(2）経常利益 1,232百万円
(3）当期純利益 807百万円
(4）純資産額 3,820百万円
(5）総資産額 6,723百万円
４．PILLAR Shanghai Co., Ltd.については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
主要な損益情報等 (1）売上高 8,891百万円
(2）経常利益 930百万円
(3）当期純利益 695百万円
(4）純資産額 2,783百万円
(5）総資産額 6,078百万円
５．当連結会計年度において、連結子会社といたしました。