ストーリー・沿革
サマリ
大林グループは、創業以来受け継ぐ「誠実なものづくり」と「三箴」の精神を礎に、構想力・実現力・人間力を発揮する建設大手です。国内建設事業を中核としながら、脱炭素やウェルビーイングといった社会課題の解決を見据えた技術革新を推進しています。建設バリューチェーンの強化やロボット統合プラットフォームなどの新領域開拓により、持続的な企業価値向上に挑んでいます。
過去
現在
未来
目指す経営指標
・2026年度目標としてROE(自己資本当期純利益率)10%以上
・中期的な目標として投下資本利益率(ROIC)5%以上
・目標として自己資本配当率(DOE)5%程度
・必要自己資本水準として1兆円(北米事業拡大に伴い見直し検討)
・2030年度までに温室効果ガス排出量(Scope1+2)46.2%削減(2019年度比)
・2030年度までに温室効果ガス排出量(Scope3)27.5%削減(2019年度比)
・2030年度までに設計施工案件におけるZEB化率100%
トップメッセージの要約
三箴
挑戦
PLiBOT
Obayashi Sustainability Vision 2050
用語解説
創業者の仕事に対する信念を起源とし、「良く、廉(やす)く、速い」という三つの戒めとして明記された、大林グループの基本理念の基礎となる精神です。
■誠実なものづくり
創業以来135年にわたり受け継がれてきた大林グループの不可分な価値観であり、技術と知見を結集してお客さまや社会に誠意を持って真剣に向き合う施工姿勢を指します。
■Obayashi Sustainability Vision 2050
大林グループが2050年に向けて「地球・社会・人」と自らのサステナビリティを同時に実現し、持続可能な社会の形成に貢献するために策定した長期ビジョンです。
■K-PREX工法
保存範囲にPC鋼棒を打ち込み増築側から緊張させる工法で、既存の外壁などを傷付けることなく合理的に補強・保存を実現する建築に応用された技術です。
■スーパー職長・スーパーオペレーター制度
建設現場において特に優秀な職長や重機オペレーターを認定して手当等の支援を行い、技能労働者の育成や次世代の担い手確保につなげる制度です。
■大林組林友会
大林組の建設工事に従事する協力会社によって構成される組織で、労働災害の防止や技能労働者の教育・訓練などを協働して推進しています。
■クリーンクリート®
大林組が開発した低炭素型のコンクリート技術で、製造プロセスにおけるCO₂排出量を大幅に削減できる環境配慮型資材です。
■Circular Timber Construction®
木材を循環型資源と捉え、植林・育林から加工・建設・発電・再利用までを一体的に包括して最適化を図る循環型ビジネスモデルです。
■PLiBOT
メーカーを問わず自律走行搬送ロボット(AMR)や建物設備システムを一元管理・統合制御する、建設×ロボット事業を推進するソフトウェアプラットフォームおよび子会社です。
■ウェルビーイング・ネイバーフッド
徒歩20分圏内(半径1マイル)の日常生活圏を基本単位としてデータを収集・分析し、生活者一人ひとりの価値観やコミュニティに寄り添ったエリア価値向上を目指す共創の考え方です。
■みんまちSHOP
オフィスワーカー向けに「生活者・サービス・場」をつなぎ、独自のウェルビーイング指標に基づいてライフスタイルに応じた体験を提供するニーズマッチングプラットフォームです。
■みんまちDROP
エリア生活者がその場での感情データを投稿できるアプリで、蓄積されたデータを分析して個々の生活者に寄り添う空間やサービスづくりに活かすプラットフォームです。
沿革
2【沿革】
1892年1月、大林芳五郎が個人企業として大阪市に創業し、土木建築の請負に従事したのが当社の起源である。その後、個人企業を1909年7月に合資会社大林組に改め、さらに1918年12月に株式会社大林組と改めた。その後、1936年12月に株式会社第二大林組が設立され、翌年3月に同社は在来の株式会社大林組を吸収合併したうえ、商号を株式会社大林組に変更した。これにより当社の設立は1936年12月となっている。
営業網については、1906年に東京支店、1919年に小倉支店(1930年2月、同支店を福岡市に移し福岡支店に改称)、1925年4月に横浜支店、同年7月に名古屋支店を設置するなど着々とその整備拡充を進め、活発な営業活動を行っていた。
また、1931年10月に木工内装工事を行う内外木材工芸株式会社を設立し、1933年8月に道路舗装工事を行う東洋鋪装株式会社を設立するなど、新たな事業分野への進出にも取り組んだ。
当社設立後の主な変遷は次のとおりである。
|
1942年9月 |
広島支店を設置 |
|
1943年3月 |
内外木材工芸株式会社を内外木材工業株式会社に社名変更(1993年4月、株式会社内外テクノスに |
|
|
社名変更、現・連結子会社) |
|
1946年6月 |
仙台支店を設置(1987年4月、東北支店に改称) |
|
1946年11月 1955年1月 |
札幌支店を設置 浪速土地株式会社を設立(1970年10月、大林不動産株式会社に社名変更) |
|
1958年1月 |
高松支店を設置(1979年1月、四国支店に改称) |
|
1958年12月 |
大阪証券取引所に当社株式を上場(現・株式会社東京証券取引所) |
|
1960年11月 |
東京証券取引所に当社株式を上場(現・株式会社東京証券取引所) |
|
1961年3月 1963年10月 |
福岡証券取引所に当社株式を上場(現・証券会員制法人福岡証券取引所) 東洋ビルサービス株式会社を設立 |
|
1965年7月 |
神戸支店を設置 |
|
1965年12月 |
東京都清瀬市に技術研究所を開設 |
|
1967年2月 |
東洋鋪装株式会社を大林道路株式会社に社名変更(現・連結子会社) |
|
1970年12月 |
東京支店を東京本社に改める。 |
|
1971年4月 |
大林道路株式会社が株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
|
1972年1月 |
ジャヤ大林を設立(現・連結子会社) |
|
1973年2月 |
大林道路株式会社が株式を東京証券取引所市場第一部に上場 |
|
1974年5月 |
タイ大林を設立(現・連結子会社) |
|
1975年2月 |
金沢支店を設置(1979年1月、北陸支店に改称、1991年7月、新潟市へ移転) |
|
1987年4月 |
福岡支店を九州支店に改称 |
|
1989年11月 1990年6月 |
株式会社オーシー・ファイナンスを設立(現・連結子会社) 台湾大林組を設立(現・連結子会社) |
|
1990年11月 |
大林シンガポールを設立(現・連結子会社) |
|
2002年7月 |
大林USAを設立(現・連結子会社) |
|
2003年7月 |
オーク設備工業株式会社(当時・東芝空調株式会社)の全株式を取得(現・連結子会社) |
|
2005年7月
2006年6月 |
東洋ビルサービス株式会社が株式会社オークビルサービスを吸収合併し、大林ファシリティーズ株式会社に社名変更(現・連結子会社) 大林ベトナムを設立(現・連結子会社) |
|
2008年4月 |
海外支店を設置 |
|
2010年4月 2011年3月 2011年6月 2012年4月 2012年7月 2014年10月
2017年9月 2017年9月 2019年3月 2019年4月 2020年4月 2020年6月 2022年4月 2023年2月 2023年11月 |
東京本社を本社及び東京本店に、本店を大阪本店にそれぞれ改める。 大林カナダホールディングスを設立(現・連結子会社) 新星和不動産株式会社の全株式を取得 京都営業所を京都支店に改める。 株式会社大林クリーンエナジーを設立(現・連結子会社) 大林不動産株式会社が新星和不動産株式会社を吸収合併し、大林新星和不動産株式会社に社名変更(現・連結子会社) 大林道路株式会社が東京証券取引所市場第一部における株式上場を廃止 大林道路株式会社の全株式を公開買付け等の方法により取得(現・連結子会社) 海外支店を廃止 シンガポールにアジア支店を、米国に北米支店をそれぞれ設置 関東支店を設置 大林プロパティズUKを設立(現・連結子会社) 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 株式会社サイプレス・スナダヤの株式を取得(現・連結子会社) 大林クリーンエナジーニュージーランドを設立(現・連結子会社) |
関係会社
4【関係会社の状況】
|
会社名 |
住 所 |
資本金 |
主要な事業 の内容 |
議決権
の 割合 (%) |
関係内容 |
|||
|
役員の兼任 |
資金援助 |
営業上の取引 |
||||||
|
当社 役員 (人) |
当社 執行役員 及び 従業員 (人) |
|||||||
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
株式会社 |
埼玉県ふじみ野市 |
150百万円 |
国内建築事業 |
100 |
- |
8 |
- |
当社施工工事の一部を受注している。 |
|
大林ファシリティーズ |
東京都千代田区 |
50百万円 |
国内建築事業 |
100 |
- |
10 |
- |
当社から建物の設備管理業務等を受注している。 |
|
オーク設備工業 |
東京都中央区 |
300百万円 |
国内建築事業 |
100 |
- |
8 |
- |
当社施工工事の一部を受注している。 |
|
株式会社 |
東京都港区 |
50百万円 |
国内建築事業 |
100 |
- |
4 |
- |
当社設計業務の一部を受注している。 |
|
株式会社 |
東京都港区 |
40百万円 |
国内建築事業 |
100 |
- |
9 |
- |
当社施工工事の一部を受注している。 |
|
株式会社 |
東京都港区 |
50百万円 |
国内建築事業 |
100 |
- |
5 |
- |
当社設計業務の一部を受注している。 |
|
株式会社 サイプレス・スナダヤ |
愛媛県西条市 |
100百万円 |
国内建築事業 |
50.8 |
- |
4 |
- |
当社に建設資機材を販売している。 |
|
大林USA |
米国 |
186,362千US$ |
海外建築事業 |
100 |
- |
6 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
EWハウエル |
米国 |
15,058千US$ |
海外建築事業 |
100 (100) |
- |
4 |
- |
- |
|
ウェブコー |
米国 |
50,609千US$ |
海外建築事業 |
100 (100) |
- |
5 |
- |
- |
|
JEロバーツ大林 |
米国 |
200千US$ |
海外建築事業 |
51 (51) |
- |
2 |
- |
- |
|
ジャヤ大林 |
インドネシア |
622,500千RP |
海外建築事業 |
85 |
- |
5 |
- |
- |
|
タイ大林 |
タイ |
10,000千B |
海外建築事業 不動産事業 |
51.5 (18.5) |
- |
4 |
- |
- |
|
台湾大林組 |
台湾 |
1,322,000千NT$ |
海外建築事業 |
100 |
- |
5 |
- |
- |
|
大林シンガポール |
シンガポール |
56,416千S$ |
海外建築事業 海外土木事業 |
100 |
- |
4 |
- |
- |
|
大林ベトナム |
ベトナム |
5,000千US$ |
海外建築事業 |
100 |
- |
5 |
- |
- |
|
大林カタール |
カタール |
200千QAR |
海外建築事業 |
49 [51] |
- |
1 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
大林道路 |
東京都港区 |
6,293百万円 |
国内土木事業 |
100 |
- |
3
|
- |
当社施工工事の一部を受注している。 |
|
相馬環境サービス |
福島県相馬市 |
30百万円 |
国内土木事業 |
100 |
- |
5 |
- |
- |
|
東洋テックス |
東京都港区 |
50百万円 |
国内土木事業 |
100 (100) |
- |
- |
- |
- |
|
会社名 |
住 所 |
資本金 |
主要な事業 の内容 |
議決権
の 割合 (%) |
関係内容 |
|||
|
役員の兼任 |
資金援助 |
営業上の取引 |
||||||
|
当社 役員 (人) |
当社 執行役員 及び 従業員 (人) |
|||||||
|
大林カナダ |
カナダ |
57,501千CA$ |
海外土木事業 |
100 |
- |
7 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
大林カナダ |
カナダ |
24,401千CA$ |
海外土木事業 |
100 (100) |
- |
7 |
- |
- |
|
ケナイダン |
カナダ |
16,107千CA$ |
海外土木事業 |
60 (60) |
- |
5 |
- |
- |
|
クレマー |
米国 |
26,000千US$ |
海外土木事業 |
70 (70) |
- |
5 |
- |
- |
|
MWH |
米国 |
172,419千US$ |
海外土木事業 |
89.8 (89.8) |
- |
6 |
- |
当社に施工工事の一部を発注している。 |
|
大林新星和不動産 |
東京都港区 |
6,170百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
7 |
当社は事業資金を貸付 けている。 |
当社に工事の発注及び建物の賃貸をしている。 |
|
匿名組合みなとみらい 53EAST |
東京都中央区 |
20,443百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
- |
- |
- |
|
うめきた開発特定目的会社 |
東京都港区 |
57,947百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
1 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
当社に工事の発注をしている。 |
|
オーク・ロジ厚木 特定目的会社 |
東京都千代田区 |
18,400百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
- |
- |
当社に工事の発注をしている。 |
|
オーク名古屋 特定目的会社 |
東京都千代田区 |
7,753百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
- |
- |
当社に工事の発注をしている。 |
|
オーク・ロジ岩槻 特定目的会社 |
東京都千代田区 |
9,892百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
- |
- |
当社に工事の発注をしている。 |
|
オーク・ロジ東松山 特定目的会社 |
東京都千代田区 |
4,800百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
- |
- |
- |
|
オーク・ロジ川越 特定目的会社 |
東京都千代田区 |
5,300百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
- |
- |
- |
|
オーク・ロジ川越2 特定目的会社 |
東京都千代田区 |
8,200百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
- |
- |
- |
|
神田司町二丁目 特定目的会社 |
東京都千代田区 |
4,200百万円 |
不動産事業 |
100 |
- |
- |
- |
当社に工事の発注をしている。 |
|
大林プロパティズUK |
英国 (ロンドン) |
460,000千STG |
不動産事業 |
100 |
- |
1 |
- |
- |
|
島根あさひソーシャルサポ ート株式会社 |
島根県浜田市 |
10百万円 |
その他 |
48 |
- |
6 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
PFI神奈川 株式会社 |
横浜市神奈川区 |
10百万円 |
その他 |
99.5 |
- |
4 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
PFI杉並公会堂 株式会社 |
東京都杉並区 |
10百万円 |
その他 |
61 |
- |
3 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
神奈川メディカルサービス 株式会社 |
横浜市神奈川区 |
100百万円 |
その他 |
60 |
- |
4 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
PFI大阪第6合同庁舎 株式会社 |
大阪市中央区 |
30百万円 |
その他 |
90 |
- |
4 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
ウォーターパートナー大阪管路株式会社 |
大阪市中央区 |
100百万円 |
その他 |
51 |
- |
4 |
- |
当社に工事の発注をしている。 |
|
株式会社 大林クリーンエナジー |
東京都港区 |
10百万円 |
その他 |
100 |
- |
7 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
大林クリーンエナジー ニュージーランド |
ニュージーランド(オークランド) |
252,578千NZ$ |
その他 |
100 |
- |
2 |
- |
- |
|
株式会社 オーク情報システム |
東京都品川区 |
45百万円 |
その他 |
100 |
- |
6 |
- |
当社にICT機器を賃貸、販売している。 |
|
株式会社 オーシー・ファイナンス |
東京都港区 |
500百万円 |
その他 |
100 |
- |
5 |
- |
- |
|
ルポンドシエル 株式会社 |
大阪市中央区 |
60百万円 |
その他 |
100 |
- |
4 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
その他83社 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
会社名 |
住 所 |
資本金 |
主要な事業 の内容 |
議決権
の 割合 (%) |
関係内容 |
|||
|
役員の兼任 |
資金援助 |
営業上の取引 |
||||||
|
当社 役員 (人) |
当社 執行役員 及び 従業員 (人) |
|||||||
|
(持分法適用関連会社) |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
洋林建設 |
山口県周南市 |
150百万円 |
国内建築事業 |
50 |
- |
3 |
- |
当社施工工事の一部を受注している。 |
|
PFI大久保テクノリソース株式会社 |
さいたま市桜区 |
10百万円 |
その他 |
20 |
- |
1 |
当社は事業資金を貸付けている。 |
- |
|
柏泉グリーン開発 |
神戸市北区 |
20百万円 |
その他 |
50 |
- |
4 |
- |
- |
|
Eastland Generation |
ニュージーランド (カウェラウ) |
299,428千NZ$ |
その他 (再生可能エ ネルギー関連) |
50 (50) |
- |
2 |
- |
- |
|
その他22社 |
|
|
|
|
|
|
|
|
(注)1 主要な事業の内容欄には、セグメント情報に記載された名称を記載している。なお、その他に属する会社については、「事業の系統図」における事業内容を( )内に記載している。
2 大林道路株式会社、大林新星和不動産株式会社、匿名組合みなとみらい53EAST、うめきた開発特定目的会社、オーク・ロジ厚木特定目的会社、オーク名古屋特定目的会社、オーク・ロジ岩槻特定目的会社、オーク・ロジ川越2特定目的会社、大林USA、大林シンガポール、MWH、大林プロパティズUK、及び大林クリーンエナジーニュージーランドは特定子会社に該当する。
3 大林カタール及び島根あさひソーシャルサポート株式会社に対する議決権の所有割合は、100分の50以下であるが、実質的に支配しているため子会社としている。
4 議決権の所有割合の( )内は間接所有割合で内数、[ ]内は同意している者の所有割合で外数である。
5 外貨については、次の略号で表示している。
US$=米ドル RP=インドネシアルピア B=タイバーツ NT$=ニュー台湾ドル S$=シンガポールドル
QAR=カタールリアル CA$=カナダドル STG=スターリング・ポンド NZ$=ニュージーランドドル