2026.02.17更新

用語解説

価値創造に関する情報ソースがAIによって要約されています。 情報ソース: 統合報告書2025
■酸化チタン
石原産業の無機化学事業の中核となる白色粉末の化合物で、塗料・プラスチック・インキ・化粧品などの白色顔料として広く使われています。光をよく反射し、隠ぺい力が高いことから、建材から化粧品まで「白さ」や「隠す力」が求められる用途を支える基盤素材です。

■塩素法酸化チタン
従来の硫酸法に比べて、重金属の含有量や製造時の廃棄物が少ないプロセス(塩素法)でつくる酸化チタンを指します。高純度な製品を得やすく、廃棄物量も抑えられるため、環境負荷を下げながら酸化チタンを安定供給するための次世代プロセスとして位置付けられています。

■機能性材料
スマートフォンやパソコン向けの電子部品材料、遮熱顔料など、単に色を付けるだけでなく「電気を通す」「熱を反射する」といった特定の機能を発揮する材料群を指します。石原産業では、チタン酸バリウムなどの電子材料や遮熱顔料を中心に、IT機器や省エネ建材の性能向上に貢献する材料として位置付けています。

■バイオサイエンス事業
農薬・動物用医薬品・医薬品原薬など、生命科学やヘルスケアに関わる製品を束ねる事業です。農薬では世界の主食作物の安定生産を支える除草剤・殺虫剤・殺菌剤を、ヘルスケアでは動物用医薬品やバイオ医薬品の開発を進め、「世界の食を支える、動物の命を救う」役割を担う成長領域と位置付けられています。

■Vision 2030
「独創・加速・グローバル。化学の力で暮らしを変える。」をキーワードに掲げた長期ビジョンで、2030年に向けて同社グループがどんな価値を社会に提供するかを示したものです。農薬・動物用医薬品・酸化チタン・機能性材料などの独自製品を世界中に供給し、人々の食・健康・生活環境を支えながら、サステナブルな社会づくりと企業価値向上を両立させる道筋を描いています。

■Vision 2030 StageⅡ
Vision 2030 を3つのステージに分けた中期経営計画のうち、2024〜2026年度を対象とする第2ステージです。「独創のための研究・技術開発力の強化と効率化」「グローバル化の加速」「ROIC経営の推進」「安定した株主還元の継続」「事業とサステナビリティの両立」の5つを柱に、有機化学事業の新研究所開設や動物用医薬品の海外展開、無機化学事業のポートフォリオ転換などを進める計画です。

■ひょうご小野研究センター
兵庫県小野市に新設される、生産技術の高度化を目的とした研究施設です。農薬など有機化学分野の生産技術を磨き込み、コスト競争力と品質を高めるためのベンチ実験設備やパイロット設備を整備し、将来の商業生産につながるプロセス開発の拠点と位置づけられています。

■パノクエル® / PANOQUELL® / PANOQUELL®-CA1
石原産業グループが開発した動物用医薬品ブランドで、世界初の犬用抗膵炎剤として位置付けられている製品群です。日本で販売する「パノクエル®」に加え、米国で販売する「PANOQUELL®-CA1」などを展開し、犬の急性膵炎などの消化器疾患に対する治療選択肢を広げることを狙っています。ヘルスケア事業のグローバル展開の「軸」として、各国での承認取得と適応拡大が進められています。

■フェロシルト(フェロシルト問題)
石原産業がかつて製造・販売していた土壌改良材の名称で、その取り扱いや埋設処理をめぐるコンプライアンス問題が「フェロシルト問題」と呼ばれました。同社は自主回収と埋設地からの全量撤去・最終処分を行い、信頼回復とコンプライアンス体制の強化に長期的に取り組んできた経緯があります。

■60点主義
大久保浩社長が社内に伝えている行動指針で、「100点を狙って動けないより、まずは合格ラインの60点でいいから早く動き、改善を重ねる」考え方を指します。資格試験の合格点になぞらえ、「60点を取ろうが100点を取ろうが合格は合格」として、スピードと挑戦回数を重視する文化づくりを意図したメッセージです。

■劣後順位
同じく大久保社長が強調する経営の考え方で、「優先順位(やること)を決めるだけでなく、あえてやらないことを決める」という意味合いで使われています。限られた人・モノ・カネを、本当に効果の高い施策に集中させるために、「何を後回しにするか・手を付けないか」を明確にすることが、変革のスピードを上げるうえで経営者に求められる姿勢だと説明されています。

■タレントマネジメントシステム
社員一人ひとりのスキルや経験、キャリア志向などの情報を可視化し、将来のリーダーや専門人材を計画的に育成・配置するための人事基盤システムです。石原産業では、人的資本経営とESG推進の一環としてこのシステムを導入し、適材適所の配置やリーダー育成、エンゲージメント向上につなげていく方針を示しています。