ストーリー・沿革
サマリ
北米で地位を築いたライトトラック／SUV向け大口径タイヤと、ナノバランステクノロジーやA.T.O.M.など独自技術を核に、「OPEN COUNTRY」「PROXES」「NITTO」で差別化を進めるタイヤメーカー。セルビア工場による欧州・北米の機動供給、3極R&D連携、データドリブンなKPI管理で高収益を実現し、モータースポーツ起点の機能×意匠の両立でファンを拡大する。
過去
現在
未来
目指す経営指標
・2021–2025年度：設備投資累計1,940億円（IRRがWACC超を原則）
・脱炭素投資判断にICP（社内炭素価格）導入、Scope1・2・3の削減をKPI管理（数値は報告書の該当年度記載に準拠）
トップメッセージの要約
2.奇貨として力をつける
3.北米セグメント深掘り
4.セルビア集約
5.サステナビリティ委員会
用語解説
ゴム材料の分子・ナノレベルの配合と構造を制御し、ウェットグリップや低燃費、耐摩耗など相反しがちな性能を同時に高める同社の独自タイヤ設計技術です。
■A.T.O.M.（エイ・トム）
「Advanced Tire Operation Module」の略称で、金型を使わずに均質なタイヤを作ることを狙った同社の先進生産方式です。少量多品種でも品質を揃えやすく、機動的な供給に適します。
■T-MODE（ティーモード）
タイヤの構造やパターンを仮想空間で解析・最適化する同社の開発シミュレーション基盤です。設計段階で性能を見極め、開発スピードと精度を高めます。
■OPEN COUNTRY（オープンカントリー）
ピックアップトラックやSUV向けの同社主力ブランドです。オフロード性能とオンロード快適性を両立させ、北米を中心に支持を広げています。
■PROXES（プロクセス）
スポーツ走行やプレミアム志向に応える乗用車用ブランドです。高い操縦安定性と静粛性など、運動性能と快適性のバランスを追求しています。
■NITTO（ニットー）
独自の意匠性と走行性能でファン層を拡大している同社のブランドです。モータースポーツやカーカルチャー起点の開発・発信を特徴とします。
■3極R&D連携
日本・北米・欧州の研究開発拠点が役割分担しつつ常時連携する同社の体制を指します。市場ニーズの取り込みと技術実装を迅速化します。
■セルビア工場による機動供給（セルビア集約）
欧州に位置する同社の生産拠点を販売機能と合わせて中核化し、欧州・北米へ柔軟に供給する戦略です。地産地消とサプライチェーン再編の要となります。
■機能×意匠の高次元両立
モータースポーツで検証した性能（機能）と、トレッドパターンやサイドウォールなどの見た目（意匠）を同時に磨き上げ、ブランド価値とファンベースを広げる同社の開発コンセプトです。
■重点商品
売上・利益への貢献が高く、同社が戦略的に販売構成比を高めると定めたモデル群の総称です。開発・生産・販売を優先配分し、収益性を押し上げます。
■データドリブン経営（KPIの月次監視）
販売実績や生産性、環境指標などのKPIを毎月可視化・検証し、配車・生産・在庫・商品構成の意思決定に直結させる同社の運営手法です。
■摩耗診断
タイヤの摩耗状態をデータで把握し、交換時期の最適化や安全性向上、次世代製品開発に活かす同社の取り組みです。
■エアレスタイヤ
空気を使わずに荷重を支える構造の次世代タイヤです。パンクリスク低減やメンテナンス性の向上を狙い、同社がモビリティの将来対応として研究を進めています。
■ICP（社内炭素価格）
投資判断に温室効果ガス排出のコストを内部価格として織り込む仕組みです。脱炭素投資の優先度付けや、Scope1・2・3削減のKPI管理に活用します。
沿革
２ 【沿革】
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年月 |
沿革 |
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1945年８月
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東洋紡績㈱（現、東洋紡㈱）がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工㈱、及び㈱平野護謨製造所が合併、「東洋ゴム工業㈱」を設立 |
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1949年５月 |
株式を大阪証券取引所に上場 |
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1953年７月 |
自動車タイヤ生産のため、伊丹工場（兵庫県伊丹市）を開設 |
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1955年５月 |
株式を東京証券取引所に上場 |
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1961年12月 |
中央研究所（大阪府茨木市）を開設（2013年12月、兵庫県川西市に移転） |
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1966年７月
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米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.（現、Toyo Tire U.S.A. Corp.）」を設立 |
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1974年２月 |
オーストラリア・バキュラグ社（現、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）に資本参加 |
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1975年９月
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欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（現、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」を設立 |
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1979年２月 |
日東タイヤ㈱と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携 |
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1986年４月 |
自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設 |
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1987年３月 |
正新橡膠工業（中華民国）と合弁で自動車用防振ゴムの製造会社「洋新工業」を設立 |
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1996年10月 |
菱東タイヤ㈱を吸収合併 |
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1998年12月 |
伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合（伊丹工場を閉鎖） |
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2001年11月 |
「TOYO TECHNICAL CENTER（現、タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設 |
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2003年１月
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自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司（現、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司）」を中国・上海市に設立 |
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2004年６月
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米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.（現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立 |
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2004年９月 |
中国・広東省に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立 |
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2007年４月
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国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「㈱トーヨータイヤジャパン」を設立 国内の化工品販売会社２社を統合し、「東洋ゴム化工品販売㈱（現、東洋ゴム化工品㈱）」を設立 |
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2008年５月 |
㈱ブリヂストンと業務提携合意 |
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2008年10月 |
ロシア・モスクワに自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立 |
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2010年４月
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中国・江蘇省に自動車タイヤの生産子会社「東洋輪胎張家港有限公司（現、通伊欧輪胎張家港有限公司）」を設立 |
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2011年４月
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マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現、Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd）」を設立 |
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2011年６月
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中国・山東省の自動車タイヤ製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎(諸城)有限公司（現、通伊欧輪胎(諸城)有限公司）」に変更 |
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2011年12月 |
タイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS （THAILAND） LIMITED」を設立 |
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2013年４月 |
タイ・バンコクに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD.」を設立 |
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2013年12月
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中央研究所（大阪府茨木市）を兵庫県川西市に移設し、名称を「東洋ゴム基盤技術センター」（現、基盤技術センター）に変更 |
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2017年５月 |
本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転 |
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2018年11月 |
三菱商事㈱と資本業務提携を締結 |
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2019年１月 |
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ㈱に社名変更 |
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2019年１月 |
米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設 |
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2019年10月
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セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現、Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立 |
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2019年11月 |
ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設 |
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2024年12月 |
セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立 |
関係会社
４ 【関係会社の状況】
(1）連結子会社及び持分法適用関連会社
|
名称 |
住所 |
資本金 又は 出資金 (百万円) |
主要な事業 の内容 |
議決権の 所有割合(％) |
関係内容 |
|||
|
役員の 兼任等 |
資金貸付 |
営業上の取引 |
設備の賃貸 |
|||||
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
福島ゴム㈱ |
福島県 福島市 |
250 |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
あり |
原材料の供給 同社製品の仕入 |
生産設備 |
|
綾部トーヨーゴム㈱ |
京都府 綾部市 |
200 |
自動車 部品事業 |
100 |
あり |
あり |
〃 |
－ |
|
トーヨータイヤ物流㈱ |
兵庫県 伊丹市 |
360 |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
あり |
当社製品の 保管・運送 |
社屋一部 |
|
㈱トーヨータイヤジャパン |
兵庫県 伊丹市 |
440 |
〃 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
営業所一部 土地・建物 |
|
東洋ゴム化工品㈱ |
兵庫県 加古郡 |
100 |
その他 |
100 |
あり |
－ |
原材料の供給 |
社屋一部 土地・建物 設備 |
|
TOYO TIRE リファイン㈱ |
兵庫県 伊丹市 |
100 |
その他 |
100 |
あり |
－ |
－ |
社屋一部 |
|
オリエント工機㈱ |
兵庫県 伊丹市 |
80 |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
当社生産設備の 製造 |
社屋一部 土地・建物 |
|
Toyo Tire Holdings of Americas Inc. |
アメリカ カリフォルニア州 コスタメサ |
210,672 千US$ |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Toyo Tire U.S.A. Corp. |
アメリカ カリフォルニア州 コスタメサ |
25,410 千US$ |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
Nitto Tire U.S.A. Inc. |
アメリカ カリフォルニア州 コスタメサ |
2,000 千US$ |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tire North America OE Sales LLC |
アメリカ ジョージア州 バートゥ郡 |
500 千US$ |
タイヤ事業 自動車 部品事業 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tire North America Manufacturing Inc. |
アメリカ ジョージア州 バートゥ郡 |
150,000 千US$ |
タイヤ事業 |
100 (100) |
あり |
－ |
同社製品の仕入 |
－ |
|
Toyo Automotive Parts (USA), Inc. |
アメリカ ケンタッキー州 フランクリン |
29,000 千US$ |
自動車 部品事業 |
100 |
あり |
あり |
－ |
－ |
|
Toyo Tire Canada Inc. |
カナダ ブリティッシュ コロンビア州 リッチモンド |
3,000 千C$ |
タイヤ事業 |
100 (100) |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
名称 |
住所 |
資本金 又は 出資金 (百万円) |
主要な事業 の内容 |
議決権の 所有割合(％) |
関係内容 |
|||
|
役員の 兼任等 |
資金貸付 |
営業上の取引 |
設備の賃貸 |
|||||
|
NT Mexico S.de R.L.de C.V. |
メキシコ メキシコシティ |
2,590 千US$ |
タイヤ事業 |
100 (1) |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
TOYO AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO,S.A.DE C.V. |
メキシコ ケレタロ州 エル・マルケス |
28,750 千MXN |
自動車 部品事業 |
100 (1) |
あり |
あり |
－ |
－ |
|
Toyo Tire Holdings of Europe GmbH |
ドイツ ヴィリッヒ |
163,000 千EUR |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
Toyo Tire Deutschland GmbH |
ドイツ ヴィリッヒ |
5,000 千EUR |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tyre (UK) Ltd. |
イギリス ノーザンプトン州 ラシュデン |
1,000 千￡ |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tire Benelux B.V. |
オランダ ローゼンダール |
1,146 千EUR |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tire Italia S.p.A. |
イタリア コルサルベッティ |
500 千EUR |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
TOYO TIRE RUS LLC |
ロシア モスクワ |
50,000 千RUB |
〃 |
100 |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Toyo Tire Serbia d.o.o. |
セルビア インジヤ市 |
160,000 千EUR |
〃 |
100 (100) |
あり |
あり |
－ |
－ |
|
TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD |
オーストラリア ニュー・サウス ウェールズ州 ミント |
15,000 千A$ |
〃 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
Silverstone Berhad |
マレーシア ペラ州 タイピン |
203,877 千M$ |
〃 |
100 |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Silverstone Polymer Industries Sdn Bhd |
マレーシア ペラ州 タイピン |
10 千M$ |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd |
マレーシア ペラ州 タイピン |
775,000 千M$ |
〃 |
100 |
あり |
あり |
－ |
－ |
|
TOYO TYRE SALES AND MARKETING MALAYSIA SDN.BHD. |
マレーシア セランゴール州 シャー・アラム |
30,000 千M$ |
〃 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED |
タイ アユタヤ県 ウタイ |
178,000 千THB |
自動車 部品事業 |
100 |
あり |
－ |
原材料の供給 |
－ |
|
Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD. |
タイ バンコク |
100,000 千THB |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
通伊欧輪胎(上海)貿易 有限公司 |
中華人民共和国 上海市 |
24,830 千RMB |
〃 |
100 |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
通伊欧輪胎張家港有限公司 |
中華人民共和国 江蘇省 |
100,000 千US$ |
〃 |
100 |
あり |
あり |
同社製品の仕入 |
－ |
|
通伊欧輪胎(諸城)有限公司 |
中華人民共和国 山東省 |
373,137 千RMB |
〃 |
100 |
あり |
あり |
〃 |
－ |
|
東洋橡塑(広州)有限公司 |
中華人民共和国 広東省 |
89,666 千RMB |
自動車 部品事業 |
100 |
あり |
－ |
原材料の供給 |
－ |
|
(持分法適用関連会社) |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
トーヨーリトレッド㈱ |
新潟県 糸魚川市 |
100 |
タイヤ事業 |
50 |
あり |
－ |
原材料の供給 同社製品の仕入 |
社屋一部 土地・建物 |
|
正東机械(昆山)有限公司 |
中華人民共和国 江蘇省 |
67,926 千RMB |
タイヤ事業 |
50 |
あり |
－ |
当社生産設備の製造 |
－ |
|
洋新工業股份有限公司 |
中華民国 彰化県 |
100,000 千NT$ |
自動車 部品事業 |
50 |
あり |
－ |
同社製品の仕入 |
－ |
（注）１ 主要な事業の内容欄には、セグメント情報の名称を記載しております。
２ 議決権の所有割合の（ ）内は、間接所有割合で内数であります。
３ 特定子会社は、㈱トーヨータイヤジャパン、Toyo Tire Holdings of Americas Inc.、Toyo Tire U.S.A. Corp.、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH、Toyo Tire Serbia d.o.o.、Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd及び通伊欧輪胎張家港有限公司であります。
４ 有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
５ 売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）が連結売上高の10％を超える連結子会社の「主要な損益情報等」は次のとおりであります。
|
名称 |
売上高 (百万円) |
経常利益 (百万円) |
当期純利益 (百万円) |
純資産額 (百万円) |
総資産額 (百万円) |
|
Toyo Tire U.S.A. Corp. |
190,725 |
2,639 |
1,933 |
31,030 |
93,213 |
|
Nitto Tire U.S.A. Inc. |
119,841 |
1,780 |
1,337 |
17,265 |
48,595 |
|
㈱トーヨータイヤジャパン |
57,130 |
2,363 |
1,521 |
11,466 |
40,013 |
(2）その他の関係会社
|
名称 |
住所 |
資本金 (百万円) |
主要な事業 の内容 |
議決権の 被所有 割合 (％) |
関係内容 |
|||
|
役員の 兼任等 |
資金貸付 |
営業上の取引 |
設備の賃貸 |
|||||
|
三菱商事㈱ |
東京都 千代田区 |
204,447 |
総合商社 |
20 |
－ |
－ |
－ |
－ |
（注）１ 有価証券報告書の提出会社であります。