ストーリー・沿革
サマリ
TOYO TIREは独自のタイヤ技術と高付加価値領域に強みを持つモビリティ企業です。大型SUVやピックアップトラック向けタイヤ「WLTR」などで高い収益性を誇ります。新技術体系「THiiiNK」を開発の核とし、機能性とデザイン性を両立させています。「業界屈指の経営スピードと独自性の追求」を掲げ、北米市場の成長加速や欧州でのPROXESブランド強化、脱炭素社会に向けた環境対応技術の開発に挑戦しています。
過去
現在
未来
目指す経営指標
・2030年度に営業利益率18%以上
・2030年度にROE 13%以上
・2030年度にROIC 10%以上
・2030年度までに株主資本配当率（DOE）4.5%
・2030年度までに配当性向30%以上
・中計 '26期間で自社株買い総額1,000億円程度
・2030年までに製品におけるサステナブル原材料採用比率40%
・2030年までにScope1,2 GHG排出量50%削減（2019年比）
・2030年までにScope3 GHG排出量タイヤ1本当たり20%削減貢献（2019年比）
・2030年までにサステナブルなサプライヤーからの調達比率85%以上
トップメッセージの要約
独自性の追求
質の変革
地産地消型
THiiiNK
用語解説
当社の全役員・全従業員が等しく大切にする考え方のよりどころとして言語化した価値観。「公正さ」「誇り」「主体性」「感謝」「結束力」の5つの要素で構成されています。
■THiiiNK
「材料技術」「シミュレーション技術」「デザイン技術」の3つのコア技術を有機的に連動・融合させた当社の新たな技術体系であり、次世代のタイヤづくりの根本思想・基本基軸です。
■WLTR
「ワイドライトトラック・タイヤ」の略称。大型SUVやピックアップトラック向けなどの高付加価値領域を指し、高いデザイン性と機能を両立させた当社の強みとする製品カテゴリーです。
■UHP
「ウルトラハイパフォーマンス・タイヤ」の略称。高速走行時の安定性やドライ・ウェット路面でのハンドリング性能など、高次元の運動性能と安全性を追求した高性能タイヤカテゴリーです。
■OPEN COUNTRY
当社が展開するSUV・ピックアップトラック用タイヤブランド。過酷な使用条件に対応する高い耐久性とオフロード性能に加え、独自性のあるパターンデザインや意匠性を備えています。
■PROXES
当社のグローバル・フラッグシップタイヤブランド。高速安定性を基本とし、モータースポーツからデイリーユースまで高次元の運動性能と環境性能などのバランスを追求しています。
■A.T.O.M.工法
米国工場などで展開されている当社独自のタイヤ製造工法。高い品質と生産性を実現し、供給力を支える独自の基盤技術です。
■noair
空気の充填を必要としない構造によりパンクや空気圧管理を不要とし、保守負担の軽減と安定した走行性能の両立を実現した当社のエアレスタイヤです。
沿革
２ 【沿革】
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年月 |
沿革 |
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1945年８月
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東洋紡績㈱（現、東洋紡㈱）がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工㈱、及び㈱平野護謨製造所が合併、「東洋ゴム工業㈱」を設立 |
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1953年７月 |
自動車タイヤ生産のため、伊丹工場（兵庫県伊丹市）を開設 |
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1955年５月 |
株式を東京証券取引所に上場 |
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1961年12月 |
中央研究所（大阪府茨木市）を開設（2013年12月、兵庫県川西市に移転） |
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1966年７月
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米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.（現、Toyo Tire U.S.A. Corp.）」を設立 |
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1974年２月 |
オーストラリア・バキュラグ社（現、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）に資本参加 |
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1975年９月
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欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（現、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」を設立 |
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1979年２月 |
日東タイヤ㈱と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携 |
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1986年４月 |
自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設 |
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1987年３月 |
正新橡膠工業（中華民国）と合弁で自動車用防振ゴムの製造会社「洋新工業」を設立 |
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1996年10月 |
菱東タイヤ㈱を吸収合併 |
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1998年12月 |
伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合（伊丹工場を閉鎖） |
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2001年11月 |
「TOYO TECHNICAL CENTER（現、タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設 |
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2003年１月
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自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司（現、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司）」を中国・上海市に設立 |
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2004年６月
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米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.（現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立 |
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2004年９月 |
中国・広東省に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立 |
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2007年４月
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国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「㈱トーヨータイヤジャパン」を設立 国内の化工品販売会社２社を統合し、「東洋ゴム化工品販売㈱（現、東洋ゴム化工品㈱）」を設立 |
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2008年５月 |
㈱ブリヂストンと業務提携合意 |
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2008年10月 |
ロシア・モスクワに自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立 |
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2011年４月
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マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現、Toyo Tyre Malaysia Sdn. Bhd.）」を設立 |
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2011年６月
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中国・山東省の自動車タイヤ製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎(諸城)有限公司（現、通伊欧輪胎(諸城)有限公司）」に変更 |
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2011年12月 |
タイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS （THAILAND） LIMITED」を設立 |
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2013年４月 |
タイ・バンコクに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD.」を設立 |
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2013年12月
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中央研究所（大阪府茨木市）を兵庫県川西市に移設し、名称を「東洋ゴム基盤技術センター」（現、基盤技術センター）に変更 |
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2017年５月 |
本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転 |
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2018年11月 |
三菱商事㈱と資本業務提携を締結 |
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2019年１月 |
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ㈱に社名変更 |
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2019年１月 |
米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設 |
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2019年10月
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セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現、Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立 |
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2019年11月 |
ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設 |
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2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行 |
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2024年12月 |
セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立 |
関係会社
４ 【関係会社の状況】
(1）連結子会社及び持分法適用関連会社
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名称 |
住所 |
資本金 又は 出資金 (百万円) |
主要な事業 の内容 |
議決権の 所有割合(％) |
関係内容 |
|||
|
役員の 兼任等 |
資金貸付 |
営業上の取引 |
設備の賃貸 |
|||||
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
福島ゴム㈱ |
福島県 福島市 |
250 |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
あり |
原材料の供給 同社製品の仕入 |
生産設備 |
|
綾部トーヨーゴム㈱ |
京都府 綾部市 |
200 |
自動車 部品事業 |
100 |
あり |
あり |
〃 |
－ |
|
トーヨータイヤ物流㈱ |
兵庫県 伊丹市 |
360 |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の 保管・運送 |
社屋一部 |
|
㈱トーヨータイヤジャパン |
兵庫県 伊丹市 |
440 |
〃 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
営業所一部 土地・建物 |
|
東洋ゴム化工品㈱ |
兵庫県 加古郡 |
100 |
その他 |
100 |
あり |
－ |
原材料の供給 |
社屋一部 土地・建物 設備 |
|
TOYO TIRE リファイン㈱ |
兵庫県 伊丹市 |
100 |
その他 |
100 |
あり |
－ |
－ |
社屋一部 |
|
オリエント工機㈱ |
兵庫県 伊丹市 |
80 |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
当社生産設備の 製造 |
社屋一部 土地・建物 |
|
Toyo Tire Holdings of Americas Inc. |
アメリカ カリフォルニア州 コスタメサ |
210,672 千US$ |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Toyo Tire U.S.A. Corp. |
アメリカ カリフォルニア州 コスタメサ |
25,410 千US$ |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
Nitto Tire U.S.A. Inc. |
アメリカ カリフォルニア州 コスタメサ |
2,000 千US$ |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tire North America OE Sales LLC |
アメリカ ジョージア州 バートゥ郡 |
500 千US$ |
タイヤ事業 自動車 部品事業 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tire North America Manufacturing Inc. |
アメリカ ジョージア州 バートゥ郡 |
150,000 千US$ |
タイヤ事業 |
100 (100) |
あり |
－ |
同社製品の仕入 |
－ |
|
Toyo Automotive Parts (USA), Inc. |
アメリカ ケンタッキー州 フランクリン |
29,000 千US$ |
自動車 部品事業 |
100 |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Toyo Tire Canada Inc. |
カナダ ブリティッシュ コロンビア州 リッチモンド |
3,000 千C$ |
タイヤ事業 |
100 (100) |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
名称 |
住所 |
資本金 又は 出資金 (百万円) |
主要な事業 の内容 |
議決権の 所有割合(％) |
関係内容 |
|||
|
役員の 兼任等 |
資金貸付 |
営業上の取引 |
設備の賃貸 |
|||||
|
NT Mexico S.de R.L.de C.V. |
メキシコ メキシコシティ |
2,590 千US$ |
タイヤ事業 |
100 (1) |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
TOYO AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO,S.A.DE C.V. |
メキシコ ケレタロ州 エル・マルケス |
28,750 千MXN |
自動車 部品事業 |
100 (1) |
あり |
あり |
－ |
－ |
|
Toyo Tire Holdings of Europe GmbH |
ドイツ ヴィリッヒ |
163,000 千EUR |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
Toyo Tyre (UK) Ltd. |
イギリス ノーザンプトン州 ラシュデン |
1,000 千￡ |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tire Benelux B.V. |
オランダ ローゼンダール |
1,146 千EUR |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Toyo Tire Italia S.p.A. |
イタリア コルサルベッティ |
500 千EUR |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
TOYO TIRE RUS LLC |
ロシア モスクワ |
50,000 千RUB |
〃 |
100 |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Toyo Tire Serbia d.o.o. |
セルビア インジヤ市 |
160,000 千EUR |
〃 |
100 (100) |
あり |
あり |
－ |
－ |
|
Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija |
セルビア インジヤ市 |
350,916 千RSD |
〃 |
100 |
あり |
あり |
当社製品の販売 |
－ |
|
TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD |
オーストラリア ニュー・サウス ウェールズ州 ミント |
15,000 千A$ |
〃 |
100 |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
Silverstone Berhad |
マレーシア ペラ州 タイピン |
203,877 千M$ |
〃 |
100 |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Silverstone Polymer Industries Sdn Bhd |
マレーシア ペラ州 タイピン |
10 千M$ |
〃 |
100 (100) |
あり |
－ |
－ |
－ |
|
Toyo Tyre Malaysia Sdn. Bhd. |
マレーシア ペラ州 タイピン |
775,000 千M$ |
〃 |
100 |
あり |
あり |
－ |
－ |
|
TOYO TYRE SALES AND MARKETING MALAYSIA SDN.BHD. |
マレーシア セランゴール州 シャー・アラム |
30,000 千M$ |
〃 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED |
タイ アユタヤ県 ウタイ |
178,000 千THB |
自動車 部品事業 |
100 |
あり |
－ |
原材料の供給 |
－ |
|
Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD. |
タイ バンコク |
100,000 千THB |
タイヤ事業 |
100 |
あり |
－ |
当社製品の販売 |
－ |
|
通伊欧輪胎(上海)貿易 有限公司 |
中華人民共和国 上海市 |
24,830 千RMB |
〃 |
100 |
あり |
－ |
〃 |
－ |
|
通伊欧輪胎(諸城)有限公司 |
中華人民共和国 山東省 |
373,137 千RMB |
〃 |
100 |
あり |
あり |
同社製品の仕入 |
－ |
|
東洋橡塑(広州)有限公司 |
中華人民共和国 広東省 |
89,666 千RMB |
自動車 部品事業 |
100 |
あり |
－ |
原材料の供給 |
－ |
|
(持分法適用関連会社) |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
トーヨーリトレッド㈱ |
新潟県 糸魚川市 |
100 |
タイヤ事業 |
50 |
あり |
－ |
原材料の供給 同社製品の仕入 |
社屋一部 土地・建物 |
|
正東机械(昆山)有限公司 |
中華人民共和国 江蘇省 |
67,926 千RMB |
タイヤ事業 |
50 |
あり |
－ |
当社生産設備の製造 |
－ |
|
洋新工業股份有限公司 |
中華民国 彰化県 |
100,000 千NT$ |
自動車 部品事業 |
50 |
あり |
－ |
同社製品の仕入 |
－ |
（注）１ 主要な事業の内容欄には、セグメント情報の名称を記載しております。
２ 議決権の所有割合の（ ）内は、間接所有割合で内数であります。
３ 特定子会社は、㈱トーヨータイヤジャパン、Toyo Tire Holdings of Americas Inc.、Toyo Tire U.S.A. Corp.、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH、Toyo Tire Serbia d.o.o.及びToyo Tyre Malaysia Sdn. Bhd.であります。
４ 有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
５ 売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）が連結売上高の10％を超える連結子会社の「主要な損益情報等」は次のとおりであります。
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名称 |
売上高 (百万円) |
経常利益 (百万円) |
当期純利益 (百万円) |
純資産額 (百万円) |
総資産額 (百万円) |
|
Toyo Tire U.S.A. Corp. |
210,796 |
143 |
△65 |
30,644 |
106,888 |
|
Nitto Tire U.S.A. Inc. |
127,536 |
1,705 |
1,195 |
18,338 |
53,340 |
(2）その他の関係会社
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名称 |
住所 |
資本金 (百万円) |
主要な事業 の内容 |
議決権の 被所有 割合 (％) |
関係内容 |
|||
|
役員の 兼任等 |
資金貸付 |
営業上の取引 |
設備の賃貸 |
|||||
|
三菱商事㈱ |
東京都 千代田区 |
213,825 |
総合商社 |
20 |
－ |
－ |
－ |
－ |
（注）１ 有価証券報告書の提出会社であります。