社長・役員
略歴
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1986年４月 2014年６月 2014年６月 2017年６月 2018年６月 2019年６月 2022年６月 2024年４月
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入社 執行役員就任 エンジニアリング事業部長就任 常務執行役員就任 取締役 常務執行役員就任 取締役 専務執行役員就任 代表取締役副社長執行役員就任 代表取締役社長執行役員就任（現任） 研究開発センター、知財企画部担当（現任） |
所有者
（5）【所有者別状況】
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2024年３月31日現在 |
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数100株) |
単元未満 株式の状況 （株） |
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政府及び 地方公共 団体 |
金融機関 |
金融商品 取引業者 |
その他の 法人 |
外国法人等 |
個人 その他 |
計 |
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個人以外 |
個人 |
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株主数（人) |
－ |
28 |
26 |
173 |
182 |
5 |
8,969 |
9,383 |
－ |
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所有株式数 （単元） |
－ |
66,365 |
2,763 |
18,003 |
29,155 |
17 |
31,129 |
147,432 |
99,649 |
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所有株式数 の割合（％) |
－ |
45.01 |
1.87 |
12.21 |
19.78 |
0.01 |
21.11 |
100.00 |
－ |
（注）１ 自己株式131,121株は、「個人その他」に1,311単元、「単元未満株式の状況」に21株含まれております。
２ 上記「その他の法人」及び「単元未満株式の状況」の欄には、株式会社証券保管振替機構名義の株式がそれぞれ５単元及び50株含まれております。
役員
（２）【役員の状況】
①役員一覧
男性 8名 女性 1名 （役員のうち女性の比率 11.1％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数(株) |
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代表取締役 会長 |
加 藤 博 |
1957年１月29日 |
|
(注)２ |
14,900 |
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代表取締役 社長 執行役員 研究開発センター、 知財企画部担当 |
東 山 明 |
1960年６月17日 |
|
(注)２ |
5,168 |
||
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取締役 専務執行役員 人事部、経営企画室担当、 食器事業部所管、 Noritake Co., Inc. 社長、 Noritake Lanka Porcelain (Private) Limited 会長
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岡 部 信 |
1960年８月29日 |
|
(注)２ |
800 |
||
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取締役 常務執行役員 総務部、法務部、秘書室、 監査室担当 |
夫 馬 裕 子 |
1963年９月12日 |
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(注)２ |
1,000 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数(株) |
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取締役 |
山 本 良 一 |
1951年３月27日 |
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(注)２ |
2,500 |
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取締役 |
藤 岡 高 広 |
1954年８月31日 |
|
(注)２ |
－ |
||||||||||||||||
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取締役 常勤監査等委員 |
中 村 吉 雅 |
1967年２月23日 |
|
(注)３ |
900 |
||||||||||||||||
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取締役 監査等委員 |
猿 渡 辰 彦 |
1953年３月１日 |
|
(注)３ |
－ |
||||||||||||||||
|
取締役 監査等委員 |
森 崎 孝 |
1955年１月１日 |
|
(注)３ |
600 |
||||||||||||||||
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計 |
25,868 |
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（注）１ 取締役（監査等委員である取締役を除く。）山本良一氏及び藤岡高広氏並びに監査等委員である取締役猿渡辰彦氏及び森崎孝氏は、社外取締役であります。
２ 2024年６月24日開催の定時株主総会の終結の時から１年間であります。
３ 2023年６月23日開催の定時株主総会の終結の時から２年間であります。
４ 当社は、2024年４月１日付で普通株式１株につき２株の割合で株式分割を実施しております。上記の所有株式数は、当該株式分割後の株式数を記載しております。
５ 当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠の監査等委員である取締役１名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
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氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 （株） |
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北 條 政 郎 |
1951年10月25日 |
1984年４月
1988年４月 2002年４月 |
弁護士登録（名古屋弁護士会 現愛知県弁護士会） 鶴見法律事務所入所 北條法律事務所開設・所長就任(現任) 名古屋弁護士会（現愛知県弁護士会）副会長就任 |
－ |
６ 当社は、執行役員制度を導入しており、取締役を兼務しない執行役員は、以下の７名であります。
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役名 |
氏名 |
職名 |
|
常務執行役員 |
寄 田 浩 |
生産技術センター、サステナビリティ推進室担当 |
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前 田 智 朗 |
工業機材事業本部長 |
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執行役員 |
加 藤 真 示 |
セラミック・マテリアル事業本部長、電子ペースト事業部長 |
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高 羽 義 明 |
エンジニアリング事業部長 |
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水 口 宗 成 |
財務部、情報企画室担当、財務部長 |
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谷 村 吉 也 |
共立マテリアル株式会社 代表取締役社長 |
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山 﨑 貴 司 |
日本レヂボン株式会社 代表取締役社長 |
７ 当社は、執行役員待遇制度を導入しており、取締役を兼務しない執行役員待遇は、以下の６名であります。
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役名 |
氏名 |
職名 |
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執行役員待遇 |
近 藤 朋 治 |
工業機材事業本部 技術本部長 |
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森 下 貴 弘 |
セラミック・マテリアル事業本部 セラミックス事業部長 |
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片 田 智 之 |
食器事業部長、マーケティング部長 |
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柴 田 英 之 |
工業機材事業本部 営業本部長 |
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清 水 英 孝 |
生産技術センター長 |
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和 田 雄 磨 |
工業機材事業本部 製造本部長 |
②社外役員の状況
当社の社外取締役は４名、うち監査等委員である社外取締役は２名であります。
社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）山本良一及び藤岡高広の両氏、並びに監査等委員である社外取締役猿渡辰彦及び森崎孝の両氏と当社との間に人的関係、資本的関係、又は取引関係その他の利害関係はありません。なお、当社株式を山本良一氏は2,500株、並びに森崎孝氏は600株保有しておりますが、特段の利害関係はありません。
社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）山本良一及び藤岡高広の両氏については、いずれも企業経営に関する豊富な経験と高い見識を活かし、取締役会の監督機能強化への貢献及び幅広い経営的視点からの助言をいただくことを期待し選任しております。
また、監査等委員である社外取締役猿渡辰彦氏については、企業経営に関する豊富な経験と幅広い見識を、森崎孝氏については金融機関における経営者としての豊富な経験と幅広い見識を活かし、業務執行に対する監査及び監督機能強化への貢献並びに幅広い経営的視点からの助言をいただくことを期待し選任しております。
当社において、社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び監査等委員である社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針について特筆するものはありません。しかし、専門的な知見に基づく客観的かつ適切な監督・監査といった機能及び役割が期待され、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことを基本的な考え方として選任しております。
③社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）は取締役会において、監査等委員会の監査計画及び結果に係る報告並びに内部監査部門の監査計画及び結果に係る報告を受け、意見を表明しております。
監査等委員である社外取締役は、常勤監査等委員による監査の実施状況及び結果について協議するとともに、内部監査部門及び内部統制部門からの情報共有を受けます。また、会計監査人から監査計画説明及び監査結果報告を受けるなど定期的な情報交換を行います。
関係会社
４【関係会社の状況】
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会社名 |
住所 |
資本金又は 出資金 (百万円) |
主要な事業 の内容 |
議決権の所有 割合(％) |
関係内容 |
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
日本レヂボン株式会社 |
大阪市西区 |
1,128 |
工業機材 |
100 |
役員兼任 ファイナンス取引 |
|
株式会社菱和 |
大阪市西区 |
180 |
工業機材 |
100(100) |
建物賃貸 ファイナンス取引 |
|
株式会社ゼンノリタケ |
名古屋市名東区 |
50 |
工業機材 |
100 |
役員兼任 建物賃貸 ファイナンス取引 |
|
広島研磨工業株式会社 |
愛媛県鬼北町 |
21 |
工業機材 |
100(19.6) |
ファイナンス取引 |
|
共立マテリアル株式会社 |
名古屋市港区 |
2,387 |
セラミック・マテリアル |
100 |
役員兼任 ファイナンス取引 |
|
株式会社キヨリックス三重 |
名古屋市港区 |
50 |
セラミック・マテリアル |
100(100) |
ファイナンス取引 |
|
ノリタケ伊勢電子株式会社 |
三重県大紀町 |
400 |
セラミック・マテリアル |
100 |
役員兼任 建物賃貸 ファイナンス取引 |
|
株式会社ノリタケＴＣＦ |
愛知県刈谷市 |
180 |
エンジニア リング |
100 |
役員兼任 ファイナンス取引 |
|
株式会社ノリタケマシンテクノ |
東京都西東京市 |
36 |
エンジニア リング |
100 |
ファイナンス取引 |
|
株式会社ノリタケの森 |
名古屋市西区 |
40 |
工業機材 セラミック・マテリアル エンジニア リング 食器 |
100 |
役員兼任 建物賃貸 ファイナンス取引 |
|
Noritake Co., Inc. |
NEW JERSEY U.S.A. |
千US$ 30,000 |
工業機材 セラミック・マテリアル エンジニア リング 食器 |
100 |
役員兼任 |
|
則武（上海）貿易有限公司 |
中華人民共和国 上海市 |
千CNY 10,939 |
工業機材 |
100 |
― |
|
Noritake Europa GmbH |
MOERFELDEN-WALLDORF |
千EUR 1,278 |
工業機材 セラミック・マテリアル |
100 |
― |
|
則武磨料磨具 (蘇州) 有限公司 |
中華人民共和国 蘇州市 |
千CNY 160,271 |
工業機材 |
82.7 |
ファイナンス取引 |
|
Noritake SA (Thailand) |
SARABURI THAILAND |
千BAHT 460,000 |
工業機材 |
100 |
― |
|
Dia Resibon (Thailand) |
AYUTTHAYA |
千BAHT 28,500 |
工業機材 |
100(100) |
― |
|
Noritake SCG Plaster Co., Ltd. |
SARABURI THAILAND |
千BAHT 405,000 |
セラミック・マテリアル |
90 |
― |
|
PT. Noritake Indonesia |
PURWAKARTA INDONESIA |
千US$ 3,200 |
セラミック・マテリアル |
100 |
― |
|
Itron (U.K.) Limited |
GREAT YARMOUTH UNITED KINGDOM |
千Stg.￡ 1,000 |
セラミック・マテリアル |
100 |
― |
|
晨杏股份有限公司 |
中華民国 新北市 |
千NT$ 22,800 |
エンジニア リング |
66.7 |
― |
|
Noritake Lanka |
WATTALA SRI LANKA |
千RS 405,175 |
食器 |
100 |
役員兼任 |
|
会社名 |
住所 |
資本金又は 出資金 (百万円) |
主要な事業 の内容 |
議決権の所有 割合(％) |
関係内容 |
|
Noritake (Australia) Pty. Limited |
N.S.W. AUSTRALIA |
千A$ 3,200 |
食器 |
100 |
― |
|
(持分法適用関連会社) |
|
|
|
|
|
|
東濃研磨株式会社 |
岐阜県土岐市 |
10 |
工業機材 |
30.0 |
― |
|
クラレノリタケデンタル株式会社 |
岡山県倉敷市 |
300 |
セラミック・マテリアル |
33.3 |
建物賃貸 |
|
株式会社大倉陶園 |
横浜市戸塚区 |
24 |
食器 |
37.4(0.1) |
役員兼任 ファイナンス取引 |
|
Siam Coated Abrasive Co., Ltd. |
RAYONG THAILAND |
千BAHT 150,000 |
工業機材 |
40(40) |
― |
（注）１ 「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
２ 「議決権の所有割合」欄の（内書）は間接所有であります。
３ 共立マテリアル株式会社、Noritake Co.,Inc. 、則武磨料磨具 (蘇州) 有限公司 及びNoritake Lanka Porcelain (Private) Limited は特定子会社に該当し、その他の会社は特定子会社に該当しておりません。
４ 役員の兼任は2024年３月31日現在のものであります。
５ 共立マテリアル株式会社については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
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主要な損益情報等 |
（１）売上高 |
27,148百万円 |
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（２）経常利益 |
3,978百万円 |
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（３）当期純利益 |
3,148百万円 |
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（４）純資産額 |
24,072百万円 |
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（５）総資産額 |
29,427百万円 |
沿革
２【沿革】
当社と重要な連結子会社等の沿革の概要は次のとおりであります。
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1904年１月 |
優れた輸出用陶磁器の製造をもって、わが国貿易に寄与すべく森村市左衛門、大倉孫兵衛、廣瀬實榮らが日本陶器合名会社を創立 |
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1907年３月 |
自家用研削砥石の製造開始 |
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1914年６月 |
ディナープレートの製造に成功し、わが国最初のディナーセット完成 |
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1916年３月 |
国内販売会社として合名会社日陶商会（株式会社ノリタケテーブルウェア・食器販売）を設立 |
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1917年５月 |
衛生陶器部門分離（現、ＴＯＴＯ株式会社） |
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1917年７月 |
合名会社を株式会社に改組するため日本陶器株式会社を設立し、同年12月これを存続会社として日本陶器合名会社を吸収合併 |
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1919年５月 |
碍子部門分離（現、日本碍子株式会社） |
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1932年３月 |
ボーンチャイナ製造開始 |
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1939年11月 |
工業用研削砥石の本格的製造開始 |
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1943年12月 |
磁器製造停止、研削砥石へ全面転換 |
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1945年９月 |
磁器製造再開 |
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1947年11月 |
米国にNoritake Co., Inc.（当社製品販売）を設立（現、連結子会社） |
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1949年５月 |
東京・大阪・名古屋証券取引所の市場第一部に上場（大阪証券取引所は2004年７月上場廃止) |
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1950年４月 |
札幌証券取引所に上場（2004年７月上場廃止） |
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1958年４月 |
ノリタケ研削砥石販売株式会社（現、株式会社ゼンノリタケ・工業機材製品販売）を設立（現、連結子会社） |
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1960年８月 |
神守工場操業開始（レジノイド砥石製造） |
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1962年７月 |
ノリタケマシン株式会社（研削機械製造）を設立 |
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1967年５月 |
株式会社ノリタケ伊万里（食器製造）を設立 |
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1968年10月 |
株式会社ノリタケ九陶（食器製造）操業開始 |
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1971年７月 |
株式会社ノリタケエンジニアリング（濾過装置製造）を設立 |
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1972年８月 |
スリランカにLanka Porcelain (Private) Limited（現、Noritake Lanka Porcelain (Private) Limited・食器製造）を設立（現、連結子会社） |
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1973年８月 |
ノリタケダイヤ株式会社（株式会社ノリタケスーパーアブレーシブ・ダイヤモンド工具製造販売）を設立 |
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1974年９月 |
伊勢電子工業株式会社（現、ノリタケ伊勢電子株式会社・電子部品製造販売）へ経営参加（現、連結子会社） |
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1979年８月 |
ノリタケ機材株式会社（電子材料等製造販売）を設立 |
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1981年４月 |
株式会社ノリタケカンパニーリミテドに商号変更 |
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1985年６月 |
日東石膏株式会社（石膏製品製造）を吸収合併 |
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1989年10月 |
三好セラミックス株式会社（株式会社ノリタケセラミックス・ファインセラミックス製造販売）を設立 |
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1998年12月 |
日本コーテッドアブレーシブ株式会社（株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブ・研磨布紙製造販売）を子会社化 |
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2000年４月 |
株式会社ノリタケ九陶は株式会社ノリタケ伊万里を合併し、日本陶器株式会社に商号変更 |
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2001年４月 |
ノリタケマシン株式会社は株式会社ノリタケエンジニアリングを合併し、株式会社ノリタケマシンエンジニアリング（株式会社ノリタケエンジニアリング・化工装置、濾過装置、研削機械、乾燥炉、焼成炉の製造販売）に商号変更 |
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2001年７月 |
共立マテリアル株式会社（セラミック原料・電子部材の製造販売）の株式を追加取得し、子会社化（現、連結子会社） |
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2002年４月 |
株式会社ノリタケボンデッドアブレーシブ（研削砥石製造販売）を設立 |
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2009年７月 |
日本レヂボン株式会社（切断・オフセット砥石の製造販売）の株式を追加取得し、関連会社化（現、連結子会社） |
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2009年10月 |
株式会社ノリタケエンジニアリング、日本陶器株式会社、株式会社ノリタケテーブルウェア及び東京砥石株式会社を吸収合併 |
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2010年４月 |
ノリタケ機材株式会社及び株式会社ノリタケセラミックスを吸収合併 |
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2011年４月 |
株式会社ノリタケボンデッドアブレーシブ及び株式会社ノリタケスーパーアブレーシブを吸収合併 |
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2012年８月 |
共立マテリアル株式会社を株式交換により完全子会社化 |
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2014年12月 |
日本レヂボン株式会社の株式を公開買付けにより追加取得し、連結子会社化 |
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2018年４月 |
日本フレキ産業株式会社（現、株式会社ノリタケマシンテクノ）の株式を追加取得し、完全子会社化 |
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2021年６月 |
日本レヂボン株式会社の株式を追加取得し、完全子会社化 |
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2022年４月 |
東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ移行 |
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2022年10月 |
日本レヂボン株式会社が株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブを吸収合併 |
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2023年４月 |
当社の超硬丸鋸切断機に係る事業を会社分割し、株式会社ノリタケマシンテクノに承継 |