ストーリー・沿革
サマリ
Hondaは、「夢の力」と独創的な技術を原動力に、二輪・四輪・パワープロダクツ・航空機・金融サービスを展開する総合モビリティカンパニーです。CVCCエンジンや先進安全技術で環境と安全の課題に挑み、電動化・水素・バッテリー循環ビジネス、Honda eVTOLや再使用型ロケットなど新たなモビリティにも踏み出し、「自由な移動の喜び」と「人の能力と可能性の拡張」を同時に追求しています。
過去
現在
未来
目指す経営指標
・2026年3月期までに全社ROS 2.5%以上
・2026年3月期に従業員エンゲージメントスコア（肯定回答率）全社60％以上、2031年3月期に65％以上
・2031年3月期までに二輪・四輪・パワープロダクツの電動製品販売比率をそれぞれ7％、20％、26％へ・2031年3月期までに製品CO2排出原単位削減率（二輪15％、四輪27.2％、パワープロダクツ13.4％、いずれも2020年3月期比）
・2031年3月期までに先進安全装備適用率（四輪先進国・新興国、二輪新興国）100％、Honda SENSING 360適用率100％
・2050年までにHondaの関わる全ての製品と企業活動を通じたカーボンニュートラルの実現
・2050年までにHondaの二輪車・四輪車が関与する交通事故死者ゼロの実現
トップメッセージの要約
自由な移動の喜び
環境と安全
ワイガヤ
FIAフォーミュラ・ワン世界選手権（F1）再参戦
用語解説
ホンダが1970年代に開発した低公害エンジンで、燃焼室の中に複数の渦をつくってガソリンと空気をよく混ぜ、きれいに燃やす技術です。世界で初めて厳しい排ガス規制「マスキー法」をクリアし、「環境に配慮したエンジンを自前の技術でつくる」というホンダの姿勢を象徴する存在になりました。
■Honda SENSING
カメラやレーダーなどのセンサーで周囲の状況を常に見張り、ブレーキやステアリング操作を補助するホンダの先進運転支援システムの総称です。追突しそうなときに自動ブレーキをかけたり、車線からはみ出しそうなときにハンドル操作を助けたりして、ドライバーのミスをカバーしながら事故を減らすことを目指しています。
■Honda SENSING 360
車両の前後左右360度をセンサーで見張り、死角を減らすことでさらに高いレベルの事故回避をねらうHonda SENSINGの進化版です。交差点での出会い頭や車線変更時の見落としなど、多方向から起こるリスクを早めに検知し、警告や自動制御でドライバーをサポートすることを特徴としています。
■Triple Action to ZERO
「カーボンニュートラル」「クリーンエネルギー」「リソースサーキュレーション」の3つを1つのコンセプトにまとめた、ホンダの環境ビジョンです。2050年までに二酸化炭素排出量実質ゼロ、カーボンフリーエネルギー活用率100％、サステナブルマテリアル使用率100％を目指す長期目標を示し、事業全体の環境施策の軸になっています。
■ALTNA（オルトナ）
ホンダと三菱商事が共同で設立した合弁会社で、バッテリーEVを活用した循環型ビジネスを推進するためのプラットフォームです。EVのリースや電力サービスを通じて、バッテリーの使用状況をモニタリングし、回収後は蓄電システムとして再利用、その後は解体・再資源化して次世代モビリティに生かすという「バッテリーを最後まで使い切る」ビジネスモデルに挑戦しています。
■Honda eVTOL（電動垂直離着陸機）
電動モーターで飛ぶ、ヘリコプターのように垂直離着陸ができる新しい航空モビリティで、ホンダが開発している次世代機体です。ガスタービン発電とバッテリー、モーターを組み合わせたハイブリッド駆動システムの採用により、騒音や排ガスを抑えつつ、都市部や都市間をスムーズにつなぐ空の移動手段としての実用化を目指しています。
■再使用型ロケット
打ち上げたあとに機体を回収し、繰り返し使うことを前提に設計されたロケットで、ホンダが挑戦している宇宙輸送技術です。燃焼・流体・熱マネジメントといった高度な要素技術に、自動運転で培った誘導制御技術や量産で鍛えた低コスト生産技術を組み合わせ、自動車メーカーならではの「安価で再利用可能なロケット」の実現を狙っています。
■宇宙ロボット
ホンダが開発を進める、宇宙空間での作業代行を想定したロボットで、多関節・多指ハンドなどのロボット技術がベースになっています。人間の代わりに、月面や宇宙ステーションなどの過酷な環境で設備の点検・組み立て・運搬などを行うことを想定しており、将来の宇宙インフラ整備を支える役割が期待されています。
■ワイガヤ
ホンダ独自の企業文化を表す言葉で、立場や役職に関係なく、複数人でわいわい議論しながら本音で意見をぶつけ合うスタイルを指します。決まった結論に誘導するのではなく、互いの主張を何度もぶつけ合うことで、本質的な課題に迫り、新しいアイデアや技術を生み出す場として大事にされています。
■パワープロダクツ
四輪や二輪以外の「動力を提供する製品群」を指すホンダの事業カテゴリーで、発電機、芝刈機、除雪機、船外機などが含まれます。エンジンやモーターの技術を応用し、暮らしや産業の現場で使われる機械に動力を供給することで、「移動」以外の分野でも人々の生活や仕事を支える役割を担っています。
■パワーユニット
モビリティを動かすための心臓部となる装置全体を指し、エンジンやモーターに加え、燃料電池やバッテリー、制御システムなどを一体として捉えた概念です。ホンダは自動車や二輪だけでなく、燃料電池トラックや定置用燃料電池電源などにもパワーユニットを展開し、モビリティとエネルギーの両面で価値を提供しようとしています。
■燃料電池パワーユニット・定置用燃料電池電源
水素と酸素の化学反応で発電する「燃料電池」を中心に構成されたパワーユニットで、トラックなどの商用モビリティや据え置き型の電源として利用することを想定したシステムです。車載用として使った燃料電池を、データセンターや工場向けの定置用電源としてリユースする実証にも取り組んでおり、水素を活用した脱炭素電源としてのビジネス展開を視野に入れています。
■自由な移動の喜び
ホンダが自社の存在意義として繰り返し掲げるフレーズで、人やモノが行きたい場所へ安全・安心に移動できること自体に価値があるという考え方を表します。二輪・四輪に限らず、航空機やeVTOL、将来の宇宙モビリティまで含め、「移動の選択肢を広げることで人の可能性を解き放つ」というホンダの長期的なビジョンの軸になっています。
■夢の力
創業者の時代から続くホンダの価値観を端的に表した言葉で、「誰もやったことがないことに挑戦する原動力は、一人ひとりの夢にある」という考え方です。自転車用補助エンジンやマン島TTレースへの挑戦、CVCCエンジン、eVTOLや再使用型ロケットまで、世の中から見ると無謀に見える挑戦も、「夢の力」を信じる企業文化があったからこそ実現してきた、というメッセージが込められています。
■マン島TTレース
イギリス・マン島で行われるオートバイレースで、公道を閉鎖して行う非常に過酷なレースとして知られています。ホンダは創業間もない時期から「世界一のオートバイメーカーになる」という夢を掲げてこのレースに挑戦し、敗北から学びながら技術力を高め、やがて上位独占に至ったことで、世界市場への飛躍のきっかけをつかみました。
■FIAフォーミュラ・ワン世界選手権（F1）
国際自動車連盟（FIA）が主催する、世界最高峰の自動車レースシリーズで、各国で開催されるグランプリを年間を通じて戦う選手権です。ホンダはパワーユニットサプライヤーとして参戦し、極限状態での技術開発を通じて電動化時代のパワーユニット技術を磨き、その成果を市販車や将来のモビリティにも生かすという考え方で取り組んでいます。
沿革
２ 【沿革】
関係会社
４ 【関係会社の状況】
(連結子会社)
(注) １ 議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数です。
２ アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドは、連結売上収益に占める売上収益(連結会社相互間の内部売上収益を除く。)の割合が10％を超えています。同社の売上収益は所在地別北米セグメントの売上収益(セグメント間の内部売上収益または振替高を含む。)の90％を超えているため、主要な損益情報等の記載を省略しています。(その関係会社を含む。)
３ ホンダモーターヨーロッパ・リミテッドは、債務超過会社であり、2026年３月末時点で債務超過額は 183,680百万円です。
４ ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダは、債務超過会社であり、2026年３月末時点で債務超過額は 19,721百万円です。(その関係会社の持分相当額を含む。)
５ その他に含まれる会社のうち特定子会社に該当する会社は、以下のとおりです。
ホンダエアロ・インコーポレーテッド、ホンダエアクラフトカンパニー・エル・エル・シー、ホンダバンク・ゲー・エム・ベー・ハー、ホンダターキー・エー・エス、ピー・ティ・ホンダ・プレシジョン・パーツ・マニュファクチュアリング、ホンダフィリピンズ・インコーポレーテッド、台灣本田股份有限公司、ホンダリーシング(タイランド)カンパニー・リミテッド、ホンダモトール・デ・アルヘンティーナ・エス・エー、ホンダコンポーネンツ・ダ・アマゾニア・リミターダ
６ その他に含まれる債務超過会社の債務超過額は、2026年３月末時点で、以下のとおりです。
ホンダエアロ・インコーポレーテッド 60,960百万円(その関係会社の持分相当額を含む。)
ホンダエアクラフトカンパニー・エル・エル・シー 291,793百万円(その関係会社の持分相当額を含む。)
７ その他258社の内訳は国内の二輪販売会社１社、四輪販売会社９社、その他の国内連結子会社41社およびその他の海外連結子会社207社です。
(持分法適用会社)
(注) １ 議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数です。
２ Astemo㈱は、当連結会計年度において、日立Astemo㈱が商号変更したものです。
３ その他54社の内訳は国内の四輪販売会社１社、その他の国内持分法適用会社14社およびその他の海外持分法適用会社39社です。