ストーリー・沿革
サマリ
ヤマハは、クラフトマンシップと最先端技術を融合させ、アコースティックからデジタルまで幅広く手掛ける世界最大級の総合楽器メーカーです。感性評価技術を強みに、音・音楽の豊かな体験価値を提供しています。現在は中期経営計画「Rebuild & Evolve」のもと、既存事業の収益基盤再構築に加え、顧客情報基盤「Yamaha Music ID」を活用したサービスやクリエイター向けプラットフォームなど、新たな成長領域の開拓に挑戦しています。
過去
現在
未来
目指す経営指標
・2028年3月期までにROE 10%
・2028年3月期までに事業利益率 13.5%
・2028年3月期までに総還元性向 50%以上
・2028年3月期までに戦略投資額 600億円
・2028年3月期までにYamaha Music ID数 1,000万ID
・2028年3月期までに持続可能性に配慮した木材使用率 80%
・2028年3月期までにCO₂排出量(スコープ1+2)30%削減(2018年3月期比)
トップメッセージの要約
この領域では間違いなくトップである
Yamaha Music ID
スピードと共創
ハードウェアを起点
用語解説
ヤマハのブランドプロミスであり、「個性、感性、創造性を発揮し、自ら一歩踏み出そうとする人々の勇気や情熱を後押しする存在でありたい」との想いを込め、人々が心震わす瞬間を表現した言葉です。
■Rebuild & Evolve
経営ビジョンの実現に向けた中期経営計画の名称で、「強固な事業基盤の再構築(Rebuild)」と「未来を創る挑戦(Evolve)」を柱とし、収益力の回復と成長領域への投資を一体で進める戦略方針です。
■Yamaha Music ID
顧客との継続的な接点を構築・強化するためのデジタル顧客情報基盤で、各種サービスやアプリを通じて蓄積されるデータを活用し、一人ひとりのニーズに寄り添った体験価値の提供に貢献します。
■Yamaha Creator Pass
ポッドキャストなどのコンテンツを制作するクリエイターに対し、制作・著作権管理・配信・プロモーションを一貫して提供する統合型プラットフォームです。
■おとの森
楽器の製造に不可欠な希少木材を持続可能に調達するため、地域社会や行政・学術機関と一体となって国内外で展開する循環型の森林づくり・保全活動です。
■スクールプロジェクト
新興国を中心とした公教育において、日本型の音楽授業や楽器演奏の機会を提供・定着させることで、子どもたちの情操教育と将来の音楽人口拡大を目指すヤマハの支援活動です。
■ディスクラビア
鍵盤やペダルの動きを精度高くデータ化・再構成することで、アコースティックピアノの演奏を正確に再現する自動演奏機能付きピアノです。
■トランスアコースティック
アコースティック技術とデジタル技術を融合させ、響板やボディ自体をスピーカーのように振動させて豊かな音を補強・発正するヤマハ独自の音響技術および製品シリーズです。
■クラビノーバ
アコースティックピアノの演奏感や音質を電子技術で追求したヤマハのデジタルピアノ主力ブランドです。
■エレクトーン
ヤマハが長年展開している電子オルガンのブランドで、多様な音色や伴奏機能を備えた鍵盤楽器です。
■Xeno
世界のトップアーティストとの対話や試作を通じて開発されている、ヤマハのフラッグシップ管楽器(トランペット等)のモデル名です。
■TRANSPOSE Innovation Challenge
外部企業やスタートアップとのオープンイノベーションを通じて新たなビジネス領域を開拓するためにヤマハが立ち上げたグローバルビジネスコンテストです。
■Music:AI
ヤマハが楽器開発等で培った音の知見や表現ノウハウにAIを融合させ、車室内の音響空間や光演出などを自動で最適化するモビリティ向けの独自技術です。
沿革
2 【沿革】
当社グループの歴史は1887年、創業者である山葉寅楠が1台の輸入オルガンを修理したことに始まります。
1887年の創業以来、音・音楽に関連する事業を中核としながら、新たな感動と豊かな文化を世界の人々とともに創りつづけることを目指してきました。
関係会社
4 【関係会社の状況】
(注) 1 主要な事業の内容欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。
2 議決権の所有割合欄の(内書)は間接所有であります。
3 特定子会社に該当しております。
4 会社清算手続きを開始することを決定済み、または会社清算手続き中であります。
5 米国法上のLimited Partnershipであることから、資本金に代えて出資総額を、議決権の所有割合に代えて出資割合(内書は間接出資の割合)をそれぞれ記載しております。
6 ㈱ヤマハミュージックジャパン、Yamaha Corporation of America、Yamaha Music Europe GmbHについては、売上収益(連結会社相互間の内部取引売上収益を除く)の連結売上収益に占める割合が10%を超えております。同社の財務諸表における主要な損益情報等は、次のとおりであります。なお、Yamaha Corporation of America、Yamaha Music Europe GmbHの数値は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等」に反映されているIFRSによるものであるため、経常利益は記載していません。