東急

■美しい生活環境を創造する企業
東急グループが掲げる存在理念で、「安全・安心で暮らしやすく、心地よく過ごせる街や生活空間を自らの事業でつくり続ける企業でありたい」という決意を表す言葉です。鉄道や不動産、商業施設など、生活の土台になるインフラやサービスを通じて、この理念の実現を目指しています。

■地域コングロマリット経営
東急が自らの特徴として打ち出している経営モデルで、渋谷や東急線沿線といった特定エリアに、交通、不動産、生活サービス、ホテル・リゾートなど複数の事業を重ねて展開し、事業間シナジーでエリア価値と収益性を同時に高めていくやり方を指します。単なる「多角化」ではなく、「エリアを絞った総合経営」である点が特徴です。

■循環再投資
特定エリアで鉄道運賃や商業施設、不動産賃貸などから得た利益を、同じエリアの再開発や設備更新、新しいサービスづくりに再び投じる考え方です。エリア価値の向上→集客・収益の拡大→さらに再投資、という好循環をつくることで、長期的に街と事業の両方を成長させる狙いがあります。

■東急線沿線
東急電鉄が運行する各路線（東横線、田園都市線、目黒線など）の駅を中心とした生活圏を指します。東急にとっては、鉄道事業だけでなく、住宅開発、商業施設、オフィス、ホテル、生活サービスを集中的に展開してきた「ホームマーケット」であり、長期的なまちづくりの舞台となっているエリアです。

■田園都市（多摩田園都市）
東急グループが戦後から本格的に進めてきた大規模な郊外住宅地開発コンセプトで、鉄道沿線に住宅、商業施設、学校、公園などを計画的に配置し、「自然と都市機能のバランスが取れた住環境」を実現する街づくりを指します。多摩田園都市はその代表的なエリアで、東急の長期的なまちづくりの象徴となっています。

■TOKYU Garden City
ベトナム・ビンズン省の新都市エリアで展開している東急のまちづくりブランドで、日本で培った鉄道・不動産・生活サービスのノウハウを海外で展開する取り組みです。住宅、商業施設、オフィス、学校などを組み合わせた大規模開発を行い、「暮らす・働く・楽しむ」が一体となった都市空間の実現を狙っています。

■南町田グランベリーパーク
東急と自治体が連携して開発した、駅・大型商業施設・公園などが一体となったエリアの名称です。駅舎のリニューアルと商業施設、公園の整備を一体で進めることで、「ショッピングの場」であると同時に、日常的に人が集まり憩う「まち全体が公園のような場所」を目指したプロジェクトです。

■渋谷スクランブルスクエア
渋谷駅直結の超高層複合施設で、オフィス、商業施設、展望施設などを備えた再開発プロジェクトの中核となるビルの名称です。渋谷駅周辺の鉄道・街区の再編と連動し、ビジネス・観光・エンターテインメントを集積させることで、渋谷エリア全体の価値向上と東急グループ各事業への波及効果を狙っています。

■Greater SHIBUYA 2.0
東急が描く渋谷エリアの将来像を示すコンセプトで、「駅前だけでなく、周辺エリアも含めた広い意味での渋谷＝Greater SHIBUYA」を一体として成長させていく構想です。2.0という表現には、これまでの再開発を土台に、働く・住む・学ぶ・遊ぶ・創造するといった多様な機能をさらに進化させるという意味合いが込められています。

■Green Transport
東急が掲げる環境分野の取り組みの一つで、鉄道やバスなどの交通事業でCO2排出を減らしていく方針を指します。再生可能エネルギー由来の電力利用拡大や省エネ投資などを通じて、移動に伴う環境負荷を減らし、「選ばれる公共交通」としての価値を高めることを目指しています。

■Green Building
建築物に関する環境取り組みを示すコンセプトで、省エネ性能の高い設備導入や再生可能エネルギーの活用、環境認証の取得などを通じて、ビル運営による環境負荷を下げていく考え方です。オフィスや商業施設、ホテルなどの開発・改修時にこの考え方を反映させ、テナントや利用者にとっても環境配慮型の建物を増やしていく狙いがあります。

■東急EBITDA
東急が自社の事業特性に合わせて定義している経営指標で、一般的なEBITDA（営業利益＋減価償却費など）をベースに、東急グループの実態をより適切に表すよう調整したものです。利益水準だけでなく、キャッシュを生み出す力を測る指標として用いられ、中期経営計画や財務健全性の判断に活用されています。