2026.11.05更新
ストーリー・沿革
価値創造に関する情報ソースがAIによって要約されています。
情報ソース:
オリエンタルランドグループ 統合報告書 2026
サマリ
オリエンタルランドグループは、圧倒的なコンテンツ力とキャストのホスピタリティを強みに、東京ディズニーランドや東京ディズニーシーをはじめとするテーマパーク・ホテル事業を展開しています。創立以来培った集客基盤を活用し、2035長期経営戦略のもとで持続的な成長を目指しています。2028年度には「第三の柱」となるディズニークルーズ事業への参入を予定しており、日本に新たなレジャー文化の創造を推進しています。
過去
1960年7月、浦安沖の埋め立てと商業地域および一大レジャー施設の建設を通じて国民の文化・厚生・福祉に寄与する目的で設立されました。初代社長の川﨑千春氏や二代目社長の髙橋政知氏らが誘致活動を展開しました。
米国ディズニーランドに感銘を受けた川﨑千春氏が誘致活動を開始し、1979年に髙橋政知氏がディズニー社とのライセンス契約で基本合意を果たしました。1983年に東京ディズニーランドを開園し、日本のレジャー...
現在
東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの運営を中心に、ディズニーホテルや複合商業施設イクスピアリを展開しています。質の高いサービスと魅力的な空間づくりにより高いゲスト満足度を維持しています。
テーマパーク事業では、ディズニー社との長期ライセンス契約に基づく圧倒的なブランド力と開発力、自社所有の好立地な土地資産を活用しています。現場では、キャストが「すべてはゲストのために」という想いのもと質...
未来
2035長期経営戦略に基づき、テーマパークとホテル事業の深化に加え、2028年度就航予定の「ディズニークルーズ」を第三の柱として立ち上げます。集客基盤を強化・活用し、事業構造の進化を実現します。
テーマパーク事業では、2027年に新アトラクション「シュガー・ラッシュ:スウィートレスキュー」や「スペース・マウンテン・アースライズ」の導入、トゥモローランドエリアの再開発を進めます。さらに新たな成長...
目指す経営指標
・2029年度営業キャッシュ・フロー:3,000億円レベル
・2035年度売上高:1兆円以上
・ROE:2024中期経営計画期間よりさらに上の水準
・2035年度配当性向:30%水準
・2030年エンゲージメント調査総合スコア(OLCグループ):71
・2027年度女性管理職比率(単体):25%以上
・2027年度男性育休取得率(単体):95%以上
・2030年度温室効果ガス排出量スコープ1・2:2024年度比42%削減
・2030年度温室効果ガス排出量スコープ3:2024年度比25%削減
・2030年度焼却・埋立処分量:2016年度比13%削減
・2030年度リサイクル率:80%
・2035年度売上高:1兆円以上
・ROE:2024中期経営計画期間よりさらに上の水準
・2035年度配当性向:30%水準
・2030年エンゲージメント調査総合スコア(OLCグループ):71
・2027年度女性管理職比率(単体):25%以上
・2027年度男性育休取得率(単体):95%以上
・2030年度温室効果ガス排出量スコープ1・2:2024年度比42%削減
・2030年度温室効果ガス排出量スコープ3:2024年度比25%削減
・2030年度焼却・埋立処分量:2016年度比13%削減
・2030年度リサイクル率:80%
トップメッセージの要約
本物志向
パイオニア精神
守りの現場力
引き算の経営
人の力
パイオニア精神
守りの現場力
引き算の経営
人の力
代表取締役会長(兼)CEOの髙野由美子氏は、創業以来受け継がれてきた「本物をつくる」という哲学と前例のない挑戦を恐れないパイオニア精神こそがグループのDNAであると強調しています。環境の変化が激しい現...
用語解説
■すばらしい人間とその世界
1960年の創業以来、オリエンタルランドグループが代々一貫して受け継いでいる精神や価値観の根底にある言葉です。
■絶えることのない人間賛歌の聞こえる広場をめざして
オリエンタルランドが創業時から大切にしている理念であり、ゲストに「夢・感動・喜び・やすらぎ」を提供し続けるための原点となる想いです。
■The Five Keys~5つの鍵~
東京ディズニーランドおよび東京ディズニーシーを運営するにあたり、すべてのキャストがゲストに最高のおもてなしを提供する際の判断・行動基準となる5つの規律(Safety、Courtesy、Inclusion、Show、Efficiency)のことです。
■ファンタジースプリングス
2024年6月に東京ディズニーシーに開業した、「魔法の泉が導くディズニー物語の世界」をテーマとするテーマポートです。
■ディズニー・プレミアアクセス
パーク内の指定対象アトラクションやエンターテイメントプログラムを、指定した時間枠で体験できる有料のサービスです。
■ジュビリーブルー
東京ディズニーシー開園25周年アニバーサリーイベントのテーマカラーであり、海のきらめきから着想を得てキャストやゲスト、パークの一体感を表現した象徴的な色です。
■ファンダフル・ディズニー
東京ディズニーリゾートのオフィシャルパークファンクラブの名称で、パークをより深く楽しむための特典や限定施策を提供しています。
■オリエンタルランド・イノベーションズ
グループの企業使命に資する新規事業の創出や社会課題解決を目的として、ベンチャー企業への投資や共創を推進するコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)子会社です。
■1デーパークホッパーパスポート
1日のうちに東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの両方のパークを自由に行き来して楽しむことができる期間限定のチケットです。
■ドリームアップ アイデア!
キャスト一人ひとりの気づきや想いを起点に、部門や役割の枠を越えてパーク運営やサービス向上の提案を募集・実現する社内施策です。
■OLC Buddy
オリエンタルランドグループ独自で導入・活用が進められている、社内業務の効率化や高度化を支援する生成AIシステムです。
■OLCキャリア・カレッジ
キャストの自立的なキャリア形成を支援するため、キャリア相談や各種プログラムの提供を行う常設の支援組織・施設の名称です。
1960年の創業以来、オリエンタルランドグループが代々一貫して受け継いでいる精神や価値観の根底にある言葉です。
■絶えることのない人間賛歌の聞こえる広場をめざして
オリエンタルランドが創業時から大切にしている理念であり、ゲストに「夢・感動・喜び・やすらぎ」を提供し続けるための原点となる想いです。
■The Five Keys~5つの鍵~
東京ディズニーランドおよび東京ディズニーシーを運営するにあたり、すべてのキャストがゲストに最高のおもてなしを提供する際の判断・行動基準となる5つの規律(Safety、Courtesy、Inclusion、Show、Efficiency)のことです。
■ファンタジースプリングス
2024年6月に東京ディズニーシーに開業した、「魔法の泉が導くディズニー物語の世界」をテーマとするテーマポートです。
■ディズニー・プレミアアクセス
パーク内の指定対象アトラクションやエンターテイメントプログラムを、指定した時間枠で体験できる有料のサービスです。
■ジュビリーブルー
東京ディズニーシー開園25周年アニバーサリーイベントのテーマカラーであり、海のきらめきから着想を得てキャストやゲスト、パークの一体感を表現した象徴的な色です。
■ファンダフル・ディズニー
東京ディズニーリゾートのオフィシャルパークファンクラブの名称で、パークをより深く楽しむための特典や限定施策を提供しています。
■オリエンタルランド・イノベーションズ
グループの企業使命に資する新規事業の創出や社会課題解決を目的として、ベンチャー企業への投資や共創を推進するコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)子会社です。
■1デーパークホッパーパスポート
1日のうちに東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの両方のパークを自由に行き来して楽しむことができる期間限定のチケットです。
■ドリームアップ アイデア!
キャスト一人ひとりの気づきや想いを起点に、部門や役割の枠を越えてパーク運営やサービス向上の提案を募集・実現する社内施策です。
■OLC Buddy
オリエンタルランドグループ独自で導入・活用が進められている、社内業務の効率化や高度化を支援する生成AIシステムです。
■OLCキャリア・カレッジ
キャストの自立的なキャリア形成を支援するため、キャリア相談や各種プログラムの提供を行う常設の支援組織・施設の名称です。
2026年3月期有価証券報告書より
沿革
2 【沿革】
関係会社
4 【関係会社の状況】
(1) 連結子会社
(注) ㈱ミリアルリゾートホテルズについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 (1)売上高 103,883百万円
(2)経常利益 28,579百万円
(3)当期純利益 21,101百万円
(4)純資産額 53,794百万円
(5)総資産額 70,701百万円
(2) 持分法適用関連会社
3社
(3) その他の関係会社
(注) 1.上記関係会社は、有価証券報告書を提出しております。
2.議決権の被所有割合の( )内は、間接所有割合で内数となっております。
3.京成電鉄㈱の当社に対する議決権の間接所有0.08%は、京成電鉄㈱の子会社である㈱京成保険コンサルティング及び京成不動産㈱等の当社議決権の所有割合を合計したものです。
4.「役員の兼任」は、当社役員または従業員が関係会社の役員を兼任している有無を表示しております。