ベルテクスコーポレーション

３ 【事業の内容】

当社グループは当社、連結子会社９社及び関連会社１社で構成されており、主にコンクリート二次製品の製造及び販売並びに据付工事、コンクリートパイル製品の製造・販売並びに杭打工事、防災製品の製造・販売並びに設置工事等の事業を展開しております。

また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。

当社グループの事業に係わる当社及び関係会社の位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであり、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。

なお、当連結会計年度より報告セグメントの名称を変更しております。詳細は、「第５　経理の状況　１．連結財務諸表等　（１）連結財務諸表　注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。

 事業の系統図は次のとおりであります。

４ 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

 (1) 経営成績等の状況の概要

① 財政状態の分析

当連結会計年度末の総資産は51,866百万円(前連結会計年度末と比べ158百万円減)となりました。

流動資産は34,690百万円(前連結会計年度末と比べ1,887百万円増)となりました。

これは主に受取手形、売掛金及び契約資産7,505百万円（前連結会計年度末と比べ1,626百万円減）に対し、現金及び預金17,323百万円(前連結会計年度末と比べ3,401百万円増)等によるものであります。

固定資産は17,176百万円(前連結会計年度末と比べ2,045百万円減)となりました。

これは主に土地7,178百万円(前連結会計年度末と比べ900百万円減)及びのれん3,049百万円(前連結会計年度末と比べ277百万円減)等によるものであります。

当連結会計年度末の総負債は15,332百万円(前連結会計年度末と比べ2,832百万円減)となりました。

流動負債は、11,960百万円(前連結会計年度末と比べ1,856百万円減)となりました。

これは主に電子記録債務3,747百万円(前連結会計年度末と比べ718百万円減)及び未払法人税等462百万円(前連結会計年度末と比べ626百万円減)等によるものであります。

固定負債は3,371百万円(前連結会計年度末と比べ976百万円減)となりました。

これは主に長期借入金844百万円(前連結会計年度末と比べ614百万円減)及び退職給付に係る負債403百万円（前連結会計年度末と比べ318百万円減）等によるものです。

当連結会計年度末の純資産は36,534百万円(前連結会計年度末と比べ2,674百万円増)となりました。

これは主に資本剰余金342百万円（前連結会計年度末と比べ1,371百万円減）に対し、利益剰余金34,895百万円（前連結会計年度末と比べ3,784百万円増）等によるものです。この結果、自己資本比率は70.0％（前期末比5.4％増）となりました。

② 経営成績の分析

当連結会計年度におけるわが国経済は、企業業績の回復を背景とした設備投資の増加や雇用・所得環境の改善などにより、全体として緩やかな回復の動きがみられたものの、原材料及びエネルギー価格の高止まり、円安の進行、海外経済の減速、地政学的リスクや、各国間の貿易摩擦など、先行きの不透明感は依然として続いております。

当社グループが属する業界におきましては、近年多発する異常気象や大規模自然災害を背景に、国土強靭化や防災・減災の重要性が一段と高まっています。政府も「国土強靭化」や「防災・減災」政策を積極的に推進し、インフラ老朽化対策や防災インフラの整備、気候変動リスクへの対応を目的とした公共投資が底堅く推移しています。

一方で、将来的な国内市場の縮小リスクや深刻な労働力不足、原材料・物流コストの高騰といった構造的な課題が、業界全体で共通する問題となっています。なお、当社グループが属する業界は主に国内市場を対象とした内需型産業であるため、海外経済の変動による直接的な影響は限定的となっています。

当社グループでは、未来への新たな一歩として、2024年４月１日に「VERTEX Purpose（ベルテクス・パーパス）」を制定しました。また、「VERTEX Purpose」の実現に向けて10年後の2034年に目指す姿、ありたい姿として策定した、長期ビジョン「VERTEX Vision2034」と2025年３月期から2027年３月期までの３か年を対象期間とする第３次中期経営計画を策定しました。

これらの取り組みのもと、第３次中期経営計画期間は「VERTEX Vision2034」に基づく１期目と位置付け、事業ポートフォリオの強化に向けた成長投資を推進するとともに、基盤を整えたコア事業の再成長と、長期的な成長の軸となる新規事業の育成に取り組んでいます。重点施策として掲げる「事業ポートフォリオの強化」、「人的資本・R&D・DXの推進強化」、「サステナビリティの推進」に注力し、更なる企業価値の向上に努めております。

当連結会計年度の業績につきましては、売上高は38,918百万円（前年同期比5.7%増）、営業利益は6,285百万円（前年同期比9.8%増）、経常利益は6,449百万円（前年同期比10.3%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は4,826百万円（前年同期比29.4%増）となりました。

セグメント業績を示すと、次のとおりであります。

なお、当連結会計年度より、従来「防災事業」としていた報告セグメントの名称を「斜面防災事業」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更であり、セグメント情報に与える変更はありません。

(コンクリート事業)

コンクリート事業において、上期の九州地区で受注した収益性の高い大型案件に加え、販売単価の見直しによる収益性の向上が順調に推移しました。その結果、売上高は前年同期比4.6％増の26,918百万円、セグメント利益は前年同期比10.4％増の5,410百万円となりました。

(パイル事業)

パイル事業において、上期を中心に前年度からの継続案件や期首に予定していた新規案件が順調に進捗しました。その結果、売上高は前年同期比32.5％増の3,689百万円、セグメント利益は前年同期比200.7％増の246百万円となりました。

(斜面防災事業)

斜面防災事業において、製品販売量が堅調に推移したことに加え、工事受注量が計画を上回る水準で増加しました。その結果、売上高は前年同期比2.6％増の4,890百万円、セグメント利益は前年同期比6.6％増の1,659百万円となりました。

(その他)

油圧ホースメンテナンス事業において、受注が順調に進捗したものの、セラミックス事業において、自動車（EV）関連及び半導体製造装置関連の出荷が低調に推移しました。その結果、売上高は前年同期比3.9％減の3,419百万円、セグメント利益は前年同期比1.2％減の779百万円となりました。

③ キャッシュ・フローの分析

当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前年同期に比べ3,406百万円増加し、17,303百万円となりました。

当連結会計年度末に係る区分ごとのキャッシュ・フローの状況は以下のとおりであります。

（営業活動によるキャッシュ・フロー）

営業活動の結果得られた資金は、6,376百万円（前年同期比783百万円増）となりました。その主な要因は、法人税等の支払額2,106百万円等の資金支出に対し、税金等調整前当期純利益6,348百万円及び減価償却費1,171百万円等によるものであります。

（投資活動によるキャッシュ・フロー）

投資活動の結果得られた資金は、215百万円（前年同期比741百万円増）となりました。その主な要因は、有形固定資産の取得による支出1,056百万円等の資金支出に対し、事業譲渡による収入467百万円及び保険積立金の解約による収入758百万円等によるものであります。

（財務活動によるキャッシュ・フロー）

財務活動の結果使用した資金は、3,185百万円（前年同期比1,033百万円増）となりました。その主な要因は、自己株式取得による支出1,302百万円、短期借入金の返済による支出616百万円及び配当金の支払額1,038百万円等の資金支出によるものであります。

④ 生産、受注及び販売の実績

ａ.生産実績

当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

(注) １．セグメント間取引については、相殺消去しております。

２．金額は製造原価によっております。

ｂ.受注実績

当連結会計年度における受注実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

(注) １．セグメント間取引については、相殺消去しております。

２．金額は販売価格によっております。

ｃ.販売実績

当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

(注) セグメント間取引については、相殺消去しております。

 (2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容

経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

① 重要な会計方針及び見積り

当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成にあたりまして、必要と思われる見積りは合理的な基準に基づいて実施しております。詳細につきましては、「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　注記事項（連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項）　４．会計方針に関する事項」に記載のとおりでありますが、特に以下の重要な会計方針が連結財務諸表作成における重要な見積りの判断に大きな影響を及ぼすと考えております。

1. 固定資産及びのれんの減損処理

当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、減損処理が必要となる可能性があります。

2. 繰延税金資産

当社グループは、繰延税金資産について、その回収可能性を考慮して、評価性引当額を計上しております。評価性引当額を計上する際には、将来の課税所得を合理的に見積っております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するので、その見積額が減少した場合は繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。

3. 退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産

従業員退職給付費用及び債務は、数理計算上で設定される前提条件に基づき算出されております。これらの前提条件には、割引率、発生した給付額、利息費用、年金資産の長期期待運用収益率、死亡率などの要素が含まれております。実際の結果がこれらの前提条件と異なる場合、または前提条件が変更された場合、その影響は発生、変更年度に一時の費用として認識されるため、退職給付費用及び債務に影響を及ぼす可能性があります。

② 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容

当社グループの経営成績等は、「(1）経営成績等の状況の概要　① 財政状態の分析及び　② 経営成績の分析」に記載のとおりであります。

③ 資本の財源及び資金の流動性に係る情報

当社グループの主要な運転資金需要は、製品製造のための材料費や部品の調達及び商品仕入に費やされており、製造費や販売費及び一般管理費等に計上される財・サービスに対しても同様に費消されております。また、投資を目的とした資金需要は、生産設備の新設、改修及び関連会社株式の取得等に支出されております。これらの所要資金については、自己資金により賄っております。

なお、当連結会計年度末における借入金及びリース債務を含む有利子負債の残高は3,910百万円となっております。また、当連結会計年度における現金及び現金同等物の残高は17,303百万円となっております。

これらの資金需要につきましては、営業活動によるキャッシュ・フロー及び自己資金の他、金融機関からの借入金等による資金調達にて対応してまいります。

なお、当連結会計年度のキャッシュ・フローの分析につきましては、「第２　事業の状況　４ 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析　(1) 経営成績等の状況の概要　③ キャッシュ・フローの分析」に記載のとおりであります。

(経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等の進捗状況)

2024年５月10日に公表いたしました中期経営計画（2024年度～2026年度）の目標、当期実績については以下のとおりです。

　　（単位：百万円）

※2027年３月期の売上高の(　)は、M&A目標を含んだ売上高となります。

当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因につきましては、「３ 事業等のリスク」に記載のとおりであります。

なお、「VERTEX Vision 2034」 に基づく第３次中期経営計画の１期目として2025年３月期の業績は、売上高は計画対比で僅かに下振れしましたが、収益性の高い大型案件が寄与し営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益では計画を上回る結果となりました。

(セグメント情報等)

【セグメント情報】

１．報告セグメントの概要

（1）報告セグメントの決定方法

当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

当社グループは、その製品・サービスの内容により、「コンクリート事業」、「パイル事業」及び「斜面防災事業」の３つを報告セグメントとしております。

（2）各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類

「コンクリート事業」は、マンホール、ヒューム管、ボックスカルバート等のコンクリート二次製品の製造・販売、その関連商品の販売並びにこれら製品の据付工事を行っております。

「パイル事業」は、遠心力プレストレスコンクリートパイルの製造・販売並びに杭打工事を行っております。

「斜面防災事業」は、各種落石防護柵等の防災製品の製造・販売、その関連商品の販売並びに設置工事を行っております。

（3）報告セグメントの変更等に関する事項

当連結会計年度より、従来「防災事業」としていた報告セグメントの名称を「斜面防災事業」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更であり、セグメント情報に与える変更はありません。

なお、前連結会計年度のセグメント情報についても変更後の名称で記載しております。

２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、棚卸資産の評価基準を除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ前の価額で評価しております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。

３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報

前連結会計年度(自  2023年４月１日  至  2024年３月31日)

(単位：千円)

(注) １．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、セラミックス事業、油圧関連事業、賃貸事業及びシステム開発事業等を含んでおります。

２．調整額は、以下のとおりであります。

（1）セグメント利益の調整額△1,600,352千円には、のれんの償却額△277,183千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,323,169千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。

（2）セグメント資産の調整額17,648,528千円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であり、その主なものは余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。

（3）減価償却費の調整額88,995千円は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門の減価償却費であります。

（4）有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額173,801千円は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門の設備投資額であります。

３．セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

当連結会計年度(自  2024年４月１日  至  2025年３月31日)

(単位：千円)

(注) １．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、セラミックス事業、油圧関連事業、賃貸事業及びシステム開発事業等を含んでおります。

２．調整額は、以下のとおりであります。

（1）セグメント利益の調整額△1,810,697千円には、のれんの償却額△277,183千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,533,514千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。

（2）セグメント資産の調整額19,572,473千円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であり、その主なものは余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。

（3）減価償却費の調整額92,891千円は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門の減価償却費であります。

（4）有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額8,520千円は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門の設備投資額であります。

３．セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

【関連情報】

前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

１．製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

２．地域ごとの情報

（1）売上高

本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

（2）有形固定資産

本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

３．主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。

当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

１．製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

２．地域ごとの情報

（1）売上高

本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

（2）有形固定資産

本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

３．主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

(単位：千円)

(注)減損損失の詳細については、「注記事項 連結損益計算書関係 ※７ 減損損失」をご参照ください。

当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

(単位：千円)

(注)減損損失の詳細については、「注記事項 連結損益計算書関係 ※７ 減損損失」をご参照ください。

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

(単位：千円)

 (注)「全社」の金額は、連結子会社の買収時に発生したものであります。

当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

(単位：千円)

 (注)「全社」の金額は、連結子会社の買収時に発生したものであります。

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

　該当事項はありません。

当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

　該当事項はありません。