2024年3月期有価証券報告書より

社長・役員

代表取締役社長  山尾 康二 (65歳) 議決権保有率 0.00%

略歴

1981年4月

日本鉱業㈱入社

2012年10月

JX日鉱日石金属㈱金属事業本部総括室室長
パンパシフィック・カッパー㈱執行役員(総務部・経営企画部担当)

2013年4月

JX日鉱日石金属㈱執行役員

2013年6月

同社執行役員、経営企画部担当、金属事業本部総括室室長

2014年6月

同社執行役員

経理財務部担当、経理財務部長

2017年4月

JX金属㈱(社名変更)常務執行役員

電材加工事業本部副本部長

2018年4月

同社取締役・常務執行役員

2019年4月

同社取締役・常務執行役員、経理財務部・環境安全部・物流部・監査部管掌

パンパシフィック・カッパー㈱代表取締役(2020年3月退任)

2020年4月

JX金属㈱取締役・常務執行役員社長補佐(特命事項)・環境安全部管掌(2021年3月退任)

2021年6月

当社代表取締役社長・社長執行役員(現任)

所有者

 

(5) 【所有者別状況】

 

2024年3月31日現在

区分

株式の状況(1単元の株式数100株)

単元未満
株式の状況
(株)

政府及び
地方公共
団体

金融機関

金融商品
取引業者

その他の
法人

外国法人等

個人
その他

個人以外

個人

株主数
(人)

18

43

207

173

94

24,960

25,495

所有株式数
(単元)

44,970

10,335

404,475

93,275

391

158,897

712,343

36,610

所有株式数
の割合(%)

6.3

1.5

56.8

13.1

0.0

22.3

100

 

(注) 1.自己株式98,836株は「個人その他」に988単元、「単元未満株式の状況」に36株含まれております。

2.「その他の法人」の欄には、証券保管振替機構名義の株式が、80単元含まれております。

 

役員

(2) 【役員の状況】

① 役員一覧

男性9名 女性1名 (役員のうち女性の比率10.0%)

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

代表取締役社長
社長執行役員

山尾 康二

1959年1月7日生

1981年4月

日本鉱業㈱入社

2012年10月

JX日鉱日石金属㈱金属事業本部総括室室長
パンパシフィック・カッパー㈱執行役員(総務部・経営企画部担当)

2013年4月

JX日鉱日石金属㈱執行役員

2013年6月

同社執行役員、経営企画部担当、金属事業本部総括室室長

2014年6月

同社執行役員

経理財務部担当、経理財務部長

2017年4月

JX金属㈱(社名変更)常務執行役員

電材加工事業本部副本部長

2018年4月

同社取締役・常務執行役員

2019年4月

同社取締役・常務執行役員、経理財務部・環境安全部・物流部・監査部管掌

パンパシフィック・カッパー㈱代表取締役(2020年3月退任)

2020年4月

JX金属㈱取締役・常務執行役員社長補佐(特命事項)・環境安全部管掌(2021年3月退任)

2021年6月

当社代表取締役社長・社長執行役員(現任)

(注3)

3

 取締役
副社長執行役員
社長補佐(技術全般)環境安全部・品質保証部・設備技術部・情報システム部管掌
技術戦略本部・
 新素材事業部管掌

結城 典夫

1960年3月4日生

1982年4月

日本鉱業㈱入社

2013年4月

JX日鉱日石金属㈱技術開発センターセンター長

2015年6月

同社執行役員、技術開発本部副本部長

2016年4月

JX金属㈱(社名変更)

執行役員技術本部副本部長

2019年4月

当社常務執行役員、技術本部副本部長、技術開発センター所長

2020年4月

新規事業推進室管掌

2021年6月

取締役・常務執行役員、技術本部長

2023年4月

取締役・副社長執行役員(現任)

社長補佐(現任)

技術戦略本部長

新素材事業部管掌(現任)

2023年6月

環境安全部・品質保証部・設備技術部・情報システム部管掌(現任)

2024年4月

技術戦略本部管掌(現任)

(注3)

5

 

 

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

取締役
ESG推進部・経営企画部・総務人事部・調達部管掌

井ノ川 朗

1964年6月5日生

1989年4月

日本鉱業㈱入社

2013年10月

パンパシフィック・カッパー㈱チリ事務所法務部長

2017年4月

当社へ出向

当社経営企画部長

2018年3月

当社へ移籍

2019年4月

経営管理本部総務人事部長

2021年4月

執行役員

2022年4月

経営管理本部副本部長

経営管理本部総務人事部総務担当部長

2022年6月

当社取締役

2023年4月

取締役・常務執行役員(現任)

2023年6月

経営管理本部長

2024年1月

ESG推進部・経営企画部・総務人事部・調達部管掌(現任)

(注3)

2

取締役

飯田 一彦

1963年12月7日生

1988年4月

日本鉱業株式会社入社

2008年4月

日鉱金属株式会社
白銀工場製造部マキナス担当部長

2009年7月

Nikko Metals Philippines,Inc.出向、同社Plant Manager

2014年4月

JX Nippon Mining & Metals Phillippines, Inc.(社名変更)President

2016年4月

JX金属株式会社 日立事業所副所長

2019年4月

同社執行役員

タンタル・ニオブ事業部副事業部長

2020年4月

タンタル・ニオブ事業部長(現任)

技術本部審議役(現任)

2022年4月

同社常務執行役員(現任)

2023年6月

当社取締役(現任)

JX金属株式会社

経営企画部審議役(現任)

(注3)

取締役

井窪 保彦

1953年2月11日生

1977年4月

弁護士登録(第一東京弁護士会)(現任)

1991年1月

阿部・井窪・片山法律事務所シニアパートナー(現任)

1994年4月

最高裁判所司法研修所教官

2007年4月

第一東京弁護士会副会長

2009年4月

関東弁護士会連合会副理事長

2014年4月

日本弁護士連合会常務理事

2015年6月

当社社外取締役(現任)

(注3)

取締役

大藏 公治

1953年5月14日生

1976年4月

三井物産㈱入社

2001年5月

米国三井物産上級副社長

2003年9月

三井物産㈱ベースメタル部長

2005年4月

同社非鉄原料事業部長

2008年5月

日本アマゾンアルミニウム㈱代表取締役社長

2015年4月

㈱エムデイアール取締役会長

2016年4月

三洋テクノソリューションズ鳥取㈱取締役

2017年7月

オーニッツ代表(現任)

2019年6月

当社社外取締役(現任)

(注3)

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(千株)

取締役
監査等委員
(常勤)

片岡 拓雄

1960年12月14日生

1983年4月

当社入社

2010年1月

技術開発本部 

開発部長、知的財産部長

2012年7月

触媒統括部 触媒企画担当部長、製品技術担当部長

2015年4月

当社執行役員、機能化学品事業統括本部副本部長、機能化学品事業統括本部触媒事業本部長

2020年4月

IT化推進室管掌、技術本部副本部長

2021年4月

常務執行役員

2021年7月

環境安全部管掌、技術本部副本部長

2022年4月

茅ヶ崎工場長

2023年4月

品質保証部・情報システム部管掌

2023年6月

当社取締役監査等委員(現任)

(注4)

5

取締役
監査等委員

千崎 滋子

1957年8月4日生

1980年4月

オリエント・リース㈱入社

1986年2月

アンダーソン・毛利・ラビノウィッツ法律事務所入所

1990年10月

監査法人トーマツ入所

1994年3月

公認会計士登録(現任)

1997年8月

千崎滋子公認会計士事務所代表

2009年8月

日本公認会計士協会

業務本部主任研究員

2010年8月

同協会自主規制・業務本部

2013年8月

千崎滋子公認会計士事務所代表(復職)(現任)

2019年6月

当社社外監査役

2020年6月

当社取締役(社外)監査等委員(現任)

2022年6月

株式会社湖池屋取締役(社外)監査等委員(現任)

(注5)

取締役
監査等委員

原田 直巳

1958年9月5日生

1981年4月

㈱日本興業銀行(現 ㈱みずほ銀行)入行

1989年10月

ロンドン興銀ダイレクター

2004年10月

ルクセンブルグみずほ信託銀行

最高経営責任者(CEO&MD)

2006年4月

Euroclear plcノン・エグゼクティブ・ダイレクター(非業務執行取締役)

2008年8月

資産管理サービス信託銀行㈱
受託資産管理部長 

2011年6月

㈱ゆりかもめ常務取締役(2021年6月退任)

2021年6月

当社取締役(社外)監査等委員(現任)

(注4)

取締役
監査等委員

小林 昭夫

1963年10月2日生

1987年9月

青山監査法人入所

1991年10月

公認会計士登録(現任)

1993年12月

Price Waterhouse Singapore事務所出向

1999年7月

青山監査法人 社員

2006年9月

あらた監査法人(現 PwC Japan有限責任監査法人)代表社員(現任)(2024年6月退任予定)

2024年7月

当社取締役(社外)監査等委員(就任予定)

(注6)

15

 

 

 

(注) 1.取締役のうち 井窪保彦及び大藏公治は、監査等委員でない社外取締役であります。

2.取締役のうち 千崎滋子、原田直巳及び小林昭夫(2024年7月1日就任予定)は、監査等委員である社外取締役であります。

3.監査等委員でない取締役の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。

4.監査等委員である取締役 片岡拓雄、原田直巳の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

5.監査等委員である取締役 千崎滋子の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

6.監査等委員である取締役 小林昭夫の任期は、2024年7月1日から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

7.当社は、執行役員制を導入しております。執行役員は以下のとおりであります。

 

社長執行役員

山尾 康二

副社長執行役員

社長補佐(技術全般)

環境安全部・品質保証部・設備技術部・情報システム部管掌

技術戦略本部・新素材事業部管掌

 

結城 典夫

 

常務執行役員

化学品事業部長

 

藤井 隆

常務執行役員

チタン事業部長

 

三戸 武士

常務執行役員

技術戦略本部長

技術戦略本部技術開発センター所長

新素材事業部審議役

 

堀川 松秀

常務執行役員

ESG推進部・経営企画部・総務人事部・調達部管掌

 

井ノ川 朗

チタン事業部副事業部長

物流部管掌

 

中嶌 健

チタン事業部副事業部長

チタン事業部高純度金属製造部長

チタン事業部茅ヶ崎インゴット製造部長

 

鈴木 純一

技術戦略本部副本部長

技術戦略本部技術戦略部長

技術戦略本部知的財産部長

新素材事業部審議役

 

生澤 正克

ESG推進部長

 

足立 倫明

触媒事業部副事業部長

 

高村 俊夫

新素材事業部長

技術戦略本部技術戦略部審議役

東邦マテリアル㈱代表取締役

 

山口 健一

総務人事部長

 

平田 章

 

 

 

② 社外役員の状況

当社の社外取締役は5名であります。

社外取締役 井窪保彦は、弁護士として長年企業法務の各分野に携わっており、その知識・経験を活かし、法的リスク管理その他の法務的視点などから有益な意見、助言を頂いております。今後もこうした意見、助言とともに、業務執行から独立した客観的な立場から、適切な経営判断と経営陣に対する実効性の高い監督を行って頂くことが期待できることから、監査等委員でない社外取締役に選任しております。なお、同氏は過去に社外役員となること以外の方法で会社経営に関与した経験はありませんが、上記の理由により社外取締役としての職務を適切に遂行頂けると判断しております。また、同氏と当社の間には、取引関係その他の特別な関係はありません。

社外取締役 大藏公治は、三井物産株式会社において、米国法人の副社長、金属事業部門の部長を歴任し、また同社が出資する資源投資会社において代表取締役社長を務めるなど、金属事業分野及び企業経営に関する豊富な知識と経験を有しており、その知識・経験を活かした有益な意見、助言を頂いております。今後もこうした意見、助言とともに、業務執行から独立した客観的な立場から、適切な経営判断と経営陣に対する実効性の高い監督を行って頂くことが期待できることから、監査等委員でない社外取締役に選任しております。なお、同氏と当社の間には、取引関係その他の特別な関係はありません。

監査等委員である社外取締役 千崎滋子は、公認会計士として長年にわたり会計監査、内部統制構築支援、不正事例調査等の業務に従事しており、企業会計・監査・内部統制の分野において豊富な知識と経験を有しております。これらの知識や経験に基づく有益な意見、助言を頂くとともに、監査等委員としての役割を適切に果たし、業務執行から独立した客観的な立場から経営陣に対する実効性の高い監督を行って頂くことが期待できることから、監査等委員である社外取締役に選任しております。なお、同氏は過去に社外役員となること以外の方法で会社経営に関与した経験はありませんが、上記の理由により社外取締役としての職務を適切に遂行頂けると判断しております。また、同氏と当社の間には、取引関係その他の特別な関係はありません

監査等委員である社外取締役 原田直巳は、日本及び欧州において幅広い金融業務の経験を有するとともに、銀行の海外現地法人及び外資系金融機関で最高経営責任者及び非業務執行取締役を、また、日本の事業会社で常務取締役を務めるなど、企業経営に関する豊富な経験を有しております。これらの知識・経験に基づく有益な意見、助言を頂くとともに、監査等委員としての役割を適切に果たし、業務執行から独立した客観的な立場から経営陣に対する実効性の高い監督を行って頂くことが期待できることから、監査等委員である社外取締役に選任しております。なお、同氏と当社の間には、取引関係その他の特別な関係はありません。

監査等委員である社外取締役 小林昭夫は、長年にわたり大手監査法人において監査業務に携わるとともに、企業再編、内部統制構築、コーポレートガバナンス等に関するアドバイザリー業務にも従事した経験があり、豊富な知識・経験を有しています。また、同氏は、企業再編やそれらに関連する証券市場での取引、ディスクロージャー等に関する実務にも精通しています。これらの知識・経験に基づく有益な意見、助言を頂くとともに、監査等委員としての役割を適切に果たし、業務執行から独立した客観的な立場から経営陣に対する実効性の高い監督を行って頂くことが期待できることから、監査等委員である社外取締役に選任しております。なお、同氏は過去に社外役員となること以外の方法で会社経営に関与した経験はありませんが、上記の理由により社外取締役としての職務を適切に遂行頂けると判断しております。また、同氏と当社の間には、取引関係その他の特別な関係はありません。

当社は、社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針として明確に定めたものはありませんが、東京証券取引所が定める独立性基準に従って独立性の判断を行い、人選に当たっては、企画、営業、製造、技術、IT、財務、会計、法務、経営など各専門分野において豊富な経験を有し、優れた人格と見識を持ち、当社の企業価値の向上に貢献し得る人材であることを前提として選任しております。

 

関係会社

 

4 【関係会社の状況】

 

名称

住所

資本金又は
出資金
(百万円)

主要な事業
の内容

議決権の
所有(被所有)割合

関係内容

所有割合
(%)

被所有
割合(%)

(連結子会社)

 

 

 

 

 

 

トーホーテック㈱

神奈川県
茅ヶ崎市

160

金属チタン事業

100.0

チタン製品を販売しております。
事務所、機械装置等を賃貸しております。
資金の借入を行っております。
役員の兼任あり。

Toho Titanium America
Co.,Ltd.

ペンシルベニア州
ピッツバーグ

600
千米ドル

金属チタン事業
触媒事業

100.0

チタン製品、触媒製品を販売しております。
役員の兼任あり。

東邦マテリアル㈱

岐阜県
土岐市

200

化学品事業

80.0

原料等を販売しております。
資金の貸付を行っております。
役員の兼任あり。

(持分法適用関連会社)

 

 

 

 

 

 

Advanced Metal
Industries Cluster and
Toho Titanium Metal
Co.,Ltd.

サウジアラビア王国
ヤンブー

450,000
千サウジリヤル

金属チタン事業

35.0

チタン製品を購入しております。
役務の提供を行っております。
役員の兼任あり。

㈱TOHOWORLD

福岡県
北九州市

100

全社(共通)

45.0

役務の提供を受けております。
役員の兼任あり。

(親会社)

 

 

 

 

 

 

ENEOSホールディングス㈱
※1

東京都
千代田区

100,000

エネルギー事業、石油・天然ガス開発事業、金属事業を行う子会社及びグループ会社の経営管理

50.40

(50.40)

JX金属㈱

東京都
港区

75,000

非鉄金属製品及び電材加工製品の製造・販売並びに非鉄金属リサイクル

50.40

チタン製品を販売しております。
役員の兼任あり。

 

(注) 1.主要な事業の内容欄には、親会社を除いてセグメントの名称を記載しております。

2.議決権の所有割合の(  )内は、間接所有割合で内数であります。

3.※1:有価証券報告書を提出しております。

4.Toho Titanium Europe Co., Ltd.は、当連結会計年度において清算結了したことにより、連結子会社から除外しております。

5.日鉄直江津チタン株式会社は、当連結会計年度において当社が保有する全株式を売却したことにより、関連会社から除外しております。

沿革

 

2 【沿革】

1948年9月

東京都中央区において三和通商株式会社を設立。資本金300万円。

1953年8月

商号を東邦チタニウム株式会社に変更。

事業目的を金属チタンの製造・販売に変更。

1954年2月

神奈川県茅ヶ崎市に工場を建設。

スポンジチタン製造設備完成。チタン事業に進出。

1955年5月

株式を公開。東京証券市場店頭売買。

1960年7月

チタンインゴット設備完成。以後逐次増設。

1961年10月

株式を東京・大阪証券取引所市場第二部に上場。

1963年4月

高純度酸化チタン設備完成。電材事業に進出。

1965年6月

三塩化チタン触媒設備完成。触媒事業に進出。

1987年7月

加工部門が独立してトーホーテック㈱を設立。

1990年5月

ユニオン タイタニウム スポンジ コーポレーションに出資。

1990年8月

三京ダイヤモンドグループ(三京ダイヤモンド工業㈱、㈱三京ダイヤモンド商事他)を買収。
ダイヤモンド工具事業に進出。

1991年7月

東邦環境サービス㈱、㈱東邦プラント合併。社名を㈱テスコに変更。

1996年7月

ISO9002登録。

1998年1月

東チタ触媒黒部㈱を設立。

1998年4月

三京ダイヤモンド工業㈱と㈱三京ダイヤモンド商事合併。

1998年12月

ISO14001登録。

1999年2月

日立工場EB溶解工場設備完成。

1999年3月

東チタ触媒黒部㈱工場完成。

1999年7月

ISO9001登録拡大。

2000年9月

東邦キャタリスト㈱(旧東チタ触媒黒部㈱)へ触媒事業を譲渡。

2005年3月

三京ダイヤモンド工業㈱を株式譲渡。

2006年9月

東京証券取引所市場第一部に指定。

2008年4月

八幡工場EB溶解工場設備完成。

2008年4月

東邦キャタリスト㈱を吸収合併。

2009年2月

Toho Titanium America Co.,Ltd.を設立。

2009年4月

Toho Titanium Europe Co.,Ltd.を設立。

2009年4月

東邦マテリアル㈱を設立。

2010年4月

若松工場スポンジチタン製造設備完成。

2012年2月

若松工場スポンジチタン製造設備生産能力増強完成。

2014年7月

八幡工場第2EB溶解工場設備完成。

2016年2月

サウジアラビア王国におけるスポンジチタン製造合弁事業のための合弁会社である

Advanced Metal Industries Cluster and Toho Titanium Metal Co.,Ltd.を設立。

2020年4月

㈱TOHOWORLDを設立。

2020年6月

本社を神奈川県横浜市に移転。

2021年4月

若松工場ニッケル粉新工場(第4工場)完成。

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。

2022年11月

茅ヶ崎工場触媒新工場(第4工場)完成。