2026.06.16更新
ストーリー・沿革
価値創造に関する情報ソースがAIによって要約されています。
情報ソース:
INTEGRATED REPORT 2025
サマリ
東邦チタニウムは、スポンジチタンを起点に、チタン関連技術を触媒、化学品、新素材へ広げてきた素材メーカーです。航空機、MLCC、水素製造装置などの成長分野を支えます。WEBTi®やLLTO™などの技術で、素材から高度循環型社会を支える挑戦を進めています。
過去
創業当初は、チタンの将来性に注目した三者合弁で設立されました。神奈川県茅ヶ崎市でスポンジチタンの製造を始め、金属チタン事業を育てました。
1953年に金属チタンメーカーとして創業しました。1954年にスポンジチタンの生産を開始し、1960年にはチタンインゴットへ広げました。その後、三塩化チタン触媒、高純度酸化チタン、超微粉ニッケルへ展開...
現在
現在は、金属チタン、触媒、化学品、新素材の4事業を展開しています。チタン製造工程と粉体製造技術を活かし、幅広い産業を支えています。
金属チタン事業では、スポンジチタン、チタンインゴット、DCスラブ、高純度チタンインゴットを提供しています。航空宇宙、化学、エネルギー、医療で使われます。触媒事業では、四塩化チタンと塩化マグネシウムを安...
未来
「2030年ありたい姿」に向け、量より質を重視する経営へ転換します。WEBTi®、金属パウダー、LLTO™などを次の成長領域に育てます。
中国メーカーの過剰生産に対し、安価な汎用品で戦うのではなく、高付加価値製品で勝負する方針です。金属チタンでは航空機エンジン向けスポンジチタンや半導体向け高純度チタンを強化します。触媒では高機能触媒の開...
目指す経営指標
・2025年度目標:ROIC 7%以上
・2025年度目標:ROS 11%以上
・2025年度目標:ROE 13%以上
・2025年度目標:D/Eレシオ 0.8以下
・2025年度目標:配当性向30~35%、または連結純資産2%以上の配当額のいずれか高い方
・2030年度目標:売上高1,700億円
・2030年度目標:経常利益250億円
・2030年度目標:ROIC 10%以上
・2030年度までにCO2排出量を2018年度比で40%超削減
・2050年度までにカーボンニュートラルを実現
・2025年度目標:ROS 11%以上
・2025年度目標:ROE 13%以上
・2025年度目標:D/Eレシオ 0.8以下
・2025年度目標:配当性向30~35%、または連結純資産2%以上の配当額のいずれか高い方
・2030年度目標:売上高1,700億円
・2030年度目標:経常利益250億円
・2030年度目標:ROIC 10%以上
・2030年度までにCO2排出量を2018年度比で40%超削減
・2050年度までにカーボンニュートラルを実現
トップメッセージの要約
チャレンジする企業文化
コングロマリット・プレミアム
量より質
人財SHINKAプロジェクト
WEBTi®
コングロマリット・プレミアム
量より質
人財SHINKAプロジェクト
WEBTi®
山尾康二は、創業以来のチャレンジ精神が事業拡大を支えたと語ります。金属チタンだけに依存せず、触媒や化学品が補完し合う「コングロマリット・プレミアム」を強みにしています。一方で、中国メーカーの過剰生産に...
用語解説
■WEBTi®
東邦チタニウムが開発した「チタン多孔質体」です。水素をつくるPEM型水電解装置の部材として使われることが期待されており、同社は早期の量産化と安定供給を目指しています。
■チタン多孔質体
細かな空間を多く持つチタン材料です。東邦チタニウムのWEBTi®はこの技術にあたり、水素製造装置の中で水や気体を通しながら反応を支える部材として期待されています。
■LLTO™
「ランタン・リチウム・チタン酸化物」と説明されているリチウムイオン伝導性セラミックスです。リチウムだけを通しやすい特徴を持ち、使用済みリチウムイオンバッテリーや海水からリチウムを回収する用途が期待されています。
■スポンジチタン
チタン製品のもとになる多孔質の金属チタンです。東邦チタニウムは創業初期からスポンジチタンを生産しており、現在も航空機や一般産業向けの重要な主力製品です。
■チタンインゴット
スポンジチタンを溶かして固めたチタンの塊です。これをさらに加工することで、航空機、化学プラント、エネルギー、医療などで使われるチタン材料になります。
■DCスラブ
東邦チタニウムが展開するチタンインゴット製品の一つです。高付加価値を追求した金属チタン製品として位置づけられており、同社の金属チタン事業の製品ラインアップに含まれています。
■高純度チタンインゴット
通常のチタンインゴットよりも純度を高めた製品です。資料では半導体向け高純度チタンの需要回復や拡販が示されており、同社が高付加価値分野で勝負するための重要製品です。
■超微粉ニッケル
非常に細かいニッケル粉です。東邦チタニウムでは粒径や表面状態を精密にコントロールできる点を強みとしており、MLCCの内部電極材料として使われています。
■高純度酸化チタン
高い純度でつくられた酸化チタンです。東邦チタニウムの化学品事業の主要製品であり、電子部品材料や医薬品の添加物などに使われています。
■MLCC
「積層セラミックコンデンサ」を指します。スマートフォン、自動車、家電製品など多くの電子機器に搭載される部品で、東邦チタニウムの超微粉ニッケルはその内部電極材料として使われています。
■PEM型水電解装置
水を電気分解して水素をつくる装置の一種です。東邦チタニウムのWEBTi®は、この装置の陽極側拡散層として使われる可能性があり、水素社会に向けた新素材事業の柱として期待されています。
■人財SHINKAプロジェクト
東邦チタニウムが2025年度から始めた人事施策のプロジェクトです。「進化」と「真価」の意味を込め、社員が力を発揮できる人事制度や運用を整える取り組みです。
■コングロマリット・プレミアム
複数事業が互いに補い合うことで、収益の安定や企業価値の向上につながるという考え方です。東邦チタニウムでは、金属チタン、触媒、化学品などの事業が景気変動を補完する強みとして説明されています。
東邦チタニウムが開発した「チタン多孔質体」です。水素をつくるPEM型水電解装置の部材として使われることが期待されており、同社は早期の量産化と安定供給を目指しています。
■チタン多孔質体
細かな空間を多く持つチタン材料です。東邦チタニウムのWEBTi®はこの技術にあたり、水素製造装置の中で水や気体を通しながら反応を支える部材として期待されています。
■LLTO™
「ランタン・リチウム・チタン酸化物」と説明されているリチウムイオン伝導性セラミックスです。リチウムだけを通しやすい特徴を持ち、使用済みリチウムイオンバッテリーや海水からリチウムを回収する用途が期待されています。
■スポンジチタン
チタン製品のもとになる多孔質の金属チタンです。東邦チタニウムは創業初期からスポンジチタンを生産しており、現在も航空機や一般産業向けの重要な主力製品です。
■チタンインゴット
スポンジチタンを溶かして固めたチタンの塊です。これをさらに加工することで、航空機、化学プラント、エネルギー、医療などで使われるチタン材料になります。
■DCスラブ
東邦チタニウムが展開するチタンインゴット製品の一つです。高付加価値を追求した金属チタン製品として位置づけられており、同社の金属チタン事業の製品ラインアップに含まれています。
■高純度チタンインゴット
通常のチタンインゴットよりも純度を高めた製品です。資料では半導体向け高純度チタンの需要回復や拡販が示されており、同社が高付加価値分野で勝負するための重要製品です。
■超微粉ニッケル
非常に細かいニッケル粉です。東邦チタニウムでは粒径や表面状態を精密にコントロールできる点を強みとしており、MLCCの内部電極材料として使われています。
■高純度酸化チタン
高い純度でつくられた酸化チタンです。東邦チタニウムの化学品事業の主要製品であり、電子部品材料や医薬品の添加物などに使われています。
■MLCC
「積層セラミックコンデンサ」を指します。スマートフォン、自動車、家電製品など多くの電子機器に搭載される部品で、東邦チタニウムの超微粉ニッケルはその内部電極材料として使われています。
■PEM型水電解装置
水を電気分解して水素をつくる装置の一種です。東邦チタニウムのWEBTi®は、この装置の陽極側拡散層として使われる可能性があり、水素社会に向けた新素材事業の柱として期待されています。
■人財SHINKAプロジェクト
東邦チタニウムが2025年度から始めた人事施策のプロジェクトです。「進化」と「真価」の意味を込め、社員が力を発揮できる人事制度や運用を整える取り組みです。
■コングロマリット・プレミアム
複数事業が互いに補い合うことで、収益の安定や企業価値の向上につながるという考え方です。東邦チタニウムでは、金属チタン、触媒、化学品などの事業が景気変動を補完する強みとして説明されています。
2025年3月期有価証券報告書より
沿革
2 【沿革】
関係会社
4 【関係会社の状況】
(注) 1.主要な事業の内容欄には、親会社を除いてセグメントの名称を記載しております。
2.※1:有価証券報告書を提出しております。
3.ENEOSホールディングス㈱は、当社の直接の親会社であるJX金属㈱の上場(2025年3月19日)に伴い、同社が保有するJX金属株式の一部売り出しによって、JX金属㈱が同社の連結子会社から持分法適用会社となったため、当社の親会社に該当しないこととなりました。