ストーリー・沿革
サマリ
東宝は映画・演劇・不動産に加え、アニメ事業を第4の柱として急成長させているエンタテインメント企業です。製作・配給・興行の一気通貫体制とグループの総合力を強みに、世界的IP『ゴジラ』や「TOHO animation」の作品群を多面的に展開しています。さらに統合会員サービス「TOHO-ONE」による顧客基盤の整備や海外拠点の拡充を進め、世界中のファンへ感動を直接届けるグローバル展開を推進しています。
過去
現在
未来
目指す経営指標
・2028年2月期までにROE 9%以上(長期目標として恒常的に10%以上)
・2028年2月期までに年間配当17円を下限に配当性向35%以上かつ機動的な自己株式取得
・2032年までに海外売上高比率30%
・2032年までにIP・アニメ事業の営業利益400億円以上(2025年2月期比200%以上)
・2030年2月期末までに政策保有株式のB/S計上額を500億円超縮減し、連結純資産比率10%未満に引き下げ
・2032年までに「TOHO-ONE」会員数1,000万人を目指す
トップメッセージの要約
土台と爆発力
Moments for Life
人と組織
総合力
用語解説
「その時間が、人生の力になる。」を掲げる東宝グループのスローガンであり、あらゆる事業領域を通じて世界中の人々の心を揺り動かし、人生の力となる時間や感動をお届けするという想いが込められています。
■GROUP PURPOSE
創業精神を基盤とした「心を揺り動かし、人生の力となる時間を届け、人々の幸福に貢献する」という東宝グループの存在意義であり、映画・演劇・アニメ・不動産などを通じて一人でも多くの人々の幸福に貢献する使命を表しています。
■GROUP VALUE
創業者・小林一三の言葉である「朗らかに、清く正しく美しく」を再定義した東宝グループの行動指針(企業カルチャーの中核)であり、役員・従業員の生き方や姿勢の指針となっています。
■TOHO animation
2013年にレーベルが立ち上げられた東宝のアニメ事業であり、アニメ作品の企画・製作から二次利用やライセンス展開までを担い、映画・演劇・不動産に続く「第4の柱」として成長を牽引しています。
■TOHO-ONE
映画・演劇・物販など東宝グループの各種サービスを横断してポイントを一元管理し、シームレスなエンタメ体験を提供する統合型会員サービスおよび顧客基盤プラットフォームです。
■GEMSTONE Creative Label
次世代のクリエイターやプロデューサーの発掘・育成を目的としてリニューアルされた東宝独自のコンテンツ制作レーベルであり、既存の慣習にとらわれない新しい企画への挑戦の場を提供しています。
■帝劇 Legacy Collection
建て替えに伴い一時休館となった二代目帝国劇場の資材や備品をリメイク商品などとして再利用し、環境負荷の低減と劇場文化の継承を目指すプロジェクトです。
沿革
2 【沿革】
東宝株式会社(以下、当社という。)は、映画、演劇の興行を主たる目的として1932年8月に株式会社東京宝塚劇場として設立されました。設立後は、1934年1月に東京宝塚劇場、同年2月に日比谷映画劇場、1935年6月に有楽座を相次いで開場し、1936年1月には日本映画劇場株式会社(日本劇場を所有)を合併して東京宝塚劇場の開場以来2年余りで、映画演劇興行界に確固たる基盤を確立しました。当社と主要な関係会社の設立から現在に至る経緯の概要は次のとおりであります。なお、各項目のうち当社に係るものについては会社名の記載を省略しております。
1937年3月 株式会社東横映画劇場を合併
1937年8月 東宝映画株式会社設立
1938年3月 帝国劇場株式会社を合併
1943年12月 東宝映画株式会社を合併し、映画の製作、配給、興行及び演劇興行の総合的一貫経営を行うことになり、社名を東宝株式会社に改称。以後、主として東宝映画株式会社より引継いだ砧撮影所(現・東宝スタジオ)において映画を製作
1945年3月 株式会社梅田映画劇場(梅田劇場、北野劇場を所有)及び株式会社南街映画劇場(南街劇場を所有)を合併
1946年2月 映画その他の興行、娯楽機関の経営を目的として、スバル興業株式会社(現・連結子会社)設立
1947年9月 電気工事及び建設を主たる目的として、太千電気工業株式会社(のち東宝不動産株式会社)設立
1948年6月 映画、演劇の興行を目的として三和興行株式会社を設立
1949年5月 東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所に上場
1949年5月 スバル興業株式会社が、東京証券取引所、大阪証券取引所に上場
1950年7月 株式会社帝国劇場を設立
1953年12月 南街会館(南街劇場、なんば東宝等、現・東宝南街ビル)完成
1955年7月 株式会社帝国劇場を合併
1957年4月 東宝本社ビル(千代田劇場、みゆき座、芸術座及び本社事務所、現・東宝シアタークリエビル)完成
1957年9月 太千電気工業株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、商号を千代田土地建物株式会社に変更
1958年1月 千代田土地建物株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、関東土地建物株式会社、東宝文化映画株式会社、福岡東宝劇場株式会社及び東海土地株式会社を合併
1961年10月 東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所各市場第一部に指定
1963年7月 千代田土地建物株式会社(のち東宝不動産株式会社)が、旧・東宝不動産株式会社を合併、商号を東宝不動産株式会社に変更
1965年10月 旧・帝国劇場の建物を取壊し、新・帝国劇場を建設するにあたり、資産を分離し、株式会社帝国劇場を設立
1969年10月 新宿東宝会館(新宿プラザ劇場等、現・新宿東宝ビル)完成
1973年8月 東宝不動産株式会社が、東京証券取引所市場第一部に上場
1976年7月 東宝不動産株式会社が、株式会社帝国劇場を合併
1980年10月 ナビオ阪急ビル(北野劇場等、現・HEPナビオ)完成
1984年10月 有楽町センタービル(通称「有楽町マリオン」)完成
1985年7月 スバル興業株式会社が、東京証券取引所、大阪証券取引所各市場第一部に上場
1987年10月 東宝日比谷ビル(日比谷シャンテを含む)完成
2000年12月 東京宝塚ビル完成
2003年4月 ヴァージン・シネマズ・ジャパン株式会社の全発行済株式を取得して同社を子会社とし、商号をTOHOシネマズ株式会社(現・連結子会社)に変更
2005年4月 東宝本社を東宝日比谷ビル(千代田区有楽町一丁目2-2)に移転
2006年9月 大阪なんばの旧・南街会館跡に東宝南街ビル完成
2006年10月 映画興行部門を会社分割し、TOHOシネマズ㈱に承継
2007年10月 東宝シアタークリエビル竣工
2008年3月 TOHOシネマズ㈱が東宝東日本興行㈱、東宝関西興行㈱、九州東宝㈱及び中部東宝㈱の4社を合併
2008年9月 株式会社コマ・スタジアムの株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化
2011年2月 国際放映株式会社の株式を公開買付により取得して同社を完全子会社化
2013年6月 東宝不動産株式会社の株式を公開買付により取得して同社を完全子会社化
2013年10月 東宝東和株式会社の株式を株式交換により取得して同社を完全子会社化
2014年3月 株式会社コマ・スタジアムを合併
2014年8月 三和興行株式会社を合併
2015年3月 新宿東宝ビル竣工
2016年5月 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行
2017年3月 東宝不動産株式会社を合併
2020年12月 株式会社東宝映画が株式会社東宝スタジオサービスを合併、商号をTOHOスタジオ株式会社に変更
2021年11月 萬活土地起業株式会社を合併
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
2022年4月 スバル興業株式会社が東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行
2023年2月 東宝日比谷プロムナードビル竣工
2023年7月 TOHO Global株式会社を設立
2024年1月 株式会社東京楽天地の株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化
2024年2月 アジアの統括会社として、シンガポールにToho Entertainment Asia Pte. Ltd.を設立
2024年3月 株式会社東京現像所を合併
2024年6月 株式会社サイエンスSARUの株式を取得して同社を連結子会社化
2024年10月 Toho International,Inc.を通じてGKIDS,Inc.の株式を取得して同社を連結子会社化
2025年12月 欧州の統括会社として、当社の連結子会社である英国のTOHO THEATRICALS UK LimitedをTOHO Global株式会社の傘下とし、翌年1月にTOHO Europe Limitedに名称変更
関係会社
4 【関係会社の状況】
(注) 1 主要な事業の内容欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。
2 ※1特定子会社
3 ※2有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社
4 議決権の所有割合の(内書)は間接所有割合であります。
5 TOHOシネマズ㈱は売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えており、主要な損益情報等は以下のとおりであります。
6 上記以外に非連結子会社が7社あります。
7 ※3TOHO THEATRICALS UK Limitedは、2026年1月9日付でTOHO Europe Limitedに商号変更しております。