応用地質

■ インフラのインフラ
社会インフラ（道路・ダム・トンネル・エネルギー設備など）を支える“基盤の基盤”として、地盤や地下空間の状態を調べ、リスクを見える化し、維持管理や防災対策に必要な情報を提供するという同社の役割を表すキーワードです。

■ OYOサステナビリティビジョン2030
2030年までに達成を目指す業績目標とサステナビリティ目標を一体で示した同社の長期ビジョン。売上・利益水準の向上と、GHG（Scope1,2）の実質ゼロや人材・安全の目標などを同時に追う姿勢を示します。

■ コアラボ（Core Laboratory）
同社が保有する民間最大級クラスの試験・研究センターの呼称。地質・岩石・土質などの各種試験や評価を集中的に行い、現場で得たサンプルやデータを高度に解析してソリューション開発につなげます。

■ 物理探査（土木分野への応用）
もともと資源分野で用いられてきた電磁波・弾性波などを利用する地中の非破壊調査手法を、同社が土木・インフラ分野に展開したもの。地中の構造や空洞、劣化の兆候を面的・深部まで把握するために使われます。

■ マルチ災害（複合災害）対応
地震・豪雨・土砂・津波など、複数種類の災害が連鎖・同時発生する状況を想定し、ハザード評価、監視・計測、避難・復旧計画までを一気通貫で設計する同社の減災ソリューションの考え方です。

■ 洋上風力向け地盤調査
洋上風力発電設備の支持構造物を設計・施工する前提として、海底地盤の性状（層序・強度・液状化リスク等）を調べる業務。ボーリングや物理探査、サンプリング解析を組み合わせ、発電設備の安全性・経済性の最適化に資するデータを提供します。

■ インフラ監視・可視化（モニタリング）
橋梁・トンネル・斜面・ダムなどにセンサーや計測機器を設置し、変位・ひずみ・水位・加速度などを常時取得。クラウドやソフトウェアでデータを見える化し、異常兆候の早期検知と予防保全に活かす仕組みを指します。

■ 計測・情報システム（事業セグメント）
調査・計測機器、センサー、データ収集ソフトウェア、遠隔監視などを組み合わせ、現場の状態を定量化・可視化する同社の提供領域。インフラ維持管理やBCP支援、災害対応の意思決定をデータで後押しします。